Special Issue
The Possibility of MOS in Posthumanism: Beyond the Progress of Modernization
2024 Volume 20 Issue 2 Pages 2-13
Details
2024 Volume 20 Issue 2 Pages 2-13
本稿ではまず現代における多様な視点や多元的な価値への注目が、「合理性」「人間性」等の価値観を基底にする近代化の揺れを出自としていることを、Weber、フランクフルト学派、ポストモダニズムに遡って示している。そうした近代化の動揺にマネジメント・組織研究（MOS）が影響を受けて、Burrell and Morgan (1979) 以降、組織研究においてモダニズム＝ポストモダニズムの図式が鮮明になったことを確認する一方、それに内在する客観＝主観次元の二項対立に依然課題があることを指摘している。それを踏まえた上でこうした二項対立の課題をHabermasのコミュニケーション的合理性から克服しようとする試みに言及するとともに、再帰的近代化論に基づいて二項対立にとらわれない近代社会の視座も提供している。そしてそうした視座から読み解く思想的潮流としてのポストヒューマニズムに着目し、そこにおける新たな哲学的アプローチの1つであるDeLanda集合体論に依りながらMOSの発展可能性についてアクターネットワーク理論を中心に検討している。
現代はVUCAの時代といわれる。こうした先行きの見通せない不確実な時代のなかでは従来の思考法や行動パターンが通用しないため、多様な視点や多元的な価値を尊重しながら企業は持続的な成長を目指すべきであるという主張を近年よく聞く。ただ、そうした多様な視点・多元的な価値に対する理解はいまに始まったことではなく、思想・哲学領域ではすでに1970、80年代、近代における一元的価値のゆらぎや限界を指摘した、いわゆるポストモダニズムでも盛んに取り上げられていた。それ以来、そうした近代的な価値の揺れをわれわれは経験してきているが、ただ現在にいたっては技術の加速度的な進歩や自然環境問題の深刻化等によってその振幅域が拡大していることから、多様性や多元性への言及があらためて強まっているものと思われる。そしてそれは当然のことながら、企業実践の場のみならず、マネジメント・組織研究（Management and Organization Studies：MOS）のあり方にも大きな影響を与えている。
そこで本稿では、「合理性」「人間性」等の価値観を基底にする近代化の揺れをあらためてみていくなかで、それに影響を受けてきたMOSの方法論的な特色を確認し、それを踏まえた上で近代化が進展していく先にみえるMOSの発展可能性を検討してみたい。
近代化の特徴が合理性にあるとしたのは、Weberである。近代化は資本主義社会（産業化）の発展と相即的であるため、この場合の合理性とは、とくに形式合理性と結びつくものである。Weberは、こうした形式合理性の浸透が実質合理性の低下とのトレードオフの関係にあることを近代化の宿命と自覚していた。つまり、形式合理性が拡大していく近代社会での閉塞感が実質非合理性を胚胎させ、その矛盾を内在させていることをWeberはいちはやく見抜いていた（Weber 1924: 15-16 [訳書（上）54-56]; Weber 1972: 78 [訳書405]）。同じように、フランクフルト学派第1世代は近代における合理性の拡大が内なる非合理性を生み出すことをあらためて暴露し、Horkheimer und Adornoは、人間による自然支配が自身の内なる自然（欲望）を抑圧し、その結果として野蛮な暴力を発露させるという「啓蒙（人間理性）のなかの野蛮」を剔出した（Horkheimer und Adorno 2015: 72-73 [訳書118-119]; 細見 2014: 112-115）。
こうした姿勢を評価したポストモダンの論者たちは（栗原1997: 141）、周知のように理性を基盤とした合理化の一元主義を否定し、多元的な価値観が並立する時代の転換を唱えた。実際、ポストモダニストを自認するLyotardは、ポストモダンを「メタ物語に対する不信感」（リオタール 1986: 8-9）と述べ、同質性や等質性（ホモロジー）にかわってローカルな言語ゲームの異質性（パラロジー）を認める社会に言及した（リオタール 1986: 11, 161-163）。
「ポストモダンとはなにか」を端的に言い表すのは容易ではないが、強いていえば、上でも記しているように、近代化が前提としてきた合理性、人間理性、真理性（法則性）等を疑い、多元的な価値を重んじて一元的な社会・文化からの脱却を図ろうとする思想や運動を総称するものといえよう。
２．２ 組織研究におけるモダニズムとポストモダニズムこうした近代化の課題と限界を明るみにし、そこからの脱却を図ろうとするポストモダニズムの台頭は、社会科学のあり方にも当然大きな影響を与えてきた。とりわけ組織研究は、先のWeberの官僚制組織に対する見方によって、近代化の視点を強調する方向と、内なる非合理性を照らしだす方向に分かれたとされる（Westwood and Clegg 2003: 3-4）。そうして分岐していったアプローチを、Burrell and Morgan (1979) が2つの次元から整理し、4つのパラダイムに分類したのは周知のことである。こうしたBurrell and Morganの分析（BM分析）が組織研究のメタ理論的な議論を呼び起こし、それをきっかけに組織研究におけるモダニズムとポストモダニズムの対置が浮き彫りになった。
ここで、モダニズムを体現するアプローチとして機能主義的組織研究があてはまるとすれば、それはMertonの機能主義公準（統一性、普遍性、不可欠性）に基づきながら、社会（組織）の秩序パターンとその維持に関心をもち、目的合理的に部分要素との関係態様を考察するものといえる（大月 2020: 96-97）。また、ポストモダニズムを体現するアプローチの1つとして解釈学的組織研究があるとすれば、そこでは人の行為を対象にその意味を解釈し、さらにその意味の固定化と安定を所与とせずにそれが変容していくプロセス（生成）に関心をもって現象を理解していくことが主題となるだろう。
この分類基準となっているモダニズム＝ポストモダニズムが客観＝主観次元を含意していることはあらためていうまでもないが、そうした次元は当該ディスプリンの科学性の程度を測るものさしであり、われわれの研究スタンスを定める上で欠かすことのできない方法論的基礎でもある。そうであるがゆえ、組織研究内では過去から議論の繰り返されるテーマでもある。
そうした議論の1つを紹介すると、たとえば、Westwood and Clegg (eds.) (2003) では、組織研究の土台となる存在論・認識論において客観的な立場と主観的な立場双方からの主張がなされている。まず存在論の実在主義的立場ではBoal, Hunt and Jarosが、実在を「情報のコンテクスト・フィールド」（contextual field of information）とみなし、組織と環境の関係性から実在を捉えようとしている（Boal, Hunt and Jaros 2003: 91）。それに対し、反実在主義的立場ではChiaによって、社会的対象が現象に対する人間の理解（文化）を介して存在するもので、それは終わりなき変化を続けていくものとされている（Chia 2003: 112）。
また認識論においてDonaldsonは、実証主義が反証的方法を用いて道具（理論）の比較・選択・改変をおこなうプログラムだとして、そのことによって現象の本質や因果規則に漸進できると考えている（Donaldson 2003: 119-120）。一方、 Czarniawskaは自然にある事実（コモンセンス）を所与とせずに、その成り立ちと維持を根本的に問い直すことに社会構成主義の役割を見出している（Czarniawska 2003: 134）。
このような客観＝主観次元の二項対立は、上でも述べたように、BM分析以降のメタ理論的議論を活性化させるものとなったが、ただ梶脇 (2017b) では客観的立場にある存在論・認識論において、主観的要素が取り込まれることによって客観性条件そのものが従来の決定論や本質主義を決して前提にしていないことを指摘している（梶脇2017b: 11-13）。これは、そもそも組織研究を含む社会科学の客観性条件に絶えず問われ続けている根本的な課題があることが影響している。つまり、自然科学に通底している科学の厳密性（内的妥当性、一般性、再現性）に、複雑かつ不確実な組織事象を扱う組織研究がどこまで応えることができるのか、その限界が突きつけられてきたことである。その意味で客観的立場の論者は、その条件を常に検討していかなければならない事情がある。
一方でその限界を批判してきた側の主観的立場にも、多様な価値観や理解を比較したり評価することが困難で、場合によればそれらの間でコンフリクトがもたらされるという相対主義への批判が根強い。多様な価値観や理解を尊重するのはよいが、それは単にミクロの記述に終始し、非合理主義の喧伝にとどまっているのではないか、という問題である。となると、主観的立場を強調するポストモダニズムの行き着く先は、とどのつまりカオスであり、科学や知の正当性を保証できない混沌とした世界が待ち受けているというニヒリズムに抵抗するものも少なくないとされる（Boal, Hunt and Jaros 2003: 89）。客観＝主観次元の二項対立にはこうした難題がつきまとっているのである。
社会理論においても、ポストモダニズムのいう合理性への批判に懐疑的な目を向け、人々の抱える非合理的な感覚や感情が権威主義へと傾斜することに警戒する者がいた（栗原1997: 149）。Habermasである。Habermasは、他者との（参加者間での）相互行為を通じた了解を基礎に、複数の妥当性（真理性、正当性、誠実性）が求められることを合理性概念に組み入れ、理性の一面的理解にとどまらない合理性概念の再編に努めた。つまり、Habermasは「人々は啓蒙の弁証法の背後に再び引き返さなければならない」（Habermas 1985: 172[訳書234]）と述べたように、フランクフルト学派第１世代がおこなったような、合理性のなかに非合理性が内在することを批判したところで、それを批判する側も結局は合理性を前提にしていることに気づいていた。そのためかれはそこから一歩踏み込んで、解釈学や言語理論の成果をとりいれ（Habermas 1985: 173[訳書235]）、当事者間の言語を介したコミュニケーション行為によって、客観的な事実性や規範性、そして個々人の審美性について相互に了解される合意点（コミュニケーション的合理性）が生成されると考えた（Habermas 1981, Bd. 1: 31-44 [訳書（上）36-47]）。それがわれわれの拠って立つところの「規範的基礎」であり、そのような基礎の確立を唱えることよって批判理論の欠点を克服しようとしたのである（Habermas 1985: 174 [訳書237]）。
そういう点では、Habermasは近代化を特徴づける形式合理性の侵食には、フランクフルト学派第1世代と同様に批判的な態度に終始するが、他方で個々人の発言のやりとりの中で生まれる相互了解（Einverständnis）という別の合理性を挿入することで、人間の共同世界、いわゆる生活世界の合理化を肯定していたともされる（Habermas 1981, Bd. 2: 192 [訳書（下）27]；細見2014: 190-191）。
このことは、近代化が進んでいくとともに増す合理性の不条理を糾弾するポストモダニズムとの確執をうむことになるが、ポストモダニズムとHabermasの間の溝はそもそも近代化の捉え方の違いに根差していたといえる。つまり、ポストモダニズムが近代化の批判と終焉を強調するのに対し、Habermasはそうした定点のない理性批判ばかりを繰り返すポストモダニズムが文化的近代と社会的近代のもつ繊細でアンビバレントな内容に無頓着であるとし、そうではなくより建設的に日常実践にある理性ポテンシャルに依拠しながら近代に特徴的な理性概念の再建を図ろうとした（Habermas 1989: 390-395 [訳書Ⅱ583-591]）。そうした違いに両者の溝があったように思われる
このようにHabermasは合理性概念の再編を通じて、あくまで理性に依拠することで近代化の進展に理想的な意義を見出していた。こうした理性の復権を、MOSの領域では、たとえばグローバリゼーションによる企業の海外進出と現地でのローカル文化との間のコンフリクト問題の解決に適用しようとする研究で看取できる。そこではローカルな文化主義的価値を尊重しつつ、どのようにして普遍主義的な「共有された規範」を生み出せるかが問われており、Habermasが討議による合意を普遍化原則の成立要件にしていることを考察の出発点としている（梶脇 2014）。
３．２ 近代化の徹底化Habermasのアプローチとはまた別の角度から近代化の進展を捉えようとしたのが再帰的近代化論である。再帰的近代化論においては、近代化の進展それ自体は部分（地域・単位）のさらなる近代化（合理化）を徹底させ、個人化と流動化の拡大、そしてリスクの増大をもたらす「後期近代」あるいは「ハイモダニティ」が現出すると論じられる。
その1つであるGiddensの主張をみると、近代社会の特徴はまず時間と空間の分離にあり、この分離によって標準化された「空白の」次元が形成されるようになったとされる。つまり前近代では時間を共有する空間で仕切られていた社会が、近代になって空間に拘束されない標準時間にしたがう社会にとってかわり、そのことによって社会関係はローカル性・特殊性から脱することができた。ところがそうしたローカル性・特殊性から脱することはそれまで依拠していた伝統や慣習の意味を弱め、自己の行為規準や社会における位置づけを相対化させることにもなった。そのため、自己はつねに行為やアイデンティティを振り返って問い直し、その確認が求められるようになったのである。Giddensはこうした事態をLaschのいうところの「脅迫的な様相」（menacing appearance）と称し、それがリスクを高めることになるとした（Giddens 1990: 17-21, 36-39, 122-125 [訳書31-35, 53-57, 152-156]）。
またもう1人の代表的論者であるBeckも同じように、近代化が自己破壊に転化し、別の近代化へと展開していく「近代化の徹底化」（radicalization of modernity）がもたらす影響としてリスク社会の到来を挙げている（Beck 1994: 2-5 [訳書12-16]）。Beckらによれば、こうした近代化の徹底化は「メタ変化」（Beck, Bonß und Lau 2001: 31）であって、工業社会が築き上げてきた合理性や境界を破壊し、その副次的帰結（失業や貧困）は個人に向かうものとなる（Beck 1986: 144 [訳書174-175]）。つまり、Beckの考えるところ、近代化が進むなか科学技術の発展は経済水準の向上をもたらし、個人の生活力を高め、その結果それまで属していた中間集団からの個人の離脱（個人化）を一気に進めることになる。その一方で、科学技術の発展と社会の複雑化によるリスクの増大は、たとえば環境破壊のように、空間的、時間的に限定されていないため責任の所在もはっきり特定できず、それゆえ補償も確かなものではなくなる。その場合、この巨大なリスクはこれまで緩衝帯となってきた中間集団の後退により、個人が直接負わなければならず、もはや中間集団の権威に頼ることのできない個人は自らの属性や行動様式をその都度問い直して決定を行い、リスクに対応しなければならないのである（伊藤 2017: 78-80）。
このように再帰的近代化論における社会では、近代化の徹底化による合理性の隅々までの浸透が個人のアイデンティティや生活様式それ自体の再帰性を否応なく強いて、個としての人間に、己がどのように選択し行動するのかを際限なく迫るものとなる。それはよくも悪くも個人化した人間主体を中心とする社会の変容に、人間自体がどう立ち向かっていくのか、個の内省を突きつけてくるのである。ましてや、現代においてそうした再帰性は一層強まっていると考えられる。というのも、リスクの増大、とりわけ気候変動による生態系や社会生活への影響は極めて深刻化しているし、またテクノロジーの発展、なかでも近年の人工知能や遺伝子工学の発展は個である人間主体を中心とした「人間性」を問い直す対象としており、近代化の進展が人間存在自体の再帰性をも強く迫る事態になっているからである。そのため現代では地球環境の変化や科学技術の発展によって人間主体の生活や肉体的・精神的条件が改変されうる可能性をもち、扱い方次第ではその具体的な方法を社会に実装させる段階にまできている。こうしたことから、人間主体が中心となる「人間性」思考（ヒューマニズム）も再考すべき時にあるといわれる（岡本 2021）。
以上のことからここ数年ポストヒューマニズムの哲学がにわかに脚光を浴びつつある。ポストヒューマニズムをめぐっては、現在の哲学的議論のなかでは多様な捉え方がなされているため、ここで一義的に規定するのは困難であるが、あえて端的にいうとすれば、人間中心主義を脱却する思潮であり、それが肉体的な人間存在の改変や超越をも視野に入れたテクノロジー進展の思想的基盤となったり、ポストモダニズムが前提としてきた人間の価値多元性を重んじる相対主義の過剰に対する実在論的再定義を誘発するものである。
たとえば、そのなかには思弁的実在論、新実在論、新しい唯物論等がある。それらの内容についても一様なものではなく、その実態は捉えにくいが、少なくともそれらが目指すべきところは、仲正 (2020) によれば、「主体による認識によって左右されることのない、否定しがたい『実在』があることを、哲学的な『思弁』を通じて明らかにしようとする試み」（仲正2020: 223）だとされる。それらの方向の1つとしてDeLandaの社会的実在論がある。そのなかで（実在としての）社会的実体は人間の思考する観念から完全に独立してはいないが、やはり観念からは自律的であると主張されている（DeLanda 2006: 1[訳書5]）。一見アンビバレントな主張のようだが、その意味するところは、社会的実体が人間の思考する構築物（モデル）や言語の指示に影響は受けるが、しかしモデルや言語がないからといって制度や実践等の社会的実体も存在しないとはいえないということである。DeLandaはそうした社会的実体が歴史的過程を通じた集合体（assemblage）だとみなしている（DeLanda 2006: 3 [訳書8]）。
では、その「集合体とはなにか」であるが、DeLanda (2006) においては有機体との対比のなかでその特徴が明らかになっている。それによると、有機体における部分はその他の部分との関係によって規定され、全体における「内部性の関係」（relations of interiority）において成り立つ。したがって、有機体は部分のシームレスな全体であり、部分が単に集合したもの以上の創発性を発する統一体となる。それに対し集合体では、部分は全体から離れ、他の全体とも結びつくことができ、そこで相互作用する。部分とそれらが生む関係は、全体から（離れた）「外部性の関係」（relations of exteriority）であるといえ、部分の特性は他の部分との特性によって感性をもち、能力を発揮できる（DeLanda 2006: 9-12[訳書18-23]）。要するに、有機体と集合体の違いは、有機体は全体性の総合的把握を前提にしているため、部分への接近は不要であるのに対し、集合体は全体の創発的な特性を有しつつ、部分が他との偶然の相互作用によって能力を発揮している点にある。
さらに、DeLanda (2006) によれば、その部分は物質的な役割と表現的な役割をもつ要素に分かれる。物質的な役割を果たす要素は直接的には人間身体一式（set）であるが、人間身体を保持する上での食や身体労働、身体の延長となる機械、道具、またその位置を定める建物、居住区（neighbourhood）等も含んでいる。もう1つの表現的な役割をもつ要素は、言語やシンボルに（のみ）還元されるのではなく、顔の表情、服装、仕草、行為等も正当性や権威を表すものとしてその役割を担う。こうした役割が絡み合うことで、一方は集合体の安定につながる＝領土化の過程となり、他方で不安定化を招く＝脱領土化の過程になりうる（DeLanda 2006: 12-13 [訳書23-25]）。
領土化は、たとえば構成員が集う空間領域であったり、空間領域が定められない場合でも地理的境界を基準に区分けされる場を規定したり、明確にしたりする過程である。そしてこうした領域では内部の安定化のために構成員の同質性を高めたり、異質性を排除する、あるいは隔離するといった過程がみられる。その際、たとえば生物では遺伝子を、社会的制度では言語を通じてコード化が進行し、集合体としての全体の安定を確かなものにしている。それに対して脱領土化は、そうした空間領域を不安定にさせる、あるいは異質的な絡み合いを促進する過程をもっている。それには構成員の雑談といったルールに縛られない言語によるインフォーマルな会話が脱コード化を推し進める可能性をもち、こうした過程が反復を繰り返すとともに、より規模の大きな集合体を生み出しうる（DeLanda 2006: 13-19 [訳書25-34]）。
こうしたことから、集合体のアイデンティティは規模の大小に関わりなく、領土化とコード化を経た反復的で経路依存的、歴史的過程を通じて形成される。しかもそれは脱領土化と脱コード化により永続するわけでもない。それゆえ集合体の実在論的根拠は歴史的でもあり、偶然的とも捉えられ、それを裏付ける絶対的・必然的なものはない。集合体を基礎づけるのは全体と部分の関係性だけであって、この場合の最小単位は人で、その人のアイデンティティは集合体のなかではサブパーソナルな構成要素であるところの「印象、観念、命題態度、習慣、技能」が相互作用して生まれる。それらの個人は言語を介して（つまり会話を通じて）より高次の複雑な集合体の形成に関わると同時に、個人に対し集合体はイネーブリングと制約を与える自律的実体にもなる（DeLanda 2006: 18-19, 34-35, 52 [訳書34, 67, 101-102]）。
こうした集合体概念を通じて、DeLandaはポストモダニズムが主張する実在への懐疑に対して一定の歯止めをかけ、思考する観念から自律的である実在を認めつつ、それが物質的役割と表現的役割（とくに観念や思考、そしてそれを表すテキストや言語等）をもつ部分要素間の異質的・偶然的・歴史的関係づけによって現出すると考えた。そのことによって従来の実在論が想定する本質主義に実体が根拠づけられるものではないことも示そうとしたのである。
４．２ ポストヒューマニズム時代のMOSの行方さて、こうしたポストヒューマニズムの議論をベースにしたMOSが進展する可能性はあるだろうか。それは、すくなくともこれまで前提とされてきたモダニズム＝ポストモダニズムの対置、いわば客観＝主観次元の二項対立を乗り越えていく試みでなくてはならない。実際に、そうした試みが現在に至るまで数多く提唱されてきており、梶脇 (2017a) では、そうした二項対立の脱却を図るいくつかの組織分析モデルの検討をおこなっている。
そのなかでも、Hassard and Cox (2013) は、BM分析を土台に、それが設定していた構造的パラダイムとアンチ構造的パラダイムに加えて、1990年代以降の組織研究において進展してきた「ポスト構造的パラダイム」を前面に打ち出している1)。その際、このパラダイムの社会科学的性質を具備する代表的アプローチとして、アクターネットワーク理論（ANT）を取り上げている。
ANTは1980年代頃に起きたといわれており、その理論的最大の特徴は科学内で人間以外の要素にも注目して、それを人間と同等に扱い、人間と非人間要素の織りなす連関から現象を読みとっていく姿勢にある。こうした理論が近年注目されるようになった理由として、栗原 (2022a) は「エコロジー」ならびに「科学および科学技術」に対する関心の高まりを挙げているが（栗原 2022a: 4）、つまりは、この2つの事象において人間が非人間要素を制御する困難さにあらためて気づき、この関係性のありようがわれわれの社会生活に大きく跳ね返る（再帰する）ことを実感できるようになっているためであろう。
この点からいっても、ANTがポストヒューマニズムの脱人間中心主義に通じているといえようが、Hassard and CoxはANTのメタ理論的特徴、つまり「ポスト構造的アプローチの社会科学の性質」について、次のように規定している。まず存在論的特徴は「相対主義（relativism）」とされる。というのも、ANTでは真と偽、善と悪、公正と不公正といった判断がコンテクスト依存的とされるからである（Hassard and Cox 2013: 1710）。人間も人間以外の要素も等しく扱われ、それら諸要素のネットワーク関係が状況に合わせて成立している、とANTでは捉えられる。また認識論的特徴としては関係性を中心において、それが常にコンテクスト依存的で、継続的な生成（making）と再生があるプロセスであるとして「関係主義（relationism）」とみなされる（Hassard and Cox 2013: 1710f.）。そして人間性質に関して、ポスト構造的パラダイムはアンチヒューマニズムを標榜し、人間性質やヒューマニティといった概念が歴史的に相対的か形而上学的なものであると拒否する考えをもっている。そうしたことから、人間主体がアクター間の関係プロセスのなかで脱中心化されているため、人間性質は「脱構築主義者（deconstructionist）」とみなされる（Hassard and Cox 2013: 1711-1712）。さらに方法論について ANTでは、実際に研究を行なっている科学者自身もアクターとしてネットワークに組み込まれており、そのプロセスから科学的「事実」が生まれると考えるため、「再帰的（reflexive）」が特徴とされている（Hassard and Cox 2013: 1712-1713）。
ANTは以上のような社会科学的性質を有しているとされるが、Hassard and CoxがANTの存在論を「相対主義」であるとしているのは、ポストモダニズムに対してなされてきたこれまでの批判を真正面から受けるものである。ANTがモダニズム＝ポストモダニズムの脱却を図るに足るアプローチであるかと問われた際、この存在論の規定は1つの焦点になる。実際、Latour自身は反実在論者のレッテルをはられ、ANT研究者は外部の実在性を信じていない相対主義者として非難を受けてきた。その一方で、「外在している」実在を信じてナイーブすぎる、という全く逆の批判も受けてきたとされる（Latour 2005: 93 [訳書174]）。
このようにANTの存在論的特質には実はさまざまな側面があって単純には捉えがたい。そこで今一度ANTの特質を確認すると、それは人間、非人間要素の区別なく領域をまたがった異種混淆的な関係性を中心におくことであった。そうした関係性は常にコンテクスト（経路）に依存しながら、継続的な生成と再生を繰り返すプロセスだと考えられた。そうしたプロセスとして、ある存在体は他の存在体とのネットワークを広げていけばいくほど、強固で安定的なものとなり、逆にそうしたネットワークが小さくて、狭いほど不安定になるとされている（栗原2022b: 143）。
こうしたANTの根本的な特質を、さきほどのDeLanda集合体論に照らし合わせてみると、集合体論で展開された「要素は他の要素との相互作用によって感性をもち、能力を発揮できる」と理解されている点はANTにも共通していると考えられないだろうか。また物質的役割は人間身体ばかりではなく、それを維持したり機能拡張する食、機械、道具、建物、居住区等も含められるという点、そしてそれらが象徴的役割である言語、シンボル、顔の表情、仕草、行為を介してネットワークを形成し、時に維持・安定（領土化）もすれば、時に変化・不安定（脱領土化）にさらされるという点も、ANTの特質につながっているといえないだろうか。
DeLanda集合体論においては、こうしたプロセスが反復的で、より規模の大きな集合体へと成長していくことから、集合体を基礎づけるのは全体と部分の関係性であって、その実在論的根拠は歴史的でもあり偶然的だともされた。これらの点を踏まえ、あらためてANTの存在論を再定式すると、ANTでは人間・非人間要素のネットワークによって、必然ではなく、偶然に、そして経路依存的に実在を得ると理解してもさほど無理はないだろう2)。その意味で、Hassard and Coxが「相対主義」と規定した存在論については、DeLanda集合体論からの読替えが可能だともいえる。しかもHassard and Coxが構造的パラダイム＝アンチ構造的パラダイム以外の第3のパラダイムの代表としてANTを取り扱っていることは、DeLanda集合体論との親和性からいっても、ポストヒューマニズムにおける組織研究の可能性を示唆する重要な点でもある。
実際、ANTに影響を受けた組織研究は、テクノロジーの普及に関してこれまでとは異なる見方を示している。たとえば、Sage, Vitry and Dainty (2020) によると、テクノロジーの普及とは単にモノとそのデザインや用途が広まっていくことではなく、人間や非人間が変容していき、テクノロジーを支えることで、広まっていくものとして、それが社会＝物質的なプロセスだと捉え直されている。こうした新しいテクノロジーの開発、普及、用途、変容に対して、人間と非人間の間の生きた出合い（lived encounter）がもつ影響に近年の組織研究は大いに関心をもっているとされる。そうしたことから、Sage, Vitry and Dainty (2020) では、Deleuzeによるスピノザ感情論をANTと接合させて、これまで組織研究で展開されてきたテクノロジーに関する合理主義的視点を脱却し、感情が人間の心だけから湧出するのではなく、人間と非人間要素との出合いのなかでも生起するとし、テクノロジー、イノベーション、感情の側面で進んできた人間中心主義の理論構築を打破しようとしている（Sage, Vitry and Dainty 2020: 346-348）。その際には、イギリス中部のゼロカーボン住宅建設プロジェクトを題材に、Sage, Vitry and Daintyが独自に唱える感情的ANT（affective ANT）を展開している。
さて、こうした研究にもみられるように、ANTの分析手法は具体的には史料調査であり、事例研究、参与観察、エスノグラフィーでもある。たしかにそうした手法が特別斬新な手法であるというわけではない。ただし、従来の科学観が前提としている、あるいはここでいう客観＝主観次元が想定している人間主体（あるいはそれに属する特性）の因果への還元を探求することをANTは目指していない（森下 2022: 76）。人間主体への因果への還元は客観的立場ではもちろんであるが、主観的立場においても、個別具体的な事象について、文化的、歴史的に規定される因果の条件を理解しようとしている。ANTは、そこでは逃れられない中心的人間アクターの存在を後景に退かせる意味においても、人間と非人間要素が紡ぎ出す連関のありよう、つまりプロセスをひたすら描写しようとする方法をとる。Latourがいうように、「分析家の唯一できることは、ストーリーに登場するアクターが経験している変化をフォローすることだけである」（Latour 1988: 10）。そのことによって当然と思われてきた事実の新しい側面が明らかになり、それが問い直されることに意味があるのである。
こうした側面についてAlcadipani and Hassard (2010) は、クリティカル・マネジメント・スタディの特徴を活かしながら、ANTが特定の場やコンテクストで実践を扱うことによって、既存のやり方（repertory）を前提としないMOSに対する批判ができるとしている。そして、そうした政治性をANTが担うことで、組織に対して批判的な視点が広がっていくことを期待している（Alcadipani and Hassard 2010: 421, 430）。
ポストモダニズムの興隆ととともに多元的な価値の時代に突入しているといわれ久しいが、いまやその多元的な価値は全世界を覆う気候変動や急速に発展するテクノロジーを前に混迷を深めている。自然が生み出す圧倒的なエネルギーとテクノロジー進展のもつ破壊力は、価値を担う人間存在のアイデンティティそのものを根本的に揺るがす事態となっているからである。現代はポストモダニズムがいうような近代の脱却を経験しているわけではなく、またHabermasのように理性の復権を楽観視できるわけでもなく、むしろ再帰的近代化論でいわれるように、その徹底化が進んでいると理解するのが妥当ではないだろうか。
そういう意味ではMOSにおいても客観＝主観次元の二項対立はなお続き、とくに客観的立場に属する構造的パラダイム（実証主義的研究）の影響力は一層伸張していくと思われる。というのもポストヒューマニズムが自然主義と親和的であることからも、人間存在や社会現象は自然科学的手法で解明される傾向が今後強まると考えられるからである。しかしそれとならんで、ANTのような脱人間中心主義からそうした現象を批判的に捉えていく必要性も、近代化の徹底化がもたらす帰結としてますます大きくなっていくように思える。
