日本原子力研究開発機構
2018 年 2018 巻 KST-35 号 p. 01-
(EndNote、Reference Manager、ProCite、RefWorksとの互換性あり)
(BibDesk、LaTeXとの互換性あり)
近年，世界的な傾向として原子炉施設等の廃止措置が進んでいる．現在の原子炉施設等の解体は画一した方法はなく，炉型・種類以外にも国の法律，廃止措置に取り組む企業の考え方などにより様々な方法が採られている．本研究では廃止措置に関する情報として特に解体技術を対象とする．そして，個別事例を基にこれまで使用してきた解体技術を体系化し，可視化できるアプリケーションを活用し，実際の廃止措置現場で情報の共有を行うことができるようなツールについて考察する．
すでにアカウントをお持ちの場合 サインインはこちら
