静岡大学
1999 年 42 巻 4 号 p. 405-421
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従来のAHPは比較的少数の代替案について, 単一評価者により全一対比較を行うことを前提としており, 代替案が多数でかつ複数評価者が存在する場合には対応できない. ここでは, 複数評価者が存在し, 評価項目, 代替案が多数の場合にも適用できるようにAHPの枠組みを拡張した. この枠組みを人事評価に適用し, その有効性を検証した.
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