2022 Volume 11 Issue 1 Pages 15-36
本研究では，日常生活における個人レベルの環境配慮行動及びその延長線上にある社会レベルの環境保全活動を視野に入れ，郵送調査（登録モニター）データの解析により，環境意識から行動への関連性を探求し，行動実行の実態及びその阻害要因との関係を明らかにした．結果としては，環境意識は人々の行動を規定しており，意識と行動の間には整合性があることが示唆された．また，個人レベルであれ，社会レベルであれ，具体的にどのように行動すればよいのかという知識の欠如が行動実行の阻害要因となる一方，各行動の有効性への疑念も行動実行の妨げになることが確認できた．さらに，環境保全の実行派と非実行派の属性的特徴を分析し，環境配慮行動を実行していない人々を実行派に変えていく方策について考察した．
This research explores the relationship between environmental consciousness and proenvironmentalbehaviors and aims to clarify factors that inhibit the conduction of thesebehaviors by considering pro-environmental behaviors at both private and social levels.Data analysis of responses to a mail survey of Tokyo residents (among registered monitors)showed a general consistency between people’s environmental consciousness and their behaviors.However, the lack of knowledge and methods, and the belief in low behavior efficacywere proved to be important inhibiting factors. In addition, the demographic characteristicsof people who tends to have pro-environmental behaviors and those who do not wereanalyzed. Finally, there were proposals to promote pro-environmental behaviors among thepeople who do not have them.
多くの環境問題は人間活動に起因しており，しかも人々の日常生活に多大な影響を及ぼす危惧がある．環境意識は環境に対する人々の見方，考え方，感じ方であり，人々の生活の指針となりながら，行動様式につながると考えられる．認知的不協和理論(Festinger, 1957) によれば, 人々は各認知要素の不協和な状況を積極的に回避し，態度と行動が一貫するよう動機づけられている．態度が，外部環境からの情報を判断する認知的側面と環境への適応としての行動的側面で，重要な機能を有しているとの共通の認識があり(広瀬, 1992)，認知・態度・意向などの意識の側面から行動を予測することが従来行われてきた．例えば，人々は特定の行動がもたらす結果の重要性を認知し，その行動を起こす責任が自らに帰属すると思うことで，行動の義務感が活性化され，これによって利他行動が生じるという規範活性化理論(Schwartz, 1970 & 1977）や，態度が好ましいほど，主観的規範が強いほど，行動意図が高まり，それに基づいた行動を取りやすくなるという合理的行為理論(Fishbein & Ajzen, 1975) などが唱えられてきた．これらの行動理論は，環境問題の文脈においても有効な概念であり，環境配慮行動を支える環境意識の重要性が多くの研究で検証されている(Chen & Zheng, 2016; Van Liere & Dunlap, 1978; Wiidegren, 1998; Zheng,2010)．このように，環境意識は人びとの環境配慮行動を規定する基本的な要因とされ，行動を促進するために環境問題に対する知識や関心があるという前提の研究も少なくない．
一方，環境に関する意識の高まりが必ずしも環境配慮行動に結びつかず，「意識」と「行動」には乖離があるという実態も示された(土井, 2011)．陳・鄭(2018)は2011年に実施した「東アジアの文化・生活・環境に関する意識調査」で収集した中国の北京と杭州のデータを分析したところ，中国人は環境保護への関心や環境に貢献したいという意向が強いにもかかわらず，環境ボランティア活動や環境請願署名などの環境保全活動は少ないことが示された．また，鄭(2012)は，「中国と韓国に比べ，日本では環境への満足度及び関心度は高いが，エコ商品購入，リサイクルなどの環境配慮行動を実行している回答者は全体的に少ない」と報告している．表面上は環境意識が進んだとしても，実際の行動に結びつかなければ，環境問題の解決を期待することは困難であろう．
環境問題解決への意識と行動の不一致は，環境教育が抱える大きな課題である．環境意識と環境配慮行動とはどう結びついているのか？環境配慮行動の実行を妨げる要因は何か？いかにして一般市民に環境配慮行動を積極的に実行させるかという課題が浮き彫りになる．本研究では，意識調査のデータを解析し，環境意識と行動の整合性を探求した上で，環境配慮行動の実行を阻害する要因に注目し，一般市民の環境配慮行動を促進する方策を明らかにすることを目的とする．以下，第2節では先行研究を検討した上で，本論文で取り扱う2種類の環境配慮行動及び4つの阻害要因について述べる．第3節では調査データの概要及び分析方法を説明する．第4節では環境意識と行動の整合性，環境意識と行動の乖離，環境配慮行動と属性の関連性について，調査データの分析結果を述べる．第5節では分析結果を踏まえた考察，第6節では結論を述べる．
環境配慮行動には様々なものがある．生活廃棄物の増大によるゴミ問題や生活排水による水質の汚染から，海洋プラスチックゴミ汚染のようなグローバル化した環境問題まで，経済・社会システムに起因するものであると共に，一人ひとりの環境高負荷随伴的な生活様式と切り離して考えることはできない．環境配慮行動の代表例としては，日常生活における個人的な環境負荷軽減的行動，例えばリサイクル, 省エネルギーなどの行動が挙げられる．個別の主体の行動を一つひとつとりあげれば微少なものであっても，社会的・時間的に累積すると，膨大な効果が期待できる．
また，個人レベルを超えた地域や社会における人々の環境保全活動も考えられる．例えば，環境デモ，環境請願などの行動がある．過去においては，環境問題の加害者と被害者は別の主体であり，公害に対する反対運動に参加したのは健康被害を被っている者やその関係者が中心であった(舩橋, 2011)．しかし，今日においては，被害者であった生活者が，環境問題の加害者でもありえる存在となり，今まで全く環境保全活動とは無縁であると思われてきた人々にも新たな動きがみられた．これらの多くは日常生活から出るゴミの問題，リサイクルの問題，安全な食べ物や飲み水を求める運動などで生活の身近な部分から環境を考えようとしたものである(青柳, 1995)．ここでは，日々の家事の延長上にあるこれらの社会における人々の行動に「環境保全活動」という言葉を用いることにする．環境デモや環境請願などの環境保全活動は直接には環境への負荷の軽減には寄与しにくいかもしれないが，一度に多くの人々の意識や行動に影響を与えると共に，企業における社会的責任の促進や政府による環境政策の立案にも重要な役割を果たしている．
本論文では，日常生活における個人レベルの環境配慮行動及び，その延長線上にある社会における環境保全活動も視野に入れ，それぞれの実態と阻害要因を明らかにすることを試みる．このような考え方に基づき，2016年に東京都で実施した意識調査のデータ（詳細は第3節参照）を用い，エコ商品購入，リサイクル，節水，省エネ，公共交通機関利用，買物袋持参という6項目の行動を「個人レベルの環境配慮行動」とし，環境講演会参加，環境ボランティア活動，環境請願書署名，環境寄付という4項目の行動を「社会レベルの環境保全活動」とし，比較分析を行ってみた．
2.2. 4つの阻害要因意識と行動の乖離を説明する先駆的理論として，Ajzen (1991)の計画的行動理論（theory ofplanned behavior）があり，広瀬(1994) は包括環境配慮行動の要因連関モデルとして展開している．
計画的行動理論では，合理的行為理論(Fishbein & A jzen, 1975)の「態度」及び「主観的規範」といった要因に，行動者の行動に対する統制感（perceived behavioral control）を加えた．行動に対する統制感とは，当該行動の実行について容易か否かに関する認知であり，いわゆる行動を実行するかどうかについて，行動に対する態度だけでなく，その行動に必要な機会や資源やコスト（例えば，時間，金銭，スキルなど）についての評価も重要視された．行動に対する統制感が高いほど，行動が実行される．他方，広瀬(1994) の環境配慮行動の要因連関モデルでは環境態度と行動の不一致に注目し，行動が実際に実行されるかどうか，その行動の実行可能性（知識や技能，社会的機会），行動がもたらす結果の便益・コスト（どれほど便利さや快適さが損なわれるか），及び行動に対する社会規範評価（行動が準拠集団の規範や期待に沿っているかどうか）に規定されるとした（紙幅の都合上モデルの詳細は割愛したが，関連記述は吉野・陳・鄭・林(2020)をも参照されたい）．
環境配慮行動は社会全体に利益をもたらす行動として利他的（altruistic）観点から考察されることが多い．しかし，商品の購買，資源の消費，あるいはゴミの廃棄やリサイクルなどの消費行動については，社会的・技術的制約によって個人が自由に行動を選択できる範囲は限られることも多い(広瀬, 1994 年)．多くの行動は知性や関心と関連した上で，経済性や個人的便益にも関わっていると考えられる．そのため，環境行動の実行を考える場合，環境への関心や態度のみならず，行動に伴うコストや行動者の自己都合や知識制約などの阻害要因も看過できない．
日常生活の中では，行動者は行動場面によって様々な抑制的な動きかけに直面しているであろうが，本研究では上記の先行研究を参考にし，環境配慮行動の実行場面で起こりうる生活便益（手間や時間），金銭面のコスト評価，コントロール感（個人の備え持った知識やスキル），行動有効性の評価（自分の行動が環境改善にはつながるか）といった4つの阻害要因に注目し，以下の質問（問131）を用い，行動を阻害する実態を検討してみた．
問13あなたがいろいろと環境に配慮した行動に取り組もうとするとき，なにか妨げになることがあるとすれば，次の中ではどれがもっとも大きなことでしょうか．（1つだけ）
1 手間や時間がかかる
2 費用がかかる
3 自分でやれることは思いつかない
4 取り組む効果があるかわからない
8 その他
本研究では，2016年に東京都で実施した「環境に配慮した意識・行動に関する世論調査」で収集したデータを用い，人々の環境意識と行動の関連性を分析した．この調査は民間調査機関A社の登録モニターを利用し，東京都在住の20歳～69歳の男女個人を対象に，郵送調査法で遂行した．用いた登録モニターは98,790人である．まずスクリーニング質問を配信して，応募があった2,945人を対象とし，そこからさらに性別×年齢層（20代，30代，40代，50代，60代）の10区分がそれぞれ55人となるように，また，各区分内で，東京都の「区部」，「市町村部」の人口割合7：3に概ね合わせた39人：16人となるように，550人を調査相手（計画サンプル）として抽出した．その550人に郵送調査を実施し，最終的に男性255名女性264名，計519名の回答を得た(陳, 2019)．回収データの属性の分布は表1に示す．なお，スクリーニングを経たモニター調査のため，計画サンプルに対して回収率が約94%と近年の通常の統計的無作為標本抽出法による調査と比べかなり高いことと，回答者の67%は大学・大学院卒の高学歴（中退・在学中も含む）に属するという大きな偏りは注意しておきたい（注：付録Aの2010年の国勢調査の結果によると，東京都の大学・大学院卒は約35%である）．
本研究では，まず，意識と行動の整合性の観点から，環境意識と行動には結びつきがあるのか，どう結びついているのかについて分析する．次に，行動実行の阻害要因を分析しながら，環境意識と行動の乖離を考察する．最後に，属性の視点から，環境保全の実行派と非実行派の特徴を探る．
なお，環境意識の測定について，陳(2021)は同調査の問25「地域環境の保全のために，一般市民が取り組むべき課題についてご意見がありましたら，以下の欄に自由にご記入ください」という自由回答形式の質問を用い，人々の環境保全に関する意識を探索的に分析している．本研究ではさらなる展開として，その意識分析の結果の一部，自由回答の頻出語2（表2a）と自由回答文内容のアフターコーディングによる分類3（表2b）を用い，2種類の環境配慮行動との関係を考察してみる．
分析方法には，Jaccard係数，単純集計，クロス集計，多重対応分析を用いた．Jaccard係数（Jaccard index またはJaccard similarity coefficient）は，集合の類似度を測る指標である．ある集合Aと別の集合BについてのJaccard係数J(A,B)は，以下の式で定義される．
Jaccard係数の値域は[0, 1]で，大きいほどAとBの関連性が強くなる．本論文では，Jaccard係数を基準に，2種類の環境配慮行動の各項目と対応する回答文中の頻出語を抽出してみる．次に，単純集計により2種類の環境配慮行動の実行状況と4つの行動阻害要因の回答傾向を把握する．さらに，クロス集計と多重対応分析を用い，自由回答文の分類内容と行動の関係，行動と阻害要因の関係，行動と属性，属性と阻害要因との関連性を概観する．なお，属性として，性別，年齢，学歴，世帯収入，婚姻状況，家族人数，居住年数，宗教という8項目を用いた．ただし，分析に当たって年齢，学歴，世帯収入，家族人数はそれぞれ表1のように再区分した．
以下では，環境意識と行動の整合性を念頭に，2種類の環境配慮行動の実行状況を示した上で，各種の行動と対応する回答文中の頻出語，自由回答文の分類内容との関連性を分析する．
4.1.1. 環境配慮行動の実行状況個人レベルの環境配慮行動（エコ商品購入，リサイクル，節水，省エネ，公共交通機関利用，買物袋持参）について，どの程度実行しているかを「いつもしている」，「時々している」，「あまりしていない」，「全くしていない」という4段階評価で調査した．なお，それぞれの行動に「いつもしている」，「時々している」と選んだ回答者に対して，さらにそれを実行する理由も聞き，「環境に配慮するため」と「お金を節約するため」のどちらかを選んでもらった．社会レベルの環境保全活動（環境講演会参加，環境ボランティア活動，環境請願書署名，環境寄付）について，「経験あり」，「経験なし」という2選択肢で調査した．図1は，個人レベルの6項目について「いつもしている」と「時々している」を合わせた回答割合とそれぞれの実行理由「環境に配慮するため」の回答割合，及び社会レベルの4項目について「経験あり」の回答割合を示している．
注：割合は有効パーセントである．
(a) 個人レベルの6項目について「いつもしている」と「時々している」を合わせた回答割合
(b) 個人レベルの6項目についてそれぞれの実行理由「環境に配慮するため」の回答割合
(c) 社会レベルの4項目について「経験あり」の割合
個人レベルの6項目の環境配慮行動のうち，リサイクル，節水，省エネ，公共交通機関利用，買物袋持参の5項目において，8割以上の回答者が「いつもしている」または「時々している」と答えた．特に，省エネ（照明・冷暖房などに使うエネルギーの節約），バス，電車などの公共交通機関の利用は85%以上である．エコ商品の購入については，実行率がやや低く，5割にとどまった．その実行理由を確認すると，エコ商品の購入，リサイクル，買物袋持参では，5割以上の回答者は「環境に配慮するため」と表明したが，節水，省エネ，公共交通機関利用では2割前後にとどまった．つまり，これらの行動実行では，「環境に配慮する」よりは「お金を節約する」が圧倒的に多かった．さらに，公共交通機関の利用については，「その他」を選択した回答者も少なくなかった．その自由記述を確認すると，利便性，健康のため，車持っていないからといった理由も挙げられた．他方，社会レベルの4項目の環境保全活動においては，いずれにしても8割以上の回答者が実行した経験がないという結果であった．この結果は，多くの人々が，理由の如何を問わず，個人レベルで様々な環境配慮行動を実行しているのに対し，社会レベルの環境保全活動を実行している人は少ないことを示している．
4.1.2. 頻出語と行動の関連性個人レベルの環境配慮行動と社会レベルの環境保全活動を実行する人々を特徴づける意識はどのような違いがあるのかを解明するために，それぞれの行動におけるJaccard係数の大きい順に10の頻出語を特徴語とした．その結果は表3a，bに示されている．
個人レベルの環境配慮行動について，すべての調査項目においては，「行動あり」と「ゴミ」との関連性が確認できた．また，「節電」，「リサイクル」，「（ゴミ）減らす」などの語との関連性も見られた．これらの語が使われている文脈を確認したところ，「ゴミを出さない」，「ゴミの量を減らす」，「ゴミの分別」，「リサイクルを徹底する」，「節水，節電を心がける」「省エネに取り組んでいく」などの形で使われていることがわかった．これに対し，社会レベルの環境保全活動について，「ゴミ」，「リサイクル」，「節電」，「家庭」などの語と「経験なし」との関連性が見られ，「意識」，「行動」，「活動」などの語と「経験あり」との関連性が示された．これらの語は，例えば，「市民活動を積極的に推し進める」，「市民団体がデモや活動をしやすくするような国民・社会意識を形成する」，「市民の意識向上」，「国民・社会意識を形成し，民度を上げる」，「意識した行動を執る」などの形で使われている．このように，ゴミ分別，節電，リサイクルなどの日常生活でよく見られる行動に言及した回答者はこれらの行動を実施するという回答が多くあり，意識，行動，活動などの抽象的な語を使った人々は社会レベルの環境保全活動を実行するとの回答が多かった．
自由回答文の分類内容と各行動の関連性を多重対応分析で分析した結果は図2a，2bのようになる．
図2aと図2bの多重対応分析の布置と関連する各項目のクロス集計（付録B, C）から，「日常生活における環境配慮行動の実行」という考え方は個人レベルの環境配慮行動の「行動あり」と近い関係にあることが読み取れた．また，「ボランティア活動や市民活動の推進」という考え方は，個人レベルの「行動なし」側に位置するが，社会レベルの「経験あり」と近い関連があることが確認できた．さらに，「無駄にしない，もったいない精神の再考」という考え方は，個人レベルと社会レベルを問わず，行動ありと近い関係にあることが示された．これに対し，「思いつきません，特になし」という考え方は，個人レベルであれ社会レベルであれ，行動なしとの関係が確認できた．
以下では，環境配慮行動の実行を阻害する要因を分析しながら，阻害要因と2種類の環境配慮行動の関係を確認する．
4.2.1. 環境配慮行動の阻害要因表4は，環境に配慮した行動に取り組もうとする時に，妨げになる要因として挙げた4選択からの回答を集計した結果である．
環境に配慮した行動を実行する時に，約4割の回答者は，手間や時間がかかるのが最も大きな妨げになると回答している．次に，約4分の1の回答者は費用がかかることが阻害要因であると回答している．また，同程度の回答者は，取り組む効果があるかわからないことを心配している．さらに，1割弱の回答者は取り組もうとしても，自分でやれることは思いつかないと答えている．最後に，「その他」では，「取り組みが科学的に妥当なのか真実が分からない」，地球温暖化は「そもそも間違い」，「今までの取り組みが本当に正しいことなのか知りたい」，「自分が気にしていても，全く気にしていない人が周りに見かけると，意味がないように思える」，「妨げになることはない」などの回答も挙げられている．
4.2.2. 行動と阻害要因の関連性図3a，3bは個人レベルの環境配慮行動及び社会レベルの環境保全活動それぞれと阻害要因との多重対応分析の結果を示したものである．また，それぞれのクロス集計を付録D，Eとした．
個人レベルの環境配慮行動は，「行動あり」と「行動なし」が第1軸でわかれ，「行動あり」の該当数が多いので集中しているのに対して「行動なし」は第2軸で分かれている．阻害要因の「取り組む効果があるかわからない」は「行動あり」との関係が近く，「手間や時間がかかる」も比較的近い．リサイクルの行動なしと公共交通機関利用の行動なしが第2軸で分かれており，リサイクルは阻害要因「自分でやれることは思いつかない」と，公共交通機関の行動なしと「費用がかかる」が近い．
社会レベルの環境保全活動は，「経験あり」と「経験なし」が第1軸でわかれ，「経験なし」の該当数が多いので固まって位置しており，環境ボランティア活動の「経験あり」が第2軸で離れている．阻害要因の「手間や時間がかかる」と「自分でやれることは思いつかない」が経験なし側にある．環境ボランティア活動の「経験あり」が第2軸で「取り組む効果があるかわからない」と離れていることは注目される．
4.3. 属性と環境配慮行動の実行以下では，回答者の属性による行動実行の傾向と阻害要因の違いを探る．
4.3.1. 属性と行動実行の関連性個人レベルの環境配慮行動の6項目で8つの属性について「行動あり」と「行動なし」の比率を示したのが表5aである．リサイクル，節水，省エネ，買い物袋持参は，「行動あり」が80%を超えているが，女性，中・高年齢層，大学以下の学歴，既婚と離死別，大家族，信仰ありで「行動あり」が多い．収入による差は少なく，居住年数の特徴は項目により異なる．エコ商品購入の行動ありなしの比率はほぼ拮抗しているが，上記4項目と異なり，「行動あり」は三人暮らし，居住年数20年以上である．公共交通機関利用は「行動あり」とする割合が極めて高いが，属性との関係も上記の5項目とはかなり異なっており，若年層，大学・大学院，低収入，未婚，一人暮らしに「行動あり」が多い．公共交通機関利用の「行動なし」が多い中年層，大家族は，自家用車利用が生活上必要な属性であると考えられる．
社会レベルの環境保全活動の4項目と属性の関係について，各行動の「経験あり」と「経験なし」の比率を示したのが表5bである．社会レベルの環境保全活動の4項目ともに「経験なし」は約85%もあり，属性による差も少ない．その中で4項目ともに信仰ありは「経験あり」の比率が高い．比較的特徴的なのは，環境請願書署名で「経験あり」が高年層，離死別，大家族に多いこと，環境保護団体への寄付の「経験あり」も大家族に多いことが読み取れるが，大家族は該当数が少なく注意を要する．
属性と阻害要因とのクロス集計を表6に示す．
最も多い「手間や時間がかかる」は，女性，高収入層，既婚・離死別，大家族，信仰ありに多く，次に多い「費用がかかる」は男性，低収入層，信仰なしで多い．「自分でやれることは思いつかない」は10%未満であるが，低学歴，低収入に多い傾向がある．「取り組む効果がわからない」は，それ以外の選択肢の裏返しとして，強いてあげると，若年層と高齢層，中収入層，既婚，四人暮らし，信仰ありに多い傾向がある．調査では回答と実態には差があり，人々はやるべき事ができていない場合，自己正当化のためにタテマエの理由をひねり出すことも考えられるが，属性ごとに選好傾向の差異が示された．
本論文では，環境意識について自由回答形式で測定した結果と，選択肢形式の環境配慮行動との関連性を分析してみた．
自由回答の頻出語と行動のJaccard係数の結果では，「ゴミ」，「節水」，「節電」，「リサイクル」などの語に言及した人々は，個人レベルの環境配慮行動を実行する傾向が示されており，「意識」，「活動」，「行動」などの抽象的な語を使った人々は，社会レベルの環境保全活動を実行する傾向が示唆された．また，自由回答文の分類内容と環境配慮行動の関連性の分析では，自由回答で「日常生活における配慮行動の実行」を述べている人々は個人レベルの環境配慮行動を実行しているという傾向があり，自由回答で「ボランティア活動や市民活動の推進」などの考えを述べる人々は社会レベルの環境保全活動を実行しているという傾向があることが確認できた．意識と行動の関係をより厳格に弁別した客観的観察研究もさらに必要であるが，これらの分析結果は，人々の環境に対する意識と行動には緊密な繋がりがあり，全体的にみれば，一応，環境に対する意識は個人の行動を規定（あるいは行動は意識を反映）しており，意識と行動の間には整合性があると見られる．また，最も多くの回答者はゴミ分別や節水・節電などの日常生活における環境配慮行動の実行は一般市民が取り組むべき課題であると認識しており，これも多くの人々が普段生活では，ゴミ分別や節水や節電などの環境配慮行動にとどまっている実情を反映した結果であろう．
環境意識の概念に関しては数百の定義があり，500 以上の測定操作化があると指摘されている(Dunlap & Jones, 2002; Fishbein & Ajzen, 1972)．本研究では，自由回答から抽出した特徴語及び回答文内容のアフターコーディングによる分類結果から，行動との関係を探索してみたが，非常に複雑な構造を有する環境意識をどこまで測定できるのかという課題が残されている．また，現実では環境問題に対しても，社会経済問題に対しても，人々は日常生活で常に強い意識を持ち，論理的に判断して行動しているわけではなく，直感的，感情的，場合によっては周囲の人々の真似で行動することが多いのも現実であろう(Kahneman, 2011)．具体的な行動場面の意思決定は，常に共益と私益，理想と実効性のバランスの中で行われていることも考えられる(吉野他, 2021)．そこで，意識と行動の間に乖離が生じ，統計的予測精度のみを目指すモデルの構築に限界があることが示唆されているのであろう．
5.2. 環境意識と行動の隔たり本研究では，環境配慮行動を個人レベルと社会レベルに分け，合わせて10項目の行動実行状況及びその阻害要因を分析した．
まず，行動の実行率から見ると，個人レベルの環境配慮行動の実行は，社会レベルの環境保全活動に比べ，はるかに高い．行動実行の便益さや行動に対する統制感を考えると，これは予測できる結果である．個人レベルの環境配慮行動は日々の生活において誰でも比較的簡単に実行できると共に，行動主体に直接に経済的便益をもたらすことも考えられる．時には経済的利益の追求（節約）が主要な目標となり，環境にやさしいという主旨は副次的になることも少なくないであろう．一方，社会レベルの環境保全活動は，行動主体にもたらす便益が即時的直接的でもないことが多く，一定の技能や社会的な実行機会も要するから，回答者の8割以上が経験はないとの回答につながったのであろう．これらの結果から，人々の環境に配慮した行動を促進するために，簡易かつ最適な環境保全のための社会環境を創り出すことが重要であろう．一方，環境配慮行動と一口に言っても，類型によって行動実行の特徴やその規定因が異なることも示された．これまでの環境配慮行動のモデルは予測精度が低く，人々の意識と行動の間に大きなギャップがあることは，一般論として考慮されているが，異なる環境配慮行動における差異は十分に考慮されていないようである．環境配慮行動の各パターンを類型化した上で，その形成メカニズムや影響要因を考察することが必要であろう．
次に，個人レベルと社会レベルの行動の実行率には大きな相違点が見られたにもかかわらず，阻害要因の分析では，個人レベルであれ社会レベルであれ，非行動者にとって「自分でやれることは思いつかない」という認識が主な阻害要因とされた．また，「思いつきません，特になし」と回答した人々は個人レベルであれ社会レベルであれ，「行動なし」に繋がることが確認できた．これに関して，内閣府の「気候変動に関する世論調査（2020年）」でも，最も多くの回答者は「情報不足」ということが気候変動適応行動を実践するに当たり課題であると答えている．また，脱炭素社会の実現に向け，対策を取り組みたくない理由としては「どれだけ効果があるのかわからないから」（48.4%）と「どのように取り組めばよいか情報が不足しているから」（45.2%）が最も多く挙げられている．これらの結果から，行動実施の知識と方法の欠如や情報不足が環境配慮行動の主要阻害要因となり，環境保全に望ましい働きかけのできる情報提供の重要性が確認された．身近に存在する現実的な環境問題に対して実行につながる具体的な対応策を練った上で，詳しく発信することが重要であろう．
また，行動の有効性感覚を持てないのも重要な阻害要因とされる．筆者らの調査でも回答者の4人に1人が環境配慮行動に取り組もうとするとき，「取り組む効果があるかわからない」がもっとも大きな妨げになると答えている．また，日常生活において節水，省エネなどの個人レベルの環境配慮行動を実行しながらも，取り組む効果があるのか疑問視していることも確認された．前述の内閣府の同調査でも，最も多くの回答者は効果があるのかわからないという理由で対策を取り組んでいない．実は，環境問題の多くは因果関係が複雑であり，特に地球温暖化に代表されるグローバルな環境問題は人々の直接の生活から離れて抽象的な事項であり，個々人の行動がどのぐらいの有効性を持つのか実感しにくい．人々の行動の有効感が決定的に欠如してしまうと，人々は動かないのである(吉野他, 2020)．他方，日本の就労システムの実態から考えると，若年層や中年層の多くは，就労時間が長く，私的生活の時間が限られている中，効果の不明な行動，あるいは少なくとも効果が直接には不明な環境配慮行動について考えるのは，後回しになっているのかと推察される．
5.3. 環境保全の実行派と非実行派ここでは，属性との関係から，環境保全の実行派と非実行派の特徴をまとめ，環境に配慮した行動を実行しない人々を実行派に変えていくにあたっての課題を検討する．
まず，性別との関係について，個人レベルの環境配慮行動では，クロス集計からすべての項目において女性の実行率が男性より高いことがわかった．女性は男性に比べて日常の家事に密接する機会が多く，省エネやリサイクルなどの個人レベルの各行動を実行する機会が多いと考えられる．一方，社会レベルの環境保全活動において，男女には明らかな差異が見られなかった．
次に，年齢との関係について，個人レベルの環境配慮行動のみならず，社会レベルの環境保全活動においても，中高年層の方が，若年層の人々に比べ，行動派であることが確認された．欧米文化圏における従来の研究では，若者層の方が環境意識や環境保全活動が積極的であることが示され，アジア社会において，例えば中国においても同じ傾向が示されたが(陳・鄭, 2018)，これまで多くの調査(村田, 2021; 内閣府, 2016, 2019, 2020) の結果を踏まえ，この結論は日本に適用できないことが示唆された．2007 年に日本の高齢化率4が21%を超え，「超高齢社会」に進んでおり，2020 年にその割合は28.4%にのぼった．日本の高齢者は，国際的に見ても日常生活の動作能力が高い現状に鑑みながら，環境保全の領域において，実行派である高齢者たちの「生産性」(Butler & Gleason, 1985/1998) を発揮し，若い世代には信頼できる知識の伝授やサポートなどを通じ，社会全体において環境配慮行動の推進が期待できるかもしれない．
また，収入や学歴との関係について，高学歴層の人々は中低学歴層に比べ，個人レベルの環境配慮行動が少ないが，社会レベルの環境講演会参加や環境ボランティア活動の実行傾向が見られた．また，行動の阻害要因から見ると，低学歴と低収入層の人々は「自分でやれることは思いつかない」と回答する傾向が確認できた．この結果から，環境配慮行動を促進するために，人々の特性に合わせた各種の行動の実行に必要な知識・情報にアクセスしやすく，理解しやすい伝授方法を工夫することや実行しやすい社会的条件の創出が求められる．
さらに，家族人数との関係について，一人暮らしの世帯は，個人レベルと社会レベルを問わず，他の形態の世帯の特徴から離れており，環境配慮行動を実行しない傾向が見られた．2015年国勢調査（総務省統計局）により，一人世帯の割合は1995年から増加し続け，2015 年には一般世帯の34.5%を占めて最も多く，三人以上の世帯はいずれも減少しており，複数の世代が一緒に住んでいる大家族はますます少なくなっている．2040 年には一人世帯の割合は約40%に達すると予測されており(国立社会保障・人口問題研究所, 2018)，一人暮らしの人々の環境意識と行動の特徴を明らかにすることは極めて重要であろう．
最後に，信仰の有無や「もったいない精神」という日本の伝統的な生活感覚が環境配慮行動の実行に関連していることも示唆された．個人レベルか社会レベルにかかわらず，すべての調査項目においては，信仰ありの人々は，環境配慮行動を実行する傾向が確認された．また，Chen (2018)も「東アジアの文化・生活・環境に関する意識調査(2011)」の日本の調査データを用いたロジスティック回帰分析の結果から，着目した各環境配慮行動の項目において，信仰の有無には有意な影響があることも確認している．日本では信仰の有無と年齢層とは相関関係があり，高年になるにつれて信仰を持つようになる傾向があり，信仰ありの特徴は若年層についても言えるのかという問題については，付録FとGの多重クロス集計の結果から，年齢層にかかわらず，信仰有無の影響があると考えられる．さらに，「もったいない精神の再考」という考え方を持っている人々は，個人レベルと社会レベルを問わず，環境配慮の「行動あり」に繋がっていることも示された．この結果は，環境保全の分野においては，もったいない精神の発揮は日本の特色のある有効な方法になる可能性が示された．
本論文では，環境配慮行動の実行場面で起こりうる生活便益や金銭面のコスト評価，行動に対する統制感及び行動有効性の評価といった阻害要因を考察した．選択肢形式の問13「その他」の記入回答と問25の自由回答からは，「取り組みが科学的に妥当なのか真実が分からない」，「私の住んでいる場所ではゴミの分別などをしているが，以前住んでいた地域ではゴミはビンや缶まで一緒でよかった．何が正解で何が間違いかわからない」，「リサイクルした方がコストが高くつくとか，余計なエネルギーがかかって環境にとってよくないとか，地球温暖化はそもそも違うとか，今までの取り組みが本当に正しいことなのか知りたい」という意見も見られた．現実には，例えば，ゴミ分別について，細かく分類するように定めている自治体もあれば，リサイクルや処理をするのが大変などの理由で厳密に分別せず，まとめて焼却する自治体もある．これらの情報が市民に十分に開示されていなければ，自治体やゴミ分別の処理施設に対する不信感が生じ，結局は人々の環境配慮行動の実行を阻害するであろう．こうして見ると，自分は「環境配慮行動」をしないという回答が必ずしも環境に無知や無関心を示すとは限らない．むしろ現実の実態（少なくともその一部の問題）を知っているからこそ，表面上の「環境配慮行動」に従うことへの疑念が生じたことも推察できる．また，実行派である高齢者は，環境保全の役割が期待されているが，「高齢者の経済生活に関する調査」(内閣府, 2019)の結果によると，社会活動5をする意思があっても「体力的に難しい」（37.4%）や「時間的な余裕がない」（35.0%）などの理由で活動をしていない人も少なくない．高齢者は人によっては心身の衰えで，環境保全においては高い「生産性」を追求することができないこともある．
最後に，本研究では，取り上げた課題に対して登録モニターからのスクリーニングへの応募者から抽出した調査相手への郵送調査のデータを用いた．通常の統計的無作為標本抽出法に基づく世論調査に比べ，調査の回収率が極めて高いことから，登録モニターを利用していることと，この調査テーマに関心が高い層に偏っている可能性に注意が必要である．特に，大学・大学院卒の高学歴層への偏りがあるため，東京都民全体成人を母集団として考えるには，標本の代表性に著しいバイアスがあることが考えられる．他方で，高学歴や関心が高い回答者に偏っているにもかかわらず，社会レベルの環境保全活動の実行が非常に少なく，大半の人々が個人レベルの環境配慮行動にとどまっているとすれば，より一般の人々においては，社会レベルの実践はさらに少なく，個人レベルの環境配慮行動の実行にとどまっていることが推察できるであろう．
なお，匿名審査員からは，アンケート調査データの分析にとどまるのではなく，意識と行動の関係をより厳格に弁別した研究がさらに必要であるとの指摘を受けた．これも今後の課題としたい．
本研究はJSPS 科研費若手研究（No. 19K20512，PI: 陳艶艶）の助成を受けたものである．本研究に用いたデータはJSPS科研費基盤研究A（No. 21241015，PI: 鄭躍軍）によるものである．ここに記して感謝いたします．本稿の執筆にあたり，同志社大学の吉野諒三教授，東洋英和女学院大学林文教授, 日本ウェルネススポーツ大学の角田弘子教授から貴重なご指導を頂きました．また，査読者の3名の方々に細部にわたり貴重なコメントを下さり，深謝申し上げます．
脚注1 2016年に東京都で実施した「環境に配慮した意識・行動に関する世論調査」の調査票の問13であり，詳細は第3節参照．
脚注2 調査対象から収集した519人の自由回答データに，KH Coder (樋口, 2014)を用いて前処理を実行し，365の段落と482の文が得られた．デフォルトの設定で，名詞，サ変名詞，形容動詞，固有名詞など計877語が抽出された．表2aは5回以上出現した語及び当該語に言及した回答者数を示したものである．
脚注3 頻出語などのようなテキストマイニングの手法に基づいた単なる語を中心に行う分析では，回答の全体像把握に十分とは言い難いため，回答者の一人ひとりの回答文を繰り返し検討しながら，回答文内容のアフターコーディングを行った．表2bはアフターコーディングによる分類結果を示したものである．
脚注4 65歳以上の高齢者人口（老年人口）が総人口に占める割合．
脚注5 調査では，以下の選択肢が挙げられた．1自治会，町内会などの自治組織の活動;2まちづくりや地域安全などの活動;3趣味やスポーツを通じたボランティア・社会奉仕などの活動;4伝統芸能・工芸技術などを伝承する活動;5生活の支援・子育て支援などの活動．
