Interventions Delivered to Mothers to Promote Cervical Cancer Preventive Behaviors Among Young Women in Japan: A Scoping Review

Abstract

目的：日本における若年女性の子宮頸がん予防行動促進のために，母親への効果的な介入方法とリサーチギャップを明らかにする．

方法：PubMed，CINAHL，医学中央雑誌を用いて，2006年6月から2024年8月4日までに公表された英語と日本語の介入研究を検索し，14編の原著論文を分析した．

結果：効果的な介入方法として，子どもの健康や未来を守る行動を促す親族養育メッセージと教育的情報を含む積極的な接種推奨媒体の配信，娘が子宮頸がんを経験した母親のナラティブメッセージ，医師による対面でのリーフレット配布と説明，自治体からの個別通知や複数回の啓発資料の郵送が示された．今後の研究課題として，効果的な教材開発，介入効果の長期的評価，20歳前後での子宮頸がん検診受診に対する母親への介入方法の検討が必要である．

結論：母親への効果的な介入方法が示され，啓発・教育プログラムの立案に有用な知見を得た．

Translated Abstract

Objective: We conducted a scoping review to identify effective interventions delivered to mothers to promote cervical cancer prevention behaviors among young women in Japan and to explore research gaps in the literature.

Methods: The electronic databases PubMed, CINAHL and Ichushi Web were searched for original articles published in English and Japanese between June 2006 and August 4, 2024, describing cervical cancer prevention interventions delivered to mothers. Fourteen original research papers were analyzed.

Results: Effective intervention methods were identified that enhanced mothers’ intensions of cervical cancer prevention in their daughters. These included the distribution of media content recommending vaccination against human papillomavirus and incorporating kinship caregiving messages that encourage actions to protect children’s health and future, combined with educational information; narrative messages from mothers whose daughters have experienced cervical cancer; the distribution of information leaflets combined with information provided by physicians in face-to-face settings; and the mailing of individual vaccination invitation notifications and educational materials from local government. Future studies are needed to develop an effective media strategy to deliver educational materials, conduct long-term evaluations of intervention effects, and identify effective intervention strategies to promote cervical cancer screening targeted at mothers with daughters of approximately 20 years of age.

Conclusion: Effective interventions to promote cervical cancer prevention behaviors targeted at mothers were identified. These findings provide valuable insights for planning cervical cancer awareness and education programs.

Ⅰ． 緒言

日本では年間約1.1万人が子宮頸がんに罹り，約2,900人が死亡している．特に20～30代女性の罹患率が増加しており（国立がん研究センターがん対策研究所，2023），これは初産年齢のピークと重なることから妊孕性の喪失が問題となっている．子宮頸がんの主な原因は，性交によるヒトパピローマウイルス（human papillomavirus; HPV）の感染である．子宮頸がんの予防には，10代でのHPVワクチン接種と20歳からの定期的な子宮頸がん検診の受診との併用が効果的である（国立がん研究センターがん対策研究所，2023）．

HPVワクチン接種は，2013年4月に定期接種となり接種率は約70%に達した．しかし，接種後の多様な症状が報道されたため，同年6月に積極的勧奨が差し控えられ，接種率は1年足らずで1%未満に低下した（Hanley et al., 2015；Nakagawa et al., 2020）．ワクチンの安全性と有効性が確認されたとして2022年4月に定期接種の個別勧奨が再開されたが，接種率は20%前後と低迷している（Yagi et al., 2024）．接種率低下の背景には，娘への接種をためらう母親の心理がある（Simms et al., 2020）．将来，娘が子宮頸がんに罹患するリスクよりも現在起こりうる副反応のリスクを重視する「現在志向バイアス」が指摘されており，これが娘の接種に対する母親の意向を妨げる要因となっている（Yagi et al., 2017）．また，HPVワクチン定期接種は12～16歳になる年度の女子を対象としており，保護者の同意が必要である（厚生労働省，2025）．接種には主に母親が同伴するため，思春期女子の接種には母親の意思決定が大きく影響する．先行研究では，接種の決定は娘（10～18歳）の希望よりも，母親によるリスクと利点の認識に基づくことが示唆されている（Egawa-Takata et al., 2015）．また，2022年4月から開始された公費無料のキャッチアップ接種事業の対象女性に調査した研究では，接種理由として母親からの勧めが，拒否理由として身近な人の反対が挙げられた（今井・亀田，2024；今井ら，2024）．これらのことから，母親の意向が娘の接種行動に密接に関連していることが明らかとなっている．一方，子宮頸がん検診の受診率も20～24歳の若年層で15.1%と低く（厚生労働省，2020），母親の子宮頸がんに関する知識や検診経験が娘の受診行動に影響を与えることが報告されている（Egawa-Takata et al., 2016）．以上より，思春期から20代前半の若年女性のHPVワクチン接種や子宮頸がん検診受診といった子宮頸がん予防行動を促すためには，母親への介入を行うことが有用である．

堀部（2021）の文献検討により，子宮頸がんやHPVワクチンに関する母親の知識，情報源，娘との関係性が，娘のHPVワクチン接種行動に影響を与えることが示された．さらに，Lelliott et al.（2023）のスコーピングレビューでは，日本の親のHPVワクチン接種に対する躊躇と受容に影響を与える4つの主要なテーマが特定された．これらは，リスクと利益の認識，信頼と推奨，情報と知識，親の社会人口統計学的特徴であった．これらのレビューは，HPVワクチン接種に対する親の意向に関連する要因を明らかにしている．しかし，より実践的な知見を得るためには，介入研究に焦点を当てることが重要である．

以上より，本研究は，若年女性の子宮頸がん予防行動（HPVワクチン接種・子宮頸がん検診受診）促進を目的とした母親向けの介入研究を対象に，日本での実施状況，介入方法およびその効果を整理し，リサーチギャップを特定することを目的とした．これらの結果により，若年女性に対する子宮頸がん予防行動を具体的かつ効果的に向上させる方策を見出すことができる．

Ⅱ． 方法

本研究は，スコーピングレビューのための報告ガイドライン日本語版：PRISMA-ScR（友利ら，2020）に沿って行われた．

1． 研究疑問

RQ1：日本では，娘の子宮頸がん予防行動を促すために母親に対してどのような介入が行われているのか？

RQ2：どのような介入が娘の子宮頸がん予防行動に効果があるのか？

RQ3：子宮頸がん予防行動を促すために母親に行われた介入研究にはどのようなギャップがあり，これらのギャップを埋めるために何が必要か？

2． 文献の検索方法と選択基準

PubMed，CINAHL，医学中央雑誌の3つのオンラインデータベースで検索を行った．検索ワードおよび検索式を表1に示した．医学中央雑誌は会議録を除いて検索した．選択基準は，HPVワクチンが世界で承認された2006年6月から2024年8月4日（最終検索日）までに，英語または日本語で公表され，日本において娘を持つ母親に対して介入し，介入のアウトカム指標として「娘の接種に対する母親の意向」，「娘の接種行動」，「娘の子宮頸がん検診受診に対する母親の意向」，「娘の子宮頸がん検診受診行動」のいずれかを含む介入研究とした．

表1 文献検索に用いた検索ワードおよび検索式

データベース	#1 子宮頸がんと予防	#2 母親と娘	#3 認識/態度/行動	#4 介入	#5 日本
PubMed CINAHL	cervical cancer OR human papillomavirus OR HPV vaccin* OR HPV immunization OR cervical cancer screening	parent OR guardian OR mother OR daughter OR family	know* OR percept* OR aware* OR intent OR accept* OR consent OR confidence OR emotion* OR hesitancy OR attitude OR willing* OR refus* OR reluctan* OR cue OR decision OR implement* OR to action OR behavior OR uptake OR vaccination rate	intervention OR enlightenment OR education OR educational activity OR program	Japan*
	#1 AND #2 AND #3 AND #4 AND #5
医学中央雑誌	子宮頸がん OR HPVワクチンOR 子宮頸がん検診	親 OR 保護者 OR 母 OR 娘 OR 家族	知識 OR 理解 OR 認知 OR 認識 OR 意識 OR 意向 OR 意思 OR 容認 OR 許容 OR 承諾 OR 感情 OR ためらい OR 態度 OR きっかけ OR 決意 OR 決定 OR 実行 OR 行動 OR 接種 OR 接種率	介入 OR 啓発 OR 教育 OR 啓発活動 OR プログラム
	#1 AND #2 AND #3 AND #4

3． 研究の選択

研究の選択には，ソフトウェア Rayyanを用いた（Ouzzani et al., 2016）．選択決定プロセスは図1に示した．選択基準に従い，筆頭者1人，共著者3人，大学院生4人の計8人が独立してすべての文献の研究タイトルと要旨を読み，研究を選抜した．次いで，選抜された研究の適格性を評価するために，筆頭者と共著者の計4人が独立してフルテキストを読みスクリーニングを行い，選択基準を満たさない研究，母親への介入効果が明示されていない研究を除外した．意見の相違は話し合いにより解決した．本研究では，母親を対象とした介入研究を選択基準に含めたが，郵送物が「親宛」に送付された研究についても，母親が主たる閲覧者であると想定し，分析対象に含めた．

図1  選択決定プロセスのPRISMAフローチャート

4． データの抽出

採択された研究について，著者，発行年，研究デザイン，調査時期，主要アウトカム，対象者（サンプルサイズ），娘の年齢，介入方法およびその手段と使用した媒体，具体的な介入内容，主要な結果，介入効果に関する情報を抽出し整理した．データの抽出と整理は筆頭者と共著者1人が行い，共著者2人が独立してその内容を確認した．

Ⅲ． 結果

1． 採択研究

図1に示すように，データベース検索より特定された文献223編から選択基準に従いスクリーニングを行った結果，最終的に14編が採択された．表2に採択研究の概要，表3に介入方法と結果を示す．

表2 採択研究の概要

著者，出版年	研究の特徴
	デザイン	調査期間	対象者（n）	娘の年齢（歳） または学年	評価時期
【HPVワクチン接種に関する研究】
Yagi, A., et al., 2016a	前後比較試験	2015.5	母親（2,060）	12～16	介入前，介入後（直後）
Suzuki, Y., et al., 2021	RCT	2018.3	父親，母親， 子どものいない男性・女性 （1,660）	記載なし	介入後（直後）
Shiomi, M., et al., 2020	前後比較試験	2018.6～12	母親（384）	小6～高1	介入前，介入後（直後）
Imanishi, Y., et al., 2022	横断研究（介入後調査）	2021.2	母親（161）	小6～高1	介入後（直後）
Ueda, Y., et al., 2020	非ランダム化比較試験	2019.7	親，娘（139）※	16	介入年
Yagi, A., et al., 2022	非ランダム化比較試験	2019.4～2021.3	親，娘 2019年※ 小6～中3（20,422） 高1（5,490） 2020年※ 小6～中3（20,045） 高1（5,294）	小6～高1	介入年
Okuhara, T., et al., 2018	RCT	2017.8～11	母親（1,432）	12～16	介入前，介入後（直後）
Okuhara, T., et al., 2020	［Okuhara, T., et al., 2018］の追跡調査	2018.1	母親（978）	12～16	介入後（4か月）
Suzuki, Y., et al., 2022	RCT	①2020.3 ②2020.6～7 （介入後3か月）	①母親（909） 父親（1,266） ②母親，父親（1,807）	11～18	介入前，介入後（直後），介入後（3か月）
Okuhara, T., et al., 2022	RCT	2021.1	母親（969）	小6～高1	介入前，介入後（直後）
Yagi, A., et al., 2020	RCT	2019.12	母親（1,545）	12～16	介入前，介入後（直後）
Egawa-Takata, T., et al., 2020	RCT	2018.4	母親（1,499）	12～18	介入後（直後）
Ugumori, N., et al., 2021	前後比較試験	2020.4～12	母親（53）	12～16	介入前，介入後（直後）
【子宮頸がん検診受診に関する研究】
Yagi, A., et al., 2016b	非ランダム化比較試験	2013年度， 2014年度	親，娘 2013年度（1,976）※ 2014年度（1,916）※	20	介入年

^※ 娘の人数

表3 介入方法と結果

著者，出版年	目的	介入方法		主要な結果	効果§
		アプローチ種類 手段/媒体（教材）	具体的な介入内容		意向† 行動††
【HPVワクチン接種に関する研究】
Yagi, A., et al., 2016a	・教育的介入が娘への接種を勧める母親の数を増加させるかを評価 ・娘の接種を決定する際に母親が重視した情報シートのメッセージ要素を特定	・教育的アプローチ ・Web配信/情報シート	・母親が求める前提条件によってA～Eにグループ化し，行動経済学の概念を用いた情報シートを読む A：前提条件なしで娘に接種させる母親 B：娘の友人・知人が接種した後に娘に接種させる母親 C：同年代の多くの女児が接種した後に娘に接種させる母親 D：娘に接種させる前に他の条件を定める母親 E：いかなる状況でも娘に接種させない母親 〈情報シートの内容〉 CCの疫学，接種延期の不利益，ワクチンの信頼性と安全性，接種のメリットとリスク	・（推奨再開後の場合）娘に接種させる意思がある：21.0%から27.3%に増加（p < 0.001） ・最も重視したメッセージ A：「専門家による安全性の評価」「医師の勧め」「国や自治体の勧め」 B：「夫や家族の意見」「身近な人の意見」 C，D：「有害事象症例の臨床結果」「有害事象の頻度」	〔母〕意向 直後○
Suzuki, Y., et al., 2021	行動洞察理論を用いた簡単なウェブベースの教育介入の効果を評価	・教育的アプローチ ・Web配信/資料	介入群：簡潔な科学情報を含む行動洞察資料を読む 対照群：読まない 〈material（資料）の内容〉 CCの疫学，多くの国が接種を推奨，ワクチンの有効性と安全性	・娘への接種意向を示した者：〔男女*〕21.2%．介入群は対照群より4.8%多かった（a OR 1.32） ・娘への接種意向；〔父・男性〕介入群で有意に高かった（a OR 1.46）〔母・女性〕介入群と対照群で有意差なし	〔母・女性〕意向　直後× 〔父・男性〕意向　直後○
Shiomi, M., et al., 2020	厚生労働省の改訂版HPVワクチンリーフレットが娘の接種に対する母親の意向に影響したかを調査	・教育的アプローチ ・対面配布（医療施設・医師から）/リーフレット	厚生労働省のリーフレット（2018年改訂版）を産婦人科医から説明 〈リーフレットの内容〉 HPVワクチン接種の意義・効果，接種後に起こりうる有害事象とその対処法	・接種者（娘）の割合：介入前6.5%，介入後さらに6.9%が「すぐに接種させたい」，37.6%が「接種に前向きな気持ちになった」 ・医師による説明の効果：74.1%の母親が「内容をよく理解できた」	〔母〕意向　直後○
Imanishi, Y., et al., 2022	小児科医が ワクチンの安全性を説明することと，リーフレットのどの内容が娘の接種に対する母親の意向に影響するかを調査	・教育的アプローチ ・対面配布（医療施設・医師から）/リーフレット	リーフレットを用いて小児科医が母親に説明 〈リーフレットの内容〉 HPVワクチンの安全性や有効性を示す科学的証拠，有害事象と対処法，症状出現時の相談先など	・接種を決定（決定群）62.7%，接種を拒否（拒否群）37.3% ・起こりうる有害事象と対処法の説明は母親の意向に影響（OR 2.35）	〔母〕意向　直後○
Ueda, Y., et al., 2020	政府によるHPVワクチン推奨停止下で，自治体がHPVワクチン接種年齢の女子とその親に送付したリーフレットの有効性を分析	・教育的アプローチ ・自治体による郵送/リーフレット	介入群：リーフレット送付（2003年度生まれ） 対照群：送付せず（2002年度生まれ） 〈リーフレットの内容〉 CCのリスクとその予防，HPVワクチンの有効性と安全性，副反応と対応，費用など〔接種の積極的推奨はしない〕	・介入群の累計接種率（7/29～12/31）：1.44%から10.07%へと有意に増加し，対照群の接種率（0.00%）を有意に上回った（p < 0.001）	行動○
Yagi, A., et al., 2022	定期接種の対象となる女子とその親への個別通知がワクチン接種率に与えた影響を調査	・教育的アプローチ ・自治体による郵送/媒体の種類記載なし	介入群：定期接種対象となる女子と親に接種に関する個別通知をした6自治体 対照群：個別通知しなかった3自治体	・年間接種率（高1）；介入群9.46%，対照群3.22%，介入群の方が有意に高かった（p < 0.001） ・年間接種率（小6～中3）；介入群と対照群で有意差なし	行動○
Okuhara, T., et al., 2018	統計データとHPVワクチン接種推奨メッセージの内容が娘の接種に対する母親の意向に与える影響を調査	・ナラティブアプローチ，教育的アプローチ ・Web配信/書面メッセージ	A：統計メッセージのみ B：統計メッセージとCC経験者のナラティブ C：統計メッセージと娘がCCを経験した母親のナラティブ 対照群：介入なし 〈統計メッセージの内容〉 CCの疫学，ワクチンの有効性と安全性 〈ナラティブの内容〉 がんと診断されたこと，子宮全摘術を受けたこと，子どもを持つ夢をあきらめたこと，合併症に苦しんだこと，がんの再発を恐れたこと，接種を勧めたことなど（患者本人；341字，母親：357字）	・3つの介入いずれも対照群に比べて介入後の接種意向が有意に高かった（p < 0.001） ・3つの介入のうち，Cが最も母の意向を高めた	〔母〕意向　直後○
Okuhara, T., et al., 2020	［Okuhara, T., et al., 2018］で行った介入の長期的効果を評価（追跡調査）	・ナラティブアプローチ，教育的アプローチ ・Web配信/書面メッセージ	［Okuhara, et al., 2018］参照	・3つの介入いずれも介入4か月後の意向は介入前と有意差のないレベルまで低下 ・介入4か月後の接種意向の変化量：3つの介入間で有意差なし（p = 0.871）	〔母〕意向　4か月後×
Suzuki, Y., et al., 2022	子宮頸がんサバイバーの経験談が娘の接種に対する親の意向に与える影響を評価	・ナラティブアプローチ，教育的アプローチ ・Web配信/資料，short film（短編映画）	material（資料）2枚を提供後，介入群と対照群に割付け 〈material（資料）の内容〉 CCの疫学，接種のメリットと副作用に関する基本情報 介入群：CC経験者の語りのshort film（短編映画）を視聴（4分間） 対照群：視聴なし	〈直後〉 〔母〕介入群と対照群で有意差なし〔父〕介入群の方が7.5%多かった（RR 1.50） 〈3か月後〉 〔親*〕；意向，行動 介入群と対照群で有意差なし	〔母〕意向　直後× 〔父〕意向　直後〇 〔親*〕 意向および行動　3か月後×
Okuhara, T., et al., 2022	進化論的アプローチに基づき作成した親族養育メッセージが娘の接種に対する母親の意向に及ぼす影響を調査	・進化論的アプローチ，教育的アプローチ ・Web配信/書面メッセージ	A：親族養育，CCやワクチンの効果等に関する情報 B：病気回避，CCやワクチンの効果等に関する情報 C（対照群）：歯ぎしりに関する情報	・AとBはCに比べて接種意向を有意に増加させた（それぞれp < 0.001） AとBとの間に有意差なし	〔母〕意向　直後○
Yagi, A., et al., 2020	積極的勧奨停止の現状下で，3種類のリーフレットを用いた介入による母親の意思決定支援の効果を調査	・進化論的アプローチ，教育的アプローチ ・Web配信/リーフレット	A（対照群）：厚生労働省のリーフレット B：病気回避，CCやワクチンの有効性・有害事象等の情報〔接種の積極的推奨はしない〕 C：親族養育，CCやワクチンの有効性・有害事象等の情報，産婦人科女医のコメント〔接種を積極的に推奨〕	・介入後に娘に接種をすすめた；Cの増加率は対照群に比べて高かった（p < 0.001） ・推奨推奨の再開（想定）で介入後に娘への接種に積極的になった；Cの増加率は対照群に比べて高かった（p = 0.0037）	〔母〕意向　直後○
Egawa-Takata, T., et al., 2020	父親の参加が母親の意思決定にどのような影響を与えるかを調査	・進化論的アプローチ，教育的アプローチ ・Web配信/リーフレット	A：教育リーフレットと夫と相談するように勧めたレターを配布 B：教育リーフレットのみ配布 C：配布なし 〈教育リーフレットの内容〉 親族養育，CCやワクチンの有効性・有害事象等の情報，産婦人科女医のコメント 〔接種を積極的に推奨〕	・娘への接種意向を示した母親の割合：AとBはCに比べて有意に高かった ・接種させたいと回答した母親の割合：AとBでほぼ同じ ・父親が母親の意思決定に参加しても，娘の HPV ワクチン接種の可能性は増加しない	〔母〕意向　直後○
Ugumori, N., et al., 2021	医師による情報リーフレットの説明前後の娘の接種に対する母親の意向を調査	・進化論的アプローチ，教育的アプローチ ・対面配布（医師から）/リーフレット	介入前に意思の違い（前提条件）を調査 医師からリーフレットの説明 〈リーフレット内容〉 病気回避，CCやワクチンの有効性・有害事象等の情報〔接種の積極的推奨はしない〕	・医師からの説明直後から意向が高まった母親40%，そのうち33%の母親は調査期間中に娘に接種させた	〔母〕意向　直後○ 行動△
【子宮頸がん検診受診に関する研究】
Yagi, A., et al., 2016b	20歳の娘の子宮頸がん検診受診に対する母親の意向を高めるために効果的な方法を検討	・教育的アプローチ ・自治体による郵送/クーポン，はがき，リーフレット，漫画	2013年度：CC検診の無料クーポンを郵送した約8か月後に，娘にリマインダーはがきを郵送 2014年度：CC検診の無料クーポンを郵送した約8か月後に，親に啓発リーフレットと娘に見せるための漫画を郵送し，娘に検診受診を勧めるよう依頼	・20歳女性の検診受診率；2014年度13.3%．2013年度9.8%よりも有意に増加（p < 0.001）	娘の検診受診行動○

^† 娘のHPVワクチン接種に対する意向；^†† 娘のHPVワクチン接種；^§ 〇 効果あり，× 効果なし，△ 統計分析なし；* 性別による層別分析なし

略語：親族養育，親族養育メッセージ；病気回避，病気回避メッセージ；ナラティブ，ナラティブメッセージ；CC，Cervical Cancer（子宮頸がん）

2． 採択研究の特徴

すべての調査は2013～2021年10月の間に行われ，2016～2022年の間に英語で公表されていた．HPVワクチン接種に関する研究は13編，子宮頸がん検診受診に関する研究は1編であった．

1） HPVワクチン接種に関する研究の特徴

（1） 研究デザイン（表2）

HPVワクチン接種に関する論文13編のうち，ランダム化比較試験が6編，非ランダム化比較試験が2編，前後比較試験が3編，介入後のみに調査した横断研究が1編，Okuhara et al.（2018）の介入研究の追跡調査が1編であった．娘の年齢は1～18歳で，12～16歳あるいは小学6年～高校1年の母親への介入研究が9編と最も多かった．介入後の評価時期は，介入直後が9編，3～4か月後までが2編，介入実施年度の統計データを用いたものが2編であった．

（2） 介入方法と結果（表3）

介入方法は，統計的または科学的な正しい情報を提供した教育的アプローチが6編，子宮頸がん経験者やその母親の語りを用い感情に働きかけたナラティブアプローチが3編，親族の世話という根本的な動機をターゲットにする親族養育メッセージや病気の回避という根本的な動機をターゲットにする病気回避メッセージを用いた進化論的アプローチ4編に大別された．

 a．教育的アプローチのみが行われた研究

使用された媒体は，リーフレットやmaterial（以下，資料），情報シートであった．媒体の内容は，子宮頸がんの統計情報やHPVワクチンの有効性や安全性に関する科学的情報，有害事象に関する情報であり，概ね共通していた．介入手段として，Web配信された研究は2編，医療施設で対面配布された研究は2編，自治体から郵送された研究は2編であった．

介入直後の「娘のHPVワクチン接種に対する母親の意向」を高めた研究は3編であった．2編は，医師が対面でリーフレットを配布し説明した研究であった．医師が説明することで母親は内容をよく理解でき（Shiomi et al., 2020），起こりうる有害事象と具体的な対処法についての説明は母親の意向を高めていた（Imanishi et al., 2022）．1編は，娘のHPVワクチン接種に母親が求める前提条件から母親をグループ化し，行動経済学の理論を用いた情報シートの効果を検討した研究であった（Yagi et al., 2016a）．この情報シートは母親の意向を高めることが示され，求める前提条件によって母親が重視する教育メッセージが異なっていた．例えば，前提条件なしで娘に接種させる母親は，「専門家による安全性の評価」や「医師の勧め」などを重視し，娘の友人・知人が接種した後に娘に接種させる母親は，「夫や家族の意見」「身近な人の意見」を重視していた．一方，行動洞察理論を用いた資料を使った他の研究では，娘の接種に対する父親・男性の意向は高めたが母親・女性に効果はみられなかった（Suzuki et al., 2021）．

介入直後に「娘のHPVワクチン接種行動」を促した研究は2編あり，自治体から定期接種の対象となる女子とその親に，定期予防接種に関する個別通知やリーフレットが郵送されていた（Ueda et al., 2020；Yagi et al., 2022）．

 b．ナラティブアプローチ

3編いずれもWeb配信で，教育的アプローチと組み合わせて行われていた．子宮頸がんの疫学や接種のメリットと副作用に関する情報を記載した資料を提供した後，がん経験者が語るshort film（短編映画）を視聴した研究では，介入直後に娘の接種に対する父親の意向は高まったが，母親の意向は高まらなかった（Suzuki et al., 2022）．統計メッセージのみ，統計メッセージと子宮頸がん経験者のナラティブメッセージ，統計メッセージと娘が子宮頸がんを経験した母親のナラティブメッセージの3種のメッセージ内容を比較分析した研究では，統計メッセージと娘が子宮頸がんを経験した母親のナラティブメッセージが，介入直後の母親の意向を最も高めた（Okuhara et al., 2018）．しかし，4か月後の追跡調査では，3種の介入いずれも介入前のレベルまで母親の意向は低下したと報告されていた（Okuhara et al., 2020）．

 c．進化論的アプローチ

3編はWeb配信され，1編は医師による対面での配布であった．4編すべて教育的アプローチと組み合わせたリーフレットや文書メッセージが用いられていた．これらには，子宮頸がんやワクチンに関する情報に加えて，「HPVワクチンが娘さんの子宮と将来を守ります」，「子宮頸がんの発見が遅れると妊娠や出産が不可能になることがあります」といった親族養育メッセージ，「HPVワクチンには子宮頸がんを予防する効果があります」といった病気回避メッセージが記載されていた．

4編とも，介入直後の「娘のHPVワクチン接種に対する母親の意向」を高める効果があった．1編は，親族養育メッセージと病気回避メッセージは同等の効果があると報告されていた（Okuhara et al., 2022）．厚生労働省のリーフレット，病気回避メッセージを載せたリーフレット，親族養育メッセージを載せたリーフレットを比較した1編は，親族養育メッセージを載せたリーフレットが最も効果的であった（Yagi et al., 2020）．このリーフレットは「医師として，自分の娘にもHPVワクチンを受けさせます」という産婦人科女医のコメントも記載されており，“接種を積極的に勧める” リーフレットであった．また，親族養育メッセージを載せたリーフレットと娘の接種について夫と相談するよう母親に勧めたレターを配信した研究では，父親が母親の意思決定に参加しても娘の接種に対する母親の意向は高まらなかったと報告されていた（Egawa-Takata et al., 2020）．病気回避メッセージを載せたリーフレットを医師から説明された研究では，説明直後から母親の意向は高まり，娘の接種につながっていた（Ugumori et al., 2021）．

2） 子宮頸がん検診受診に関する研究の特徴

（1） 研究デザイン（表2）

子宮頸がん検診受診に関する研究は1編のみで，研究デザインは，20歳の娘を持つ母親を対象に2年間実施された非ランダム化比較試験であった（Yagi et al., 2016b）．介入の評価時期は，介入実施年度の統計データを用いていた．

（2） 介入方法と結果（表3）

20歳の娘がいる家庭に対し，自治体が子宮頸がん検診の無料クーポンを郵送してから約8か月後に，娘へのリマインダーはがきを送付した研究であった．翌年度は，無料クーポンを郵送した約8か月後に，子宮頸がんと検診の啓発リーフレットと娘に見せるための漫画を親に郵送し，親から娘に検診の受診を勧めるよう依頼した．この介入により，前年度と比較して検診受診率は有意に向上し，娘の子宮頸がん検診受診行動を促す効果が示された．

Ⅳ． 考察

本研究では，若年女性の子宮頸がん予防行動（HPVワクチン接種・子宮頸がん検診受診）促進を目的とした母親向けの介入研究をスコーピングレビューした．介入研究の動向，効果的な介入方法，リサーチギャップの視点から考察する．

1． 娘の子宮頸がん予防行動を促すための母親への介入研究の動向

HPVワクチン接種に関する研究では，約半数にランダム化比較試験（RCT）デザインが採用されていた．RCTが一定数実施されていることは，エビデンスの信頼性を高める要素である一方，全体の半数にとどまっていることから，今後はエビデンスレベルの高い研究のさらなる蓄積が期待される．また，12～16歳という年齢層に焦点を当てた研究が多いことは，日本の定期接種対象年齢（小学6年～高校1年）と一致しており，接種率向上に直接的に寄与する可能性が高い．この年齢層での介入は，母親の意向を変化させることで，娘の接種行動に影響を与える重要な方略であると考えられる．しかし，介入の評価時期については，母親の意向を介入直後に評価している研究が多く，介入数か月後まで評価している研究は限られていた．HPVワクチンは6か月にわたって3回接種する必要があり，その間，母親の意向が維持されることが接種の完遂に不可欠である．介入効果の持続性や，補完的な介入の必要性についてのさらなる分析が求められる．

一方，子宮頸がん検診受診に関する研究は1編のみであり，HPVワクチン接種に比べて検診の介入効果に関する研究が少ないことが示された．この背景には，ワクチン接種が一次予防として優先され，研究が集中していることが考えられる．

以上より，今後の研究では，HPVワクチン接種の長期的な介入効果の検証，20歳前後の女性の子宮頸がん検診受診に対する母親への介入方法の検討が求められる．これらの課題に取り組むことで，より効果的な予防行動の促進が期待される．

2． 娘のHPVワクチン接種促進に効果的な母親への介入方法

1） 知識と情報提供の重要性

採択されたすべての研究において，子宮頸がんや予防行動に関する情報や知識が提供されていた．これらの正確な情報提供は，母親の意向を高める上で重要な役割を果たす．Imanishi et al.（2022）の介入研究では，有害事象とその対処法に関する情報が母親の意向に有意な影響を及ぼすことが明らかになった．また，先行研究では，親の知識が子どもに対するHPVワクチン接種意向と関連しており（Kobayashi et al., 2020；Hanley et al., 2012），特に安全性への懸念が主要な障壁となっていることが指摘されている（Hanley et al., 2015；Egawa-Takata et al., 2015；Kobayashi et al., 2020；Shuto et al., 2021；Miyoshi et al., 2020）．日本では，HPVワクチン接種の積極的勧奨が停止された背景から，有害事象に対する母親の懸念を払拭し，安心感を与えることが不可欠である．科学的根拠に基づいた情報提供は，母親の理解を促進する基盤として重要である．近年，人々の行動変容を促すために行動経済学の概念が注目されている．本研究では，2編の研究が行動経済学の概念を教材に活用していたが（Yagi et al., 2016a；Suzuki et al., 2021），母親の意向に効果があったのは前者1編のみであった．特に，Yagi et al.（2016a）の研究では，母親が娘の接種に求める条件に応じて，効果的な教育メッセージが異なることが示された．これらの知見を踏まえると，媒体に用いる言葉の表現や伝える情報量の改良，接種条件に応じた効果的な教材の考案が今後の課題と考えられる．

2） 親族養育メッセージと医療従事者からの推奨

子どもの健康や未来を守る行動を促す親族養育メッセージは，娘の接種に対する母親の意向を高める効果的な手法として注目される．親族養育メッセージと教育的な情報を記載した “接種を積極的に推奨する” 媒体の配信は，従来の病気回避メッセージと同程度に効果的であることが示された（Yagi et al., 2020；Egawa-Takata et al., 2020）．行動変容を促すコミュニケーションでは，親族養育などの根源的欲求をターゲットにすることが有効とされている（奥原，2022）．したがって，家族や育児に関連する感情に訴えるメッセージは母親の根源的欲求に働きかけ，行動変容を促す上で有効である．また，医療従事者からの推奨も重要な役割を果たす．Rahman et al.（2015）やYlitalo et al.（2013）の研究によれば，医療従事者からの説明や勧奨は，親のワクチン受容性を高めることが明らかになっている．しかし，これらの介入の効果は個々の背景や状況によって異なる可能性があり，今後はその有効性についてさらなる検証が必要である．

3） ナラティブアプローチの効果と持続性

ナラティブアプローチは，若年女性のHPVワクチン接種を促進するための効果的な手法として注目される．Okuhara et al.（2018, 2020）の介入研究では，統計メッセージに加えて，子宮頸がんを経験した母親のナラティブメッセージが母親の意向を高めることが示された．しかし，その効果は短期的であり，4か月後まで持続しなかった．今後の研究課題として，効果を長期間維持するための具体的な戦略や，タイミングを考慮した介入手法の開発が求められる．

4） 医師による対面説明の効果

医師による対面説明は，母親の意向を高める上で効果的であった（Shiomi et al., 2020；Imanishi et al., 2022；Ugumori et et al., 2021）．海外の研究でも，約80%の親がワクチン接種の決定にかかりつけ医の影響を受けており（Kennedy et al., 2011），小児科医や家庭医が親に説明し，接種を勧めることで，接種の拒否や遅延が減少することが報告されている（Kempe et al., 2019）．ただし，診療中の説明は，特に受診者の多い施設では現実的に難しい場合がある．そのため，今後は，医師以外の看護師や助産師などの医療従事者を活用した介入手法の開発が期待される．

3． 自治体介入の効果：ワクチン接種と検診受診の両側面から

本研究では，自治体による個別通知や複数回にわたる啓発資料の郵送が，娘のワクチン接種率（Ueda et al., 2020；Yagi et al., 2022）や検診受診率（Yagi et al., 2016b）を向上させる効果を持つことが示された．先行研究では，自宅への通知の有効性がアンケート調査（観察研究）から示唆されていたが（坂ら，2011），介入研究を通じてその有効性が実証された．健康に関する正確なメッセージを繰り返し伝えることで，受け手の理解と記憶が深まり，特定の健康行動を促進する効果があるとされている（O’Hara et al., 2012）．また，日本では18～24歳の女性の74%は母親と同居している（内閣府，2009）．このため，娘宛だけでなく親宛てにも啓発資料を繰り返し郵送することで，母親がその必要性を理解し，娘に予防行動を促す可能性が期待される．このような家庭内での情報共有と行動促進の仕組みは，自治体による介入の効果をさらに高める要因となり得る．

Ⅴ． 本研究の限界

本研究では，3つのオンラインデータベースのみを使用し，介入効果に焦点を当てるために，灰色文献（レビュー，総説，解説，会議録）を検索対象から除外した．そのため，関連するすべての情報が含まれていない可能性がある．また，介入に使用された教材やメッセージの内容・表現が多様であったため，教材内容やメッセージの詳細な分析には至っていない．さらに，本研究では，「親宛」の介入を含む研究を分析対象としたが，母親以外の家族が一定数存在する可能性を排除できない．社会的に母親が主たる養育者として位置づけられる傾向は強いものの，結果の解釈に際してはこの点に留意する必要がある．加えて，本研究では，子宮頸がん検診受診に関する介入研究が非常に限られており，検診に関する介入の知見が不足している．このため，子宮頸がん予防行動全体を包括的にカバーするには至っていない．

Ⅵ． 結論

娘の子宮頸がん予防行動を促すための母親への介入方法として，以下の手法が効果的であった．まず，子どもの健康や未来を守る行動を促す親族養育メッセージと教育的情報を記載した “接種を積極的に推奨する” 媒体の配信は，娘のHPVワクチン接種に対する母親の意向を高めた．また，娘が子宮頸がんを経験した母親のナラティブメッセージは，感情に訴えかけることで効果を示した．さらに，医師による対面でのリーフレットの配布と説明は，信頼性を高め，母親の理解を深めた．加えて，自治体からの個別通知や複数回にわたる啓発資料の郵送は，継続的な情報提供によりワクチン接種率や子宮頸がん検診の受診率を向上させた．

今後の研究課題として，以下の点が挙げられる．効果的な教材のさらなる開発，介入効果の長期的評価，20歳前後の女性の子宮頸がん検診受診に対する母親への介入方法の検討である．これらの課題に取り組むことで，より効果的な予防行動の促進が期待される．

謝辞：石川県立看護大学大学院看護学研究科博士前期課程の大学院生 丹後京香氏，西谷音々氏，上田芽依氏，大西李来氏の皆様には，研究の遂行にあたりご協力いただきました．ここに感謝の意を表します．本研究は，科学研究費助成事業基盤研究（C）（課題番号：24K13930）による助成を受けている．

利益相反：本研究における利益相反は存在しない．

著者資格：亀田は研究の着想およびデザイン，研究プロセス全体，原稿の作成に貢献；小間はレビューのための文献検索，検索式作成，データ収集と分析，原稿の作成に貢献；今井は検索式作成と確認，研究プロセス全体の助言，原稿の示唆・修正に貢献；河合は文献検索への助言；著者全員が文献のスクリーニングに貢献．著者全員が最終原稿を読み，承認した．

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