生体医工学との連携から生まれる看護情報システムの未来

抄録

改正医療法や2016年の診療報酬改定では病床機能分化・連携の方向性が明確に打ち出され、いよいよ急性期に比重が置かれていた看護サービスの役割も大きく変わろうとしている。このような中、急性期病院の看護サービスも、継続看護を前提とした提供体制に大きく変わろうとしている。また、看護界では同年「看護実践用語標準マスター」が厚生労働省標準規格に採択され、看護情報が複数の病院をまたがっていくことが容易になってきた。他方で、看護部門におけるワークフローや業務手順にはまだ病院固有のものが多く、連携を前提とした看護サービスの支障になっている面もある。今後、生体デバイスや情報デバイスが普及していく際に、大きな支障になっていく可能性が高いと言わざるを得ない。こうした観点から、日本医療情報学会看護部会では2016年11月に病棟デバイスWGを設置し、これらの機材を活用した業務のあり方、例えば記録の自動生成をどこまで行えるか等のユースケースに関する議論を行っていくことになった。具体的な事例を挙げつつ、生体医工学との連携から生まれる看護情報システムの未来について議論を深めたい。なお、本報告で用いる事例は、科研費・基盤研究(C) 16K12222の成果の一部である。