Activity Reports
Impact of Community Collaboration on Participants and Organizers in Preventing Long-Term Frailty
2024 Volume 8 Issue 1 Pages 94-100
Details
2024 Volume 8 Issue 1 Pages 94-100
目的：介護予防教室における参加者と主催者への大学介入の影響を明らかにする．
方法と対象：介護予防教室の参加者には，介入前後の身体・口腔機能検査と意識調査を実施し，主催者は介入後に意識調査を実施した．結果はx2検定，Wilcoxon検定などで分析した．
結果：参加者は教室参加前後で筋力・口腔機能向上が認められなかったが，プロセス・影響評価が高いことが示された．主催者は域学連携の必要性を感じており，介入後のプロセス評価・影響評価の因子別平均値は3.0以上であった．一方，もっとも低値だった因子は結果評価であった．
考察：域学連携を実施した結果，参加者・主催者共に評価指数からなる結果評価よりもプロセス・影響評価を重視していた．特に，主催者は大学が関与することでプログラム構成，専門的な情報提供，事業の活性化や共同体感覚などを期待していることが示唆された．
2020年度学校法人の運営などに関する協議会で，地方大学は地域と連携した教育・研究・社会貢献が推進されていたが，新型コロナウイルス感染症の流行で，大学が，地域包括支援センターや自治会などと行っていた活動を自粛せざるを得ない状況となり，高齢者の閉じこもり・認知症が疑われる者の増加が指摘されている（文部科学省，2020；厚生労働省，2021）．この社会現象が顕在化してきた2021年度より，A大学は地域貢献事業の一端として地域包括支援センター（以下センター）と連携した介護予防教室を開始した．その結果，2021年度参加人数は延88名，2022年度は延94名になり，介護予防教室の活動は地域に定着する傾向があると考えられた．
そこで，本研究では，大学が地域現場で地域住民や行政機関と一緒に地域の問題解決を行う実践活動（以下，域学連携）が，参加者と介護予防教室運営担当の看護職員（以下，主催者）に与えている影響を検討することを目的とする（総務省，2018）．
調査対象は，A大学看護学部が設置されているB市に在住している者のうち，2022年度介護予防教室（以下教室）の参加した20名で5回コースを修了したものと主催者6名のうち，研究協力の承諾が得られた17名（参加者11名，主催者6名）とした．介護予防教室の場所はB市内で比較的公共交通機関が充実しているコミュニティセンター2か所とした．
2． 調査方法 1） 域学連携介護予防教室プログラム作成の手順域学連携における大学の影響を検討するため，グリーンら（2005）によって開発された「プリシード・プロシードモデル」のプロシードを参考に，準備・強化・実現因子から結果評価に展開する域学連携展開モデル図を作成した（図1）．域学連携の影響を評価する指標はプロシードのプロセス評価・影響評価・結果評価とし，参加者に介入前後の身体的・口腔機能測定と質問紙調査など，主催者には介入後に質問紙調査を行った．
プリシード・プロシードモデルを参考とした域学連携の展開モデル
薄波ら（2010）・種田（2009）の先行研究を参考に約3週間間隔で全5回，集合型教室を6か月間開催した．実施期間は2022年10月～2023年3月である．
3） プログラムの作成と内容教室の構成は，健康維持には身体的な虚弱だけではなく，精神心理的や社会的な要因が複雑に関連しているため「栄養」「口腔体操（特に舌運動，口唇運動からなる口腔機能向上プログラム），下半身を中心とした筋力トレーニング」「社会参加（ボランティアの紹介）」を取り入れた複合的プログラムとした（飯島，2018）．また，プログラム構成は，2022年の「新規参加者が少ない」などの課題や教室目的の「参加者がフレイル予防に取り組む動機づけを行い，今後も要介護状態にならずに住み慣れた地域で自分らしく生活を続けることができるよう働きかけていく」をもとに大学側がヘルスプロモーションに必要な3つの因子（準備・強化・実現）から，情報交換・教室運営・プログラム立案などの助言を行い主催者と検討しながら企画した．続いて，集合型介護予防教室の初回に，参加者が自宅で1人でも取り組めることを目的に，「栄養・運動・口腔・社会交流」の具体策と記録表をつけた冊子を提供し，セルフモニタリングへの習慣化を促した．
3． 調査項目参加者の介入前後の変化を把握するため，身体的・口腔機能測定値，生活変化，継続している保健行動や教室に期待することを調査した．また，主催者に介入後，事業評価を取った．調査項目の詳細は次の1）から2）である．
1） 介入前後の評価指標（結果評価）参加者の肥満度の評価は，「日本人の食事摂取基準（2020年版）」のBMI値に基づいて評価した（「日本人の食事摂取基準」策定検討会，2019）．低栄養リスク評価は，MNA®を用いた．MNAの得点により栄養状態を判別し，栄養サポートの必要性を検討した．フレイルとオーラルフレイルのスクリーニングには，イレブンチェックとオーラルフレイル/セルフチェック表を用いた（日本歯科医師会，2019）．
筋力評価は上腕周囲長，下腿周囲長，握力測定とした（日本歯科医師会，2019；青柳ら，2002）．
口腔機能測定は，反復唾液飲みテスト（the Repetitive Saliva Swallowing Test：以下RSST），舌口唇運動機能検査（oral diadochokinesis）は1秒あたりの/pa/，/ta/，/ka/の回数を記録した．咀嚼機能検査は，噛むカムチェックガム（（株）オーラルケア，東京）を用いて公益財団法人8020推進財団（2018）の指標「1～3（数値が高いほどよく噛めている）」で評価した．各被験者は1回のみの検査を測定値とし，義歯装着者は義歯を装着した状態で測定した．
2） 介入前後の質問紙調査参加者に，プログラムの構成の満足度などのプロセス評価，介入前後で継続した取り組み，活動を行うことで参加者に与えた影響など影響評価を調査した．
3） 事業評価に関する質問紙調査主催者には，大学との連携で期待する効果を図1より作成した．質問は，21項目で構成し4件法（1．もともと必要とは考えておらず，それは事業終了後も変わらない．2．実施前後で必要と思っていたが，終了後，必要性は変化しなかった．3．前後でやや必要性が増した．4．前後で非常に強く感じた）で評価した（吉田，2020；外村ら，2018）．主催者の事業評価は設問21項目の平均値3.12を基準値とし，項目別平均値から基準値を引いた値で求めた．
4． 分析方法介入前後の評価指標と質問紙調査を単純集計で集計し分析した．参加者の介入前後の測定値の比較は独立性の検定「x2検定」，Wilcoxon符号付順位検定，動機づけに関わる項目の変化を行った．統計ソフトはSPSS ver.26を使用し，有意水準は5%とした．
5． 倫理的配慮本研究は岩手県立大学研究倫理審査委員会の承認を得た内容で実施した（承認番号404，2022年11月8日）．研究開始前に，センター主任保健師を通して研究の主旨を口頭で説明し，センター所長の調査実施許可を得た．その後，主任保健師を通じて，教室参加者ならび市看護職員に，研究の趣旨を説明し研究協力の依頼を行った．内容は，研究協力しなくてもプログラムに参加ができること，途中で研究協力を辞退可能であること，個人データが特定されないようコード番号で管理するため，個人が特定されることはないことなどである．なお，質問紙に関しては，無記名質問紙の提出をもって研究協力の得られたとした．
6． 結果 1） 属性教室への参加があった20名で5回コースを修了した参加者と主催者6名のうち，研究協力の承諾が得られた17名を研究対象とした（表1）．性別はすべて女性で，参加者の平均年齢は78.4歳（±4.8），介護予防教室運営担当である主催者は56歳（±10.5）であった．主催者の勤務形態は，90%のものが非常勤，看護職としての経験年数は，18年（±10.9）であった．
参加者と主催者の属性 n（%）
| 項目 | 参加者（n=11） | 主催者（n=6） | |
|---|---|---|---|
| 性別 | 男性 | 0 | 0 |
| 女性 | 11（100） | 6（100） | |
| 年齢※ | 78.4±4.8 | 56.0±10.5 | |
| 職種 | 保健師 | 1（10） | |
| 看護師 | 5（90） | ||
| 勤務形態 | 常勤 | 1（10） | |
| 非常勤 | 5（90） | ||
| 看護職としての経験年数※ | 18±10.9 | ||
※平均値（±SD）
介入前後の参加者の身体・口腔機能評価を表2に示す．教室参加前後で改善した評価指数は，上腕周囲長とRSST，フレイル/イレブンチェックであったが，有意差は認められなかった．また，オーラルフレイル得点が介入前後で4点以上あったことからオーラルフレイルの危険性の高い集団であることが推測された（田中ら，2021）．
介入前後の身体・口腔機能評価（参加者） （n=11）
| 検査名 | 評価指数 | 介入 | 平均 | 前後差 | p | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 結果評価 | 筋力検査 | BMI | 前 | 23.4 | 0.3 | 0.119 |
| 後 | 23.7 | |||||
| 上腕周囲長（cm） | 前 | 26.8 | 0.1 | 0.211 | ||
| 後 | 26.9 | |||||
| ふくらはぎ周囲長（cm） | 前 | 33.3 | –0.2 | 0.687 | ||
| 後 | 33.1 | |||||
| 握力（kg） | 前 | 19.6 | 0 | 0.526 | ||
| 後 | 19.6 | |||||
| 片足立ち（秒） | 前 | 29.0 | –1.9 | 0.953 | ||
| 後 | 27.1 | |||||
| フレイル/イレブンチェック | 前 | 4.4 | –0.5 | 0.359 | ||
| 後 | 3.8 | |||||
| 口腔機能検査 | RSST（回） | 前 | 2.8 | 0.4 | 0.234 | |
| 後 | 3.2 | |||||
| オーラルディアドコキネシス | パ前 | 6.4 | –0.4 | 0.061 | ||
| パ後 | 6.0 | |||||
| タ前 | 6.1 | –0.3 | 0.108 | |||
| タ後 | 5.8 | |||||
| カ前 | 5.9 | –0.1 | 0.372 | |||
| カ後 | 5.8 | |||||
| かむ噛むチェックガム | 前 | 1.6 | –0.3 | 0.125 | ||
| 後 | 1.3 | |||||
| オーラルフレイル/セルフチェック表 | 前 | 4.5 | 0 | 0.931 | ||
| 後 | 4.5 | |||||
| 栄養 | 簡易栄養状態評価表MNA® （Nestle Nutrition Institute, 2021） |
前 | 25.8 | –0.3 | 0.917 | |
| 後 | 25.5 |
Wilcoxon符号付順位検定
参加者のプロセス評価は【心理的評価】【身体的評価】【生活習慣改善に対する前向きな思い】の3つのカテゴリーに分類された（表3）．また，「運動」に関するコードが多く表出されたことから，「運動」は，【身体的評価】，【心理的評価】や【生活習慣改善に対する前向きな思い】を引き出す項目であるが示唆された．
参加者のプロセス評価
| カテゴリー | コード |
|---|---|
| 心理的効果 | 1．スカッとボールが楽しかったです． 2．とてもよかったです． |
| 身体的効果 | 3．体が軽くなった．心も軽くなった．ありがとうございます． 4．とても動きやすく家でも実行できそうです． 5．参考になることが多いのでなるべく取り入れた生活をしたいと思いました． |
| 生活習慣改善に対する前向きな思い | 6．すべての講座がよかったです．体操はこの場ではしっかりできても家に帰りいざやってみようと思うと難しい． 7．簡単でもよいので体操のプリントがあればよい．今後もお世話になりたい． |
介入前後で活動が参加者に与えた影響を調査した結果，参加者は自身の保健行動に変化があったと感じていた（P=0.035）（表4）．しかし教室参加時に参加者が適正な生活習慣の継続を感じていても，実際に継続できたものは54.5%であった．
参加者の保健行動への影響 参加者数（%）
| 項目 | 教室終了時 | x2検定 | 項目 | 教室参加時 | 教室終了後 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 感じた | 感じ なかった |
感じた | 感じ なかった |
実施した | 実施しなかった | ||||
| 影響評価 | 保健行動の変化 | 9（81.8） | 2（18.2） | 0.035 | 適正な生活習慣の継続 | 11（100） | 0 | 6（54.5） | 5（45.5） |
域学連携介入後の主催者の事業評価を表5に示す．この結果，主催者は域学連携の必要性を感じており，21項目の評価は平均3.12（±0.77）であった．介入後では，結果評価「共同体感覚」の因子別平均値が3.50と高値となった．一方，もっとも低値だった因子別平均値は結果評価「保健行動変化」であった．
域学連携介入後の事業評価（主催者）
| 評価 | 因子 | 項目 | 項目別平均値 | 項目別平均値–基準値※ | 因子別平均値 |
|---|---|---|---|---|---|
| プロセス・影響評価 | 準備因子 | 健康づくりの知識を得る機会 | 3.17 | 0.05 | 3.17 |
| 行政と大学の情報交換 | 3.17 | 0.05 | |||
| 強化因子 | 学生との交流 | 2.83 | –0.29 | 3.17 | |
| スタッフの人材育成への助言 | 2.83 | –0.29 | |||
| 研究への取り組みへ期待 | 3.00 | –0.12 | |||
| 教室の運営の助言 | 3.17 | 0.05 | |||
| 身近な相談者としての大学の存在 | 3.17 | 0.05 | |||
| 自分自身の事業への取り組み意欲が上がった | 3.83 | 0.71 | |||
| 事業効果があがった | 3.17 | 0.05 | |||
| 事業評価を上げることへの期待 | 3.17 | 0.05 | |||
| 地域の活性化に期待 | 3.17 | 0.05 | |||
| プログラム立案の助言 | 3.33 | 0.21 | |||
| 実現因子 | マンパワーの解消 | 2.67 | –0.45 | 3.07 | |
| 事業運営費のため | 2.67 | –0.45 | |||
| マンネリ化の解消 | 3.33 | 0.21 | |||
| 地域の包括的な健康づくり体制の充実 | 3.17 | 0.05 | |||
| 顔の見える関係づくり | 3.17 | 0.05 | |||
| 発見やエビデンス構築 | 3.33 | 0.21 | |||
| 地元大学とのサポート体制 | 3.17 | 0.05 | |||
| 結果評価 | 保健行動変化 | 域学連携は参加者の日常生活への影響が高い | 2.83 | –0.29 | 2.83 |
| 共同体感覚 | 大学とともに高齢者を地域で支えようという思い | 3.50 | 0.38 | 3.50 |
※設問21項目の平均値3.12を基準値として項目ごとの平均値から引いた値で求めた
本研究の参加者は，徐々に口腔機能が落ち始める70歳代の自立高齢者で，介入前後のオーラルフレイル得点が4.5点と高値であったことから口腔機能にリスクを抱えた集団であることが示された．長引くコロナ禍で，高齢者の活動の場が少ないことを考えると，「栄養・運動・口腔・社会交流」から構成された「介護予防教室」の実施は，参加者の参加意欲や楽しみ，適正な保健行動の継続につながると考える．
そこで，本研究では，介護予防事業を「プリシード・プロシードモデル」を参考に構成した展開モデルを用いて，大学の介入が参加者と主催者に与える影響を検討した（グリーンら，2005）．
1） 参加者への域学連携の影響参加者は客観的な評価指標である筋力，口腔機能値に改善が見られなくとも，身体的にも心理的にも生活に良い変化が生じたと評価をしていた（P=0.035）．この評価には，結果評価も大切ではあるが，それ以上に参加することで得られる心理的・身体的満足感や継続可能なプログラムであったというプロセス・影響評価が関連していると考える．
本研究では，参加者が心身機能低下を実感しやすい高齢層であるため複合的プログラムを取り入れ，参加意欲を高めた．しかし，参加者の達成感，満足感は運動の影響が高かったことから，プログラム項目に重みづけをしていくことも大切だと考える．また，プログラム評価から自宅でひとりで行うことに不安を感じるなどが示されたため，効果が表れるまで時間がかかる評価指標の改善に進捗状態を中間で把握するなど，取り組みを確認する見守り支援を取り入れる必要性が示唆された．事業評価では，客観的な改善が認められないと実施価値が低いとされがちであるが，今回の参加者の評価から明確な評価基準を設けるのが難しい行動変容や意欲，健康問題を解決する力などは定期的に調査することが正確な事業評価につながると考える．
続いて保健行動の継続には無理のない日常生活改善が必要であるが，表4から教室参加が健康を意識し取り組むきっかけになっても，行動継続に結びつきにくいことが示された．保健行動の定着は，小林が述べているように主催者の配布資料の工夫も大切で，参加者の成果をモニタリングし，見える化することも必要であろう（小林，2022）．しかし，参加者の満足・達成感という主観的感情は一定ではなく，高齢者を取り巻く社会環境，健康状態の変化によって変動していることから，参加者自身の問題のとらえ方・解決力を高める機会の提供が大切と考える．参加型座談会を取り入れ，主催者や教員・参加者で対話する機会を増やすことで，参加者同士の生活の振り返りや，改善すべき課題を教室内ネットワークから参加者同士の地域ネットワークへ発展させることも必要である．
2） 主催者の域学連携への期待主催者は域学連携で，「プロセス評価・影響評価」を重視しており，大学が関与することでプログラム構成，専門的な情報提供，教授方法，事業評価などの充実を期待していることが示唆された．このため，大学が専門性を発揮できるプリシード・プロシードモデルを使って社会，疫学診断などの地域分析から企画，実践，評価まで主催者と一体的に取り組むことが，事業の「活性化」や「エビデンス」と結びついたプログラムへ発展できると考える（渡邉ら，2019）．
また，本研究の対象集団のように自立している高齢者であっても，プレフレイルの危険性が高いことから，継続的にかかわっていくことの大切さが示された．このため，今後の健康問題への影響度や，改善可能性などを分析し効果的な健康づくり対策に取り組むことが必要と考える．このためにも，2021年度から継続している域学連携が，相互に顔の見える関係づくりからより効率的な活動ができる大学と地域の協力体制へ発展したことは大きな価値があると思われる．
今後，新型コロナ感染症が終息に向かっているとしても，自粛生活が長く続いたこともあって近隣住民との交流が十分に回復できているとは言えない（藤原，2021；Yamada et al.，2021）．また，改めてグループ・団体に参加することも容易ではなく，ともすれば疎遠になることもある住民への交流の場を確保することが重要である．特に，地元大学が複数年にわたって地域と関わり続けることが共同体の一員としての感覚「地域を共に支えようとする思い」を育成すると考える．
本研究では2022年度で3年目の継続活動であるため，まだ短期的な活動と考えられる．また，介護予防事業を調査対象としたため年齢階層が65歳以上であることも限定的な連携結果となっている．こうした限界部分を踏まえ，域学連携のモデルをさらに改善させることが今後の課題と考える．
8． 結論1）地域在住で自立している参加者であっても，オーラルフレイルの危険性が高く，オーラルフレイルからフレイルそして要介護状態へ容易に進行する危険性があり，継続介入の重要性が示された．
2）域学連携では参加者・主催者側は，結果評価より「プロセス評価・影響評価」を重視していた．
3）主催者は大学が関与することでプログラム構成，専門的な情報提供，教授方法，事業評価などの充実を期待していることが示唆された．
4）プリシード・プロシードモデルを用いて，「診断と計画」から「実施，評価」まで協働して行うことは主催者が求める「事業の活性化」や「エビデンス構築」と結びつく効果的なプログラムを構成することができる．
本事業は2022年度岩手県立大学看護実践研究センター「地域貢献事業」を受けて実施された．本事業を実施いただいた滝沢市地域包括支援センターならびにいきいき百歳体操サポーターの皆様に深く感謝いたします．また，開示すべきCOI状態はない．
