日本公衆衛生看護学会誌
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普及啓発事業における客観的指標を用いた事業評価の展開:HIV感染症対策の取り組み
山本 佳奈
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論文ID: 2024-003

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抄録

目的:普及啓発の取り組みについて,ホームページ(以下HP)アクセス数に着目した客観的指標で事業評価する.

方法:普及啓発の取り組みとして,HP更新,ポスター作成,パネル展等を行った.HP更新前後及び世界エイズデー取り組み期間前と期間中でHPアクセス数の差をウェルチのt検定,取り組み期間前と期間中の電話問い合わせ割合の差をχ2検定で分析した.

結果:HP更新前後のアクセス数は更新後が2.24件多く,電話問い合わせ割合は取り組み期間中が4.8%高く,その差はそれぞれ有意だった.取り組み期間前と期間中におけるHPアクセス数は,期間中が0.94件多かったが有意差はなかった.

考察:HPはアクセス数増加に繋がるため更新していくことが大切である.普及啓発の取り組みは電話問い合わせ割合の増加に繋がるため正しい知識と検査周知を目的とした活動を今後も検討し,より目標に即した評価ができるよう工夫が必要と考える.

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