要旨
歯科衛生学生の歯間清掃用具の確実な導入と定着を目的とした歯間ブラシサイズ確認器具の有効性を検討するために，歯科保健指導前後に質問票調査を実施した。
対象は臨床実習期間中の歯科衛生女子学生とし，実習期間内に歯周組織状態，口腔清掃習慣および技術の確認と歯間ブラシによる口腔清掃指導を行い，歯間ブラシサイズ確認器具を用いなかった群を非併用群とし，歯間ブラシサイズ確認器具によるサイズ測定に基づく指導を行った群を併用群とした。それぞれの群について，歯周病の自覚，口腔清掃習慣およびその意識，歯間清掃用具の使用頻度，ならびに使用に関する重要度および自信度を評価した。集計結果は，重要度および自信度について各群の実習前後で比較し，歯周病の自覚および口腔清掃習慣の意識については両群間で比較検討した。
その結果，臨床実習前後の歯間清掃用具の使用に関する重要度と自信度は，実習前と比較して実習後に有意に増加した。また，歯間清掃用具の使用頻度は，併用群において非併用群と比較して有意に増加した。すなわち，実習により歯間清掃用具の使用に対する意識の変化に繋がるだけでなく，歯間ブラシサイズ確認器具の併用は，歯周状態の自己評価のスキルの向上と歯間清掃用具を使用する行動変容をより促すことが示唆された。
Abstract
In this study, the effectiveness of an interdental brush-size checker in promoting the appropriate adoption and sustained use of interdental cleaning tools (ICT) among dental hygiene students was evaluated using a questionnaire survey conducted before and after oral hygiene instruction.
Participants were female dental hygiene students undergoing clinical training. During the training period, their periodontal tissue condition, oral hygiene habits, and interdental cleaning techniques were assessed, and oral hygiene instruction incorporating interdental brushes was provided. The students were divided into two groups: a control group that received standard oral hygiene instruction without an interdental brush-size checker, and an intervention group that received instruction combined with brush-size measurement using the checker.
In both groups, self-awareness of periodontal disease, oral hygiene habits and attitudes, frequency of ICT use, and perceived importance of and confidence in the use of ICT were evaluated. Data analysis involved within-group comparisons of the perceived importance of and confidence in the use of ICT before and after training, and between group comparisons of self-awareness of periodontal disease and oral hygiene attitudes.
Following clinical training, the perceived importance of and confidence in ICT use increased significantly in both groups. Furthermore, the frequency of ICT use was significantly higher in the intervention group than in the control group. These findings suggest that clinical training improves awareness of the importance of ICT use and that incorporating an interdental brush-size checker further enhances self-assessment of the periodontal condition and promotes behavioral change towards ICT adoption.
緒言
2024年歯科疾患実態調査1)によると，毎日歯を磨く者の割合は，およそ97.2%で，毎日2回以上歯を磨く者の割合も年々増加し，82.0%となっている。また，歯間清掃を行っている者の割合は63.4%で，2022年歯科疾患実態調査2)（50.9%）と比較して増加している。一方，2024年調査1)における歯肉出血を有する者の割合は，10歳以上ですでに約20%，20歳以降から約40%の者に歯肉出血がみられ，およそ半数の国民が歯肉炎を含めた歯周病に罹患している可能性がある。さらに，2024年調査1)における4 mm以上の歯周ポケットを持つ者の割合（歯周炎）は，15歳以降で約25%，45歳以降で約40%，55歳以降で約55%となり，2022年調査2)と比較すると，25～54歳において低くなる傾向を示したが，15～24歳の若年層，75歳以上の後期高齢者層では高くなっていた。すなわち，多くの国民が，歯周病を含む歯科疾患予防を目的に，毎日歯を磨いているにも関わらず，歯周病の罹患率は高い状況である。歯の隣接面接触点直下の歯肉は近遠心的には鞍状形態で，非角化性の重層扁平上皮からなり3)，形態的に歯周病原細菌が停滞しやすく，歯肉炎症が発症しやすい4)。そして，同部位は歯間清掃用具の適切な使用による歯周病の予防が重要である5,6)とされている。そのため，国民の歯周病の罹患率が高い理由の1つとして，歯間清掃用具の使用頻度，使用法が適切でないことも推察される。不適切な歯間ブラシのサイズ選択や使用は，歯間乳頭の損傷やプラーク残存の原因となる。そのため，歯間ブラシの適切な使用法を習得することは必須である7)にも関わらず，歯科衛生学生の歯間清掃用具の使用率は高くないことが報告8)されている。将来，国民の歯周病予防のために，歯間清掃用具を指導する歯科医療従事者をめざす学生にとって，歯間清掃用具を正しく使用できることは重要であると考えた。
そこで，卒後に歯科保健指導が主たる業務となる歯科衛生学生に対して，歯間清掃用具の導入と定着を促すために歯間ブラシサイズ確認器具9,10)を併用した口腔清掃指導実習の前後で自身の歯間清掃用具の使用に関する重要度と自信度および口腔内状況と歯間清掃に対する意識と行動の変容に関する調査から，歯間ブラシサイズ確認器具の有効性を検討した。
対象および方法
対象は，2018年～2022年の間に愛知学院大学歯学部附属病院歯周病科にて臨床実習を行った愛知学院大学短期大学部歯科衛生学科女子学生509名（19.8±1.1歳，19～29歳）である。なお，歯間ブラシサイズ確認器具（歯間ブラシサイズチェッカーⓇ，株式会社YDM，東京，材質：PPSU（Poly Phenyl Sulfone），耐熱温度：200℃（高圧蒸気滅菌可），医療機器届出番号：11B1X1000664D111）9,10)を2020年度より実習に導入し，2018年度，2019年度の対象者200名（19.8±1.2歳，19～29歳）を非併用群，2020年度～2022年度の対象者300名（19.8±1.0歳，19～28歳）を併用群とした。対象者は3週間の歯周病科臨床実習期間中の1日目（以下，実習前）に，同一の日本歯周病学会指導医が，対象者の口腔内写真を撮影し，その際，上下顎前歯部の唇側，舌側（口蓋側）の歯肉炎症部位，歯肉メラニン色素沈着の有無等を指摘，確認させ，口腔清掃習慣とその意識に関する質問票調査を実施した（図1，表1）。次に，口腔内写真をレイアウト，印刷，ラミネート加工し，各対象者に渡し，3日目に歯周組織状態，口腔清掃習慣および技術の確認に加え，歯ブラシ，デンタルフロスを用いた口腔清掃指導を行った。その後，10日目に歯周組織状態，口腔清掃習慣および技術の確認と歯間ブラシ（DENT. EX歯間ブラシ，ライオン歯科材株式会社，東京）を用いた口腔清掃指導を行った。また，2020年度からは歯間ブラシサイズ確認器具を試用する機会ができたため歯間ブラシサイズ測定に基づいた歯間ブラシ（DENT. EX歯間ブラシ）を用いた口腔清掃指導を行った（図2）。その後，17日目に歯周組織状態，口腔清掃習慣および技術の確認を行い，21日目（以下，実習後）に，歯周病の自覚，口腔清掃習慣とその意識に関する質問票調査（表2）を実施した。なお，確認と指導は，日本歯周病学会刊行の歯周治療の指針201511)に基づき同一の日本歯周病学会指導医が行った。
質問票の調査項目は，実習前後の共通項目として，歯周病の自覚，1日あたりの口腔清掃回数，1日あたりの口腔清掃時間，歯間清掃用具の使用頻度，自身と患者に対する歯間清掃用具の必要性，歯間清掃用具の使用に関する重要度と自信度を調査した（表1, 2）。なお，重要度と自信度は，それぞれ「まったく重要ではない～非常に重要である」および「まったく自信がない～非常に自信がある」を0～10点の点数を選択させた。さらに，2020年度からは実習後に自身と患者に対する歯間ブラシサイズ確認器具の有効性についての意識を調査した（表2）。
統計解析は，SPSS（29.0，IBM Corp，Armonk，NY，USA）を用いた。なお，実習前後の重要度と自信度の比較は，Shapiro-Wilk検定において，非正規分布を示したためWilcoxonの符号付き順位検定を行った。実習後の歯間ブラシサイズ確認器具併用有無別の質問項目についての併用群と非併用群の比較は，χ2検定を行った。いずれも有意水準5%未満を有意差ありと判定した。なお，本研究は，愛知学院大学短期大学部倫理委員会の承認を受けて実施した（承認番号20-004）。
結果
解析対象は回答に不備のない500名（有効回答率98.2%，19.8±1.1歳，19～29歳）とした。
1． 歯間ブラシサイズ確認器具併用有無別における臨床実習前後の歯間清掃用具の使用意義に関する重要度と自信度の変化（表3）
自身の毎日の歯間清掃用具定着に関する重要度の中央値は，全体（実習前8.0，実習後10.0），非併用群（実習前8.0，実習後10.0），併用群（実習前8.0，実習後10.0）となり，歯間ブラシサイズ確認器具の併用有無に関わらず実習後で有意に増加した（p ＜ 0.01）。今後の歯間清掃用具定着に関する自信度の中央値は，全体（実習前7.0，実習後8.0），非併用群（実習前6.0，実習後8.0），併用群（実習前7.0，実習後8.0）となり，歯間ブラシサイズ確認器具の併用有無に関わらず実習後で有意に増加した（p ＜ 0.01）。
2． 実習後における歯間ブラシサイズ確認器具の併用有無別の歯周病の自覚と口腔清掃習慣の意識の比較（表4）
歯周組織が健康であると答えた者は，歯間ブラシサイズ確認器具非併用群（161名，80.5%）と比較して，併用群（247名，82.4%）が多かったが，健康でないと回答した者も，非併用群（1名，0.5%）と比較して，併用群（25名，8.3%）が多かった（p ＜ 0.001）。
1日の口腔清掃回数は，歯間ブラシサイズ確認器具非併用群の1回（3名，1.5%），2回（96名，48.0%）と比較して，併用群の1回（15名，5.0%），2回（182名，60.7%）が多かった（p ＜ 0.001）。また，3回以上と回答した者は，非併用群（101名，50.5%）と比較して，併用群（103名，34.3%）の割合が減少した（p ＜ 0.001）。
1日の口腔清掃時間は，両群とも，11分～29分が最も多かった（歯間ブラシサイズ確認器具非併用群124名，62.0%，併用群174名，58.0%）。
歯間清掃用具を毎日使用している者は，歯間ブラシサイズ確認器具の非併用群（123名，61.5%）と比較して，併用群（242名，80.7%）が多かった。また，併用群において，使用しないと回答した者は0%となり，毎日ではないが使用している者は，非併用群（71名，35.5%）と比較して，併用群（58名，19.3%）は少なかった（p ＜ 0.001）。なお，歯間清掃用具が自分自身の口腔清掃に必要であるとした者は，歯間ブラシサイズ確認器具の非併用群（197名，98.5%），併用群（299名，99.7%）とも，ほぼ同じであった。さらに，歯間清掃用具が患者様の口腔清掃に必要であるとした者は，歯間ブラシサイズ確認器具の非併用群，併用群とも，全員であった。
歯間ブラシサイズ確認器具が，自分自身の歯間ブラシの使用開始に有効だとした者287名（95.7%），患者様にも有効であるとした者290名（96.7%）となった。
考察
歯科衛生学生に対して，歯周病科臨床実習時に，歯間清掃用具の導入と定着を容易にするための歯間ブラシサイズ確認器具を用いた歯間清掃用具の指導を行い，歯間清掃に対する意識，口腔内状況や歯科保健行動の変化について質問票調査を行った。その結果，臨床実習後の歯間清掃用具使用の重要度と自信度は高まり，歯間清掃用具の使用頻度は，歯間ブラシサイズ確認器具併用群においてより有意に増加した。したがって，歯間ブラシサイズ確認器具の併用により，実習後の歯間清掃用具の使用に対する意識の変化に繋がるだけでなく，歯周状態の自己評価のスキルの向上と歯間清掃用具を使用する行動変容を促すことが示唆された。
Nakamuraら12)は，歯科医院に常勤で雇用されている歯科衛生士の数と歯科医師が患者に歯間清掃用具を推奨する頻度は強い相関があるとし，諏訪間ら13)は，歯科衛生士等の指導により，対象者に歯間清掃用具の使用について望ましい行動変容がみられたと報告している。本研究における歯科衛生学生の臨床実習前後の歯間清掃用具使用の重要度と自信度は，実習後に有意に増加した。このことより，歯科医療従事者による適切な保健指導により，歯間清掃用具の使用に対する意識の向上がみられたと考えられた。また，本実習により将来歯科衛生士として適切な歯間清掃用具の指導に繋がり，それにより国民の健康に貢献できる可能性がある。一方，実習で歯間ブラシサイズ確認器具を用いなくても重要度と自信度は向上し，専門家としての意識向上の教育効果は十分得られると考えられる。
次に，歯間ブラシサイズ確認器具の併用有無の比較について，併用群では，非併用群に比べ，歯周組織が健康でないと答えた者がより多く，1日の口腔清掃回数も少なかったことに関しては，2020年度以降の新型コロナウイルス感染症の影響も懸念された。一方，歯間清掃用具を毎日使用する者は増加していた。これらの結果から，歯間ブラシサイズ確認器具の併用により，歯間清掃にフォーカスされた意識づけができたと考えられた。北迫ら14)は歯間清掃用具の使用を始めた動機づけ要因は歯科医院からの推奨が多く，医療従事者が適切な歯間ブラシのサイズ選択や正しい使用方法について指導することは重要であると報告し，Inagakiら15)は糖尿病患者では，歯間清掃用具の使用により歯の喪失リスクが2.0倍低下することを報告している。本研究からも歯間ブラシサイズ確認器具の教育への有効性が示されたが，歯間ブラシサイズ確認器具は2026年に改訂・刊行された歯科衛生学生向けの教科書16)にはじめて掲載されたため，現在のところ歯間ブラシのサイズ確認に関する教育が十分であるとはいえない。今後，歯科衛生学生が，歯間清掃用具の有用性について理解し，自身が歯間ブラシサイズ確認器具を用いた正しい口腔清掃指導を行うことは，将来の患者への歯科保健指導における質の向上に繋がると考えた。
本研究における限界として，質問票の回答は，歯科保健指導を受けた学生の主観によるため，今後は，口腔清掃状態や歯周病所見に関する客観的な指標を用いて精査する必要があると考えた。
また，2019年12月以降の新型コロナウイルス感染症の流行前後で実習制限があった対象者が混在しているため，自身の歯科保健行動が制限された可能性があり，2018～2019年度と2020～2022年度の2群の比較検討には，教育環境の差異を考慮する必要があり，今後，2023年5月の5類感染症移行後の精査が必要であると考えた。
結論
歯科衛生学生に対して，歯間清掃用具の導入と定着を促すための一助として，歯周病科臨床実習時に，歯間ブラシサイズ確認器具を用いた歯間清掃用具の指導を行い，歯間清掃に対する意識，口腔内状況や歯科保健行動の変化について質問票調査で評価した。その結果，歯間清掃用具使用の重要度と自信度は，臨床実習後に増加し，歯間清掃用具の使用頻度は，歯間ブラシサイズ確認器具併用群において有意に増加した。したがって，歯間ブラシサイズ確認器具の併用により，臨床実習後の歯間清掃用具の使用に対する意識の変化に繋がるだけでなく，歯周状態の自己評価のスキルの向上と歯間清掃用具を使用する行動変容を促すことが示唆された。本研究成果を，医療従事者やその職業をめざす学生に周知することで，国民の歯間清掃用具の適切な使用率が向上する可能性がある。また，継続的な啓発により国民の歯周病予防意識の改善に繋がることを期待したい。
謝辞
本研究にご協力いただきました，愛知学院大学短期大学部歯科衛生学科教員と学生の皆様に深く感謝いたします。また，本研究に用いた歯間ブラシサイズチェッカーは，株式会社YDMのご協力を得て開発されたものである。
今回の論文に関連して，開示すべき利益相反状態はありません。
References
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