我が国の中山間地では、過疎・高齢化のなかで食料品を扱う小売店の撤退や公共交通網の縮小が進み、手頃な価格で生鮮食品を購入して健康な食生活を維持することが難しくなりつつある。一方で、野菜などの自家栽培や山菜・きのこの自家採集、さらにそれら産物の贈答が、生鮮食品の入手に大きな役割を果たしている可能性がある。ここで、移動手段が限られる高齢者ほど生鮮食品を購入しづらく、農作業に割く時間や採集に関わる知識が限られる若年層ほど食材を自給しづらくなっていることが予想される。さらに、地元出身者と移住者では地域内での交流の度合いが異なり、食品の贈答への関わり方も異なる可能性がある。そこで本研究では、山梨県東部の山村の20代〜90代の住民を対象に、青果類、山菜・木の実、野生きのこ、野生肉などの入手源（購入、自給、交換）、生鮮食品の購入に利用している商店やサービス、地域内交流の頻度などについてアンケート調査を行い、それらに影響する要因を分析した。
