Exploring legacy literature
Changing definition of "privacy" with time
2012 Volume 55 Issue 7 Pages 521-523
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2012 Volume 55 Issue 7 Pages 521-523
「プライバシー」という用語は，『OED』を引いてみると，すでにシェイクスピアが使っているようだ。とはいうものの，浩瀚(こうかん)な『OED』をもってしても僅かに3分の1ページほどしか記載がない。そう頻繁に使われてきた言葉ということでもない。
この言葉が現代的な意味をもつようになったのは1890年であり，それは法律家のサミュエル・ウォーレンとルイ・ブランダイスが「独りでおいてもらう権利」と定義してからのことである。ただし，この定義は，『OED』の1932年版には見当たらない。1972年の補遺版に初めて登場する。つまり，ウォーレンとブランダイスの定義が社会に認知されるためには，それなりの時間，あるいは社会の成熟が必要だったといえよう。
ただし弁護士ビジネスはすばしこく，ここに事業機会を見つけた。彼らは借金の暴露，避妊用具の処方箋の流出などをプライバシー侵害として法廷に持ち込んだ。20世紀に入るとこのような訴訟が増大し，これにともなってプライバシーの概念は膨れ上がった。結果として，プライバシーの概念の整理が必要となった。
これに応えたのがウィリアム・プロッサーであり，彼は1960年に，プライバシー侵害を4つの型に分類した。第1は私生活への侵入，第2は秘匿しておきたい私事の公表，第3は誤解を生じさせる私事の公表，第4は名前や写真の営利的使用，であった。これでプライバシーの多義性については，いったんは解決したかに見えた。
だが，1960年代後半になると，社会の変動はプライバシー概念のさらなる拡張を求めるようになる。それを私たちは，米国におけるプライバシー関連法の制定を追うことによって確かめることができる。
それを列挙しようか。情報自由法（1966年），包括的犯罪防止・街頭安全法（1968年），公正信用報告法（1970年），連邦プライバシー法（1974年），家族教育権プライバシー法（1974年），金融プライバシー権法（1978年），電子資金振替法（1978年），電子通信プライバシー法（1986年），コンピュータ・セキュリティ法（1987年），コンピュータ照合プライバシー保護法（1988年），ビデオ・プライバシー法（1988年），電話消費者保護法（1991年），⋯⋯。
プロッサーの定義はこれらの法律に置き去りにされた。だが，代わって新しい定義がアラン・ウェスティンによって1967年に提案され，それが上記の法律群を支えた。その定義はプライバシー保護を「自己に関する情報をコントロールする権利」とするものであった。
しかし，社会変動はとどまることがなかった。1990年代になりインターネットの商用化が実現すると，プライバシー関連法の導入はさらに加速される。それは，法執行通信事業者協力法（1994年），電気通信法（1996年），医療保険移転責任法（1996年），子供オンライン・プライバシー保護法（1998年），金融サービス近代化法（1999年），USA愛国者法（2001年），ビデオ盗視保護法（2004年），真正ID法（2005年），経済臨床用健康情報技術法（2009年），と続いた。
これらの法律名を一覧すると，プライバシー保護という課題が，行政，通信，金融取引，医療，教育，娯楽，防犯，国家安全保障など，あらゆる分野で関心の対象になったことが理解できる。これにともない，プライバシーという用語はまたもや多義的になった。
多義的な定義はじつは役に立たない。これを避けるためには，その多義性を括る上位の定義が必要である。それはどんなものか。この無謀ともいえる試みに応えたのがOECDであった。OECDはすでに1980年に「プライバシー・ガイドライン」を制定し，ここで「個人データ」という概念を導入し，それを「識別された，あるいは識別されうる個人に関するすべての情報」と定義し，これをプライバシー保護の対象とした。
EUは1995年の「個人データ保護指令」においてこの定義を継承し，ここに氏名，写真，電子メール・アドレス，口座情報，投稿情報，医療情報，IPアドレスなどが含まれる，とした。
社会変動は続いた。まず，行政，医療，電力，通信，水道，金融など重要インフラが，その保有する個人データを，より多量に，より多様へ，と膨らませている。
くわえて，民間セクターにおける個人データの利用が多様化している。これをキーワードで示せば，監視カメラ，GPS，サーチ・エンジン，行動ターゲティング広告，SNS，著作権管理，電子マネー，認証サービス，ストリート・ビュー，ライフ・ログ，データ・マイニング，サイバー・テロということになるだろう。
これらの技術，サービス，アプリケーションを駆使しているのが，アマゾン，フェイスブック，そしてアノニマス，ということになる。その中心にグーグルがある。
このような環境のなかで，21世紀になると，人びとは人並みの生活を維持するためには，そのグーグルに頼らざるをえなくなった。というのは，グーグルの検索エンジンにかからなければ，その人はこの世界に存在しないことになるからである。したがって「グーグルは人類史上，プライバシーについてもっとも厄介な課題を示した」ことになる。これは情報工学者エドワード・フェルテンの言葉である。話がそれるが，そのフェルテンは，著作権のコントロールを研究の自由に反するとして訴訟をおこした研究者でもある（『情報管理』45巻11号810頁の拙稿参照）。
このような環境では，もはやOECD流，EU流の定義は，一般的にすぎて，有効に機能しない。ふたたび，個人データに関する分類学が求められるようになった。
この視点で探してみると，2006年に，ダニエル・ソルベという法学者がプライバシー侵害について新しい類型を提案している。それを紹介しよう。第1の型は監視，第2の型は個人データの操作，第3の型は秘密の暴露，第4の型は私事への介入，となる。1つの試みである，といってよいだろう。
もちろん，米国政府もEU当局も試行錯誤的に新しい定義を模索している。2012年，米国は「追跡拒否（Do Not Track）の権利」という定義を，EUは「忘れてもらう権利及び抹消する権利」（Right to be forgotten and erasure）という定義を，それぞれに設けた。前者は「ネットワーク社会における消費者データ・プライバシー」という大統領府の文書に，後者は「EU個人データ保護規則提案」という文書にある。いずれも，民間の事業者が個人データを収集し，それを操作することを前提にしている。
じつは，1940年に，すでに今日の状況を予見した詩人がいた。その詩人はW.H.オーデンであり，その予見は「無名の市民」という作品に示されている。最後に，それを紹介しておこう（ただ，私には文学的な素養はないので，隠喩，引用，修辞，韻律などについては無関心を通させていただく）。
統計局によれば，彼は公的な異義を申し立てたことがなかった。すべての記録は，彼が模範的市民として共同体に参加していたことに同意している。彼は引退するまで解雇されることなくファッジモーター社の工場で働いた。組合は彼が組合費を支払ったと報告している。社会心理学の専門家は彼が人付き合いよく，呑み会を好んだことを発見した。新聞社によれば，彼は新聞を毎日購読し，広告に人並みの関心を示した。警察は，彼の名前を高額保険の加入者名簿に見つけている。健康カードは彼が1回のみ入院したことを示している。プロデューサーズ・リサーチ社とハイグレード・リビング社は，彼が蓄音機，ラジオ，自動車，冷蔵庫を保有していたと主張している。世論調査会社は，彼が平和な時代にあっても戦時にあっても，その時代に相応しい健全な意見の持ち主であった，くわえて，結婚し5人の子供を儲けた，としている。教師は彼が従順であったと報告している⋯⋯。
詩人はグーグル時代のプライバシーの姿を70年も前に予見していた。
