Causes of Near Misses among Early Infants

Abstract

【目的】乳児早期までの子どもの保護者が経験したヒヤリハットの発生要因を明らかにする．

【方法】近隣市町に在住する4か月児健康診査を受診する子どもの保護者428人を対象に質問紙調査を行った．調査項目は，保護者の背景，子どもの発達とし，ヒヤリハット発生要因に関連するものについてSPSSver15を用いχ²検定にて解析した．

【結果】有効回答が332人（77.6%）から得られ，59%の保護者がヒヤリハットを経験していた．経験していない保護者との間で，背景では同居家族，育児支援者，事故防止教育の項目で，子どもの発達では，定頸，「両脇を支え立たせると足をピョンピョンする」の項目で有意差を認めた．

【考察】本調査から子どもの事故防止につながる情報が得られた．ヒヤリハット発生要因として，子どもに目配りできる大人の不在と事故防止教育の欠如が推測された．

I． 緒言

子どもの事故は，子どもの重要な健康問題である．乳児において不慮の事故は，2016年では死亡順位の第4位であり，73人の乳児が不慮の事故で亡くなっている（厚生労働省，2016）．特に，新生児期，乳児早期の転落事故は頭蓋内出血や重度脳損傷を引き起こすこともあり（市川，2000），その予防は極めて重要である．「健やか親子21」の中でも課題としてあげられ，この取り組みにより，不慮の事故死亡率を半減させるという目標は達成されたが，今後も0歳に多い不慮の窒息・転落への対策を強化していく必要がある（鈴木ら，2015）．

医療現場では乳児早期の子どもの不慮の事故にしばしば遭遇するが，その背後には医療者の目にさらされない非常に多くの「ヒヤリハット」の事例が存在する（白石，2013）と言われている．事故を防ぐためにはヒヤリハットを把握し対策を講じる必要があり，子どもの事故は，発達段階を見据えた的確な対応によって，大部分は防止可能と考えられている（田中，2006）．4か月児を持つ保護者を対象にした調査では，ヒヤッとした経験はすでに49.4%の人が有しており，その内容は窒息・転落が多くみられたと報告されている（中辻ら，2014）．子どもの事故を防止するには，まず保護者が早期より事故防止に対する意識を持つことが最も大切である．そのため，地域によって教育内容は様々であるが，乳児家庭全戸訪問事業や，母子健康手帳交付時，健康診査の際にリーフレットを配布するなど，保護者へ窒息・転落も含めた事故防止に向けた教育が行われている．

事故防止教育を考える際には，子どもの養育環境にあわせた対策を考える必要がある．しかし，大人の生活スタイルが大きく変化するとともに，子どもの養育環境もめまぐるしく変容しており，子どもの事故や安全という視点でみるとさまざまな問題点も多い（岡ら，2006）．家事やそのほかの用事をこなしながら，常に子どもから“目を離さない”でいるのは現実問題として不可能であり，おそらく母親は日常生活のなかで，「これくらいは大丈夫だろう」と，子どもから目を離してもよいと思われる感覚を学んでいく（白石，2013）．それぞれの日常生活に即し，子どもから目を離しても子どもの安全が守られるような家事や行動の工夫など，親と医療者が一緒に知恵を出し合って対策を考えていくことが必要である（白石，2013）．効果的な事故防止活動を行うためには，まず事故の実態をよく知り，保護者に対して事故防止のための情報を伝達，保護者に行動変容を促し，生活習慣を安全に配慮した行動に変えていくことが求められる（白石，2013）．

子どもの事故に関するこれまでの研究は，事故に関するものが多く，乳児早期までの子どものヒヤリハットの実態を詳細に調査したものは少なかった．そこで，乳児早期までの子どもの保護者が経験したヒヤリハットの発生要因を明らかにする目的で本研究に取り組んだ．

II． 用語の定義

乳児早期：生後4か月以下の子ども．

ヒヤリハット：子どもが事故に遭いそうになって保護者がヒヤリとしたり，ハッとしたりしたこと．

保護者：子どもの親または，親に代わる者．

育児支援者：育児の手助けをしてくれる同居人．

III． 研究方法

1． 調査対象

2015年7月～12月に，江南市と近隣市町で4か月児健康診査を受診する子どもの保護者428人を対象とした．

2． 調査方法

量的研究として自記式無記名式質問紙調査法で行った．

2015年7月～12月に乳児健康診査を受診する子どもの保護者に対して，「4か月児健康診査」の案内とともに，調査の趣旨及び研究目的を記載した説明文書と調査用紙を同封して，対象者に郵送した．調査用紙は，4か月児健康診査受診会場に回収箱を設置して回収した．なお，回答者については任意とした．

3． 調査項目

1）対象の背景：子どもの属性（性別，月齢，きょうだいの有無），養育環境（世帯構成，育児支援の有無），子どもの発達について回答を得た．

2）ヒヤリハットの概要：ヒヤリハット経験の有無，ヒヤリハット発生時間（6時～12時，12時～18時，18時～24時，24時～6時），及び場所（家庭内，家庭内以外），内容（自由記載）に関して複数回答を得た．

3）事故防止に関して保護者が情報を得る機会：妊婦健診，母親教室，乳児健診，赤ちゃん訪問，リーフレット，掲示物について回答を得た．

4． 分析方法

ヒヤリハット発生要因について，独立変数を子どもの属性，養育環境，子どもの発達，事故防止に関して保護者が情報を得る機会，従属変数をヒヤリハット経験の有無とし，それぞれの関連をχ²検定で分析した．解析ソフトはSPSSver.15を使用し，有意水準は5%未満とした．

5． 倫理的配慮

江南厚生病院の臨床研究審査委員会（承認番号26-021）で承認を得て実施した．対象者には，説明文書及び調査用紙を郵送し，調査用紙の回収をもって同意されたとする旨を明記した．説明文書には，研究の趣旨・目的・匿名の確保，拒否・撤回の自由，データの保管と管理および研究終了後のデータの破棄，結果の公表などついて記載した．

IV． 研究結果

4か月児健康診査を受診する子どもの保護者428人中335人（78.3%）より回答が得られ，有効回答者332人（77.6%）を分析対象とした．

1． 対象の背景

1） 子どもの属性

性別は，男児175人（52.7%），女児157人（47.3%）であり，月齢は，3か月84人（25.3%），4か月248人（74.7%）であった．きょうだいがいる子どもは，177人（53.3%）であった．

2） 養育環境

核家族は280人（84.3%），祖父母と同居は51人（15.4%），保護者の友人と同居は1人（0.3%）と核家族が最も多かった．育児支援者の有無では，有309人（93.1%），無23人（6.9%）であり，支援者の人数は一人当たり平均1.34±0.85人であった．

3） 発達行動

デンバー発達判定法（Frankenburg（1990）／日本小児保健協会編（2009））を参考に，生後4か月までの子どもにみられる発達行動8つを調査した結果，「できる」割合の多い発達行動は，「あおむけにすると手を自由に動かす」299人（90.1%）が最も多く，次いで，「腹ばいにすると頭を持ち上げる」287人（86.4%），「おもちゃを握らせると握る」285人（85.8%），であった．一方で，「できない」割合の多い発達行動は，「寝返り」235人（70.8%）が最も多く，次いで「腹ばいにすると胸をもちあげる」225人（67.8%），「両手を腕で支えて立たせると足をピョンピョンさせる」179人（53.9%），であった．

2． ヒヤリハットの概要

ヒヤリハットは197人（59.3%）が経験しており，ヒヤリハット件数としては635件であった．発生時間は，12～18時が144件（42.0%）と最も多く，次いで，18～24時110件（32.0%），6～12時51件（14.9%），24時～6時38件（11.1%）であった（表1）．発生場所は家庭内が347件（93.0%）と最も多かった．ヒヤリハットの内容では，「静かに寝ていると思って様子を見に行くとミルクを吐いたあとがあった」が134件（40.4%），「静かに寝ていると思って様子を見に行くと，寝具やタオルで顔面をおおっていた」97件（29.2%），「ベビーベッドに子どもを寝かせて気がつくと寝かした場所から移動していた」が84件（25.3%）であった．

表1  ヒヤリハットの概要（N=635）

		n（%）
発生時間	6時～12時	51（8.0）
	12時～18時	144（22.7）
	18時～24時	110（17.3）
	24時～6時	38（6.0）
	不明	292（46.0）
発生場所	家庭内	347（54.6）
	家庭内以外	26（4.1）
	不明	262（41.3）

3． 事故防止教育に関する情報を得る機会

事故防止に関して保護者が情報を得る機会は182人（54.8%）があったと回答しており，その機会は，「リーフレット」で情報を得ている保護者が85人（25.6%）と最も多く，次いで，「母親教室」56人（16.9%），「掲示物」53人（16.0%）であった．「赤ちゃん訪問」49人（14.8%），「妊婦健診」35人（10.5%），「乳児健診」29人（8.7%）とこれらで情報を得た保護者は少なかった．

4． 子どもの属性とヒヤリハット発生の関連

子どもの属性として，性別，月齢，きょうだいの有無で分析したが，いずれもヒヤリハット経験との関連に有意差を認めなかった（表2）．

表2  子どもの属性とヒヤリハット発生の関連（N=332）

子どもの属性			ヒヤリハット経験		P
			なし	あり
			n（%）	n（%）
性別	男	n=175	70（40.0）	105（60.0）	0.795
	女	n=157	65（41.4）	92（58.6）
月齢	3か月	n=84	32（38.1）	52（61.9）	0.579
	4か月	n=248	103（41.5）	145（58.5）
きょうだいの有無	有	n=177	74（41.8）	103（58.2）	0.650
	無	n=155	61（39.3）	94（60.7）

注）検定方法χ²検定

5． 養育環境とヒヤリハット発生の関連

養育環境については，家族構成で祖父母と同居していることがヒヤリハットの経験が少ないことと有意な関連が見られた（P=0.036）（表3）．

表3  養育環境とヒヤリハット発生の関連（N=332）

養育環境			ヒヤリハット経験		P
			なし	あり
			n（%）	n（%）
家族構成	核家族	n=280	106（37.9）	174（62.1）	0.036
	祖父母と同居	n=51	28（54.9）	23（45.1）
	その他	n=1	1（1.0）	0（0.0）
育児支援者	いる	n=309	130（42.1）	179（57.9）	0.055
	いない	n=23	5（22.7）	18（77.3）

注）検定方法χ²検定

6． 発達行動とヒヤリハット発生の関連

発達行動については，調査した8つの発達行動のうち「首がすわっていない」「両脇を支えて立たせると足をピョンピョンできない」子どもの保護者が，ヒヤリハットの経験が多いことと有意な関連が見られた（P=0.042, P=0.008）（表4）．

表4  発達行動とヒヤリハット発生の関連（N=332）

発達行動			ヒヤリハット経験		P
			なし	あり
			n（%）	n（%）
おもちゃを握らせると握る	できない	n=47	17（36.2）	30（63.8）	0.499
	できる	n=285	118（41.4）	167（58.6）
あおむけにすると手を自由に動かす	できない	n=33	16（48.5）	17（51.5）	0.335
	できる	n=299	119（39.8）	180（60.2）
両手を合わせる	できない	n=133	58（43.6）	75（56.4）	0.372
	できる	n=199	77（38.7）	122（61.3）
腹ばいにすると頭をもちあげる	できない	n=45	18（40.0）	27（60.0）	0.922
	できる	n=287	117（40.8）	170（59.2）
首がすわっている	いない	n=78	24（30.8）	54（69.2）	0.042
	いる	n=254	111（43.7）	143（56.3）
腹ばいにすると胸をもちあげる	できない	n=225	90（40.0）	135（60.0）	0.722
	できる	n=107	45（42.1）	62（57.9）
両脇を腕で支えて立たせると足をピョンピョンさせる	できない	n=179	61（34.1）	118（65.9）	0.008
	できる	n=153	74（48.4）	79（51.6）
寝返りができる	できない	n=235	100（42.5）	135（57.5）	0.275
	できる	n=97	35（36.1）	62（63.9）

注）検定方法χ²検定

7． 事故防止に関する情報を得る機会とヒヤリハット発生の関連

事故防止に関する情報を得る機会については，「母親教室」「乳児健康診査」「赤ちゃん訪問」に情報を得ていることがヒヤリハットの経験が少ないことと有意な関連が見られた（P=0.031, P=0.039, P=0.004）（表5）．

表5  事故防止に関する情報を得る機会とヒヤリハット発生の関連（N=332）

事故防止に関する情報			ヒヤリハット経験		P
			なし	あり
			n（%）	n（%）
妊婦健診	なし	n=297	116（39.1）	181（60.9）	0.083
	あり	n=35	19（54.3）	16（45.7）
母親教室	なし	n=276	105（38.0）	171（62.0）	0.031
	あり	n=56	30（53.6）	26（46.4）
乳児健診	なし	n=303	118（38.9）	185（61.1）	0.039
	あり	n=29	17（58.6）	12（41.4）
赤ちゃん訪問	なし	n=283	106（37.5）	177（62.5）	0.004
	あり	n=49	29（59.2）	20（40.8）
リーフレット	なし	n=247	96（38.9）	151（61.1）	0.256
	あり	n=85	39（45.9）	46（54.1）
掲示物	なし	n=279	112（40.1）	167（59.9）	0.659
	あり	n=53	23（43.4）	30（56.6）

注）検定方法χ²検定

V． 考察

生後4か月児の保護者でもヒヤッとした経験はすでに49.4%の人が有しているといわれているが（中辻ら，2014），今回の調査では，59.3%とより多い結果であった．また，本研究の調査対象となる期間に生後4か月未満の子どもが，事故により救急搬送された件数は5件であったが，ヒヤリハット件数は635件であり，実際に医療者の目にさらされない非常に多くのヒヤリハット事例が存在するということが実証された．

子どもの属性とヒヤリハット発生の関連について，先行文献では，第1子で不慮の事故経験が有意に多いという結果が報告されている（茂本ら，2004；亀崎ら，2017）．今回の研究では，きょうだいの有無とヒヤリハット発生の関連がなかった，その原因として，茂本ら（2004）の研究は，研究対象が0歳児～6歳児であり，事故経験は5歳児がもっとも多く，亀崎ら（2017）の研究では，0か月～11か月が対象であり，事故経験は10～11か月がもっとも多いと報告されており，対象月齢や年齢が異なる点が考えられる．

養育環境とヒヤリハット発生の関連について，「祖父母と同居」している保護者はヒヤリハット経験が少なく，「育児支援者がいる」保護者はヒヤリハット経験が少ない傾向であった．先行研究（矢嶋，2004）と同様，ヒヤリハット発生には目配りできる人の存在が影響していると考えられる．そのため，祖父母をはじめとした目配りできる人に対し，事故予防の必要性を指導することで，事故は未然に防げるのではないかと考える．

ヒヤリハット発生時間について，12～18時が144件（42.0%），次いで，18～24時110件（32.0%）であった．市川ら（1996）は，16歳未満の不慮の事故では，すべての事故発生時間帯は16時～20時前後に集中しており，家族が増える時間帯となり子どもの面倒がつい家族同士の人任せになりやすい時間帯であると述べている．調査結果の12時～18時は，子どもの睡眠中に保護者が家事などにより子どもを1人にさせやすい時間帯であることや，18時以降は，母親以外の者も世話をする機会が増える時間帯であることが推測される．しかし，詳細に関しては今回の研究では明らかになってないため，ヒヤリハット発生時間と周囲の状況については詳細な調査を行い，事故防止教育の対象者を母親だけでなく家族へと視野を広げて考えていくことが有用であると考える．

生後4か月までの子どもにみられる発達行動のうち，「首がすわっていない」「両脇を支えて立たせると足をピョンピョンできない」子どもをもつ保護者が有意にヒヤリハットを経験していた．中辻ら（2014）は 4か月児健康診査を受けた児の保護者を対象に事故防止に対する意識調査を行っており，「4か月児はまだ動かないという油断がヒヤッとした事故未遂の原因と思われる」と考察している．今回の結果からも，いずれも子どもが寝ており，子どもから離れても大丈夫であろうという保護者の思いが推測でき，先行研究（白石，2013）同様の可能性が考えられる．乳幼児の発達は目覚ましく昨日できなかったことが今日できるようになるのが子どもの特徴である（岡田，2013）．そのため，事故防止教育を行う際は，発達段階で予測される危険性を伝えることが重要であると考える．

事故防止に関する情報を得る機会について，「母親教室」，「乳児健康診査」，「赤ちゃん訪問」と回答した保護者はヒヤリハット経験が少なかった．今回の対象市町では，保健師がこれらの事業に従事しており，保健師と関わる機会があることが影響したと考えられる．事故防止教育は，保健師が直接，保護者と関わり，個別性に応じたより具体的な事故防止教育を行っていくことが望ましい．保健師を対象にした意識調査（長村ら，2004）では，乳幼児健診で子どもの事故防止指導と発達チェックの必要性が高く，指導時期と回数に関しては，乳児期の2回の健診（3～4か月と8～10か月）と保護者への指導時期として乳児期が重要なことが述べられている．しかし，実際の健診時には，種々な指導を行わなければならず，事故防止の保健指導だけに多くの人手や時間を割けないのが現状である（田中ら，2001）．そのため，指導に人手や時間を必要としない安全チェックリストや，それに対応した指導用パンフレットも開発され，多くの保護者の事故に注意する行動変容がみられ，効果的な方法とされている（長村ら，2004；田中ら，2001）．事故防止に関する情報を得る機会の中で「妊婦健診」「リーフレット」「掲示物」の3つではヒヤリハット発生との関連に有意差を認めなかった．「妊婦健診」では子どもがいない状況であるため，保護者の事故防止に関する認識の低さも影響していることや，「リーフレット」や「掲示物」では，保護者がそれらを読んだか読んでないかが分からないという点が今回の結果に影響しているのではないかと考える．事故防止教育では，リーフレットが有効活用されるよう考えることも必要である．

研究の限界として，本調査の回答者は任意としたため，回答者の属性が統一されていないことが結果に影響した可能性がある．また，保護者が事故防止教育に関する情報を得た機会をすべて反映できていない可能性があること，事故防止教育について市町村ごとに具体的な教育方法が異なることが結果に影響した可能性がある．

VI． 結語

4か月児健康診査を受診する子どもの保護者の59.3%がヒヤリハットを経験していた．発生要因として，同居家族，育児支援者，事故防止教育，子どもの発達が明らかになった．同居家族や育児支援者がいる保護者，母親教室，乳児健康診査，赤ちゃん訪問で事故防止の情報を得た保護者の方がヒヤリハット経験は少なく，発達行動では，首がすわらない，両脇を支え立たせると足をピョンピョンできない子どもをもつ保護者の方がヒヤリハット経験していた．今回の結果を踏まえ，個別性のある事故防止教育を考案していく必要がある．

 謝辞

本研究の実施に際しご協力いただきました保護者，近隣市町の保健センターの皆様に深く感謝申し上げます．また，調査内容の検討や結果の分析についてご教授いただいた，江南厚生病院こども医療センターの尾崎隆男先生，西村直子先生，江南厚生病院看護部の長谷川しとみさん，今枝加与さん，宇根底亜希子さんに，深く感謝いたします．

本研究に関連して開示すべき利益相反（COI）状態はない．

本研究は，第5回日本公衆衛生看護学会学術集会（2017年1月，仙台市）で発表した．

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