2008 年 2008 巻 16 号 p. 137-144
EDIの効用については広く知られているところであるが、発展途上国においてどのようなEDIを導入すべきかの決定は一般に困難である。本論文は港湾に関わるEDIの導入の方向性について検討したものである。本論文ではアジアを中心に14力国の58のEDIについて3つのカテゴリー (組織、機能、サービス) から分析を行った。クラスター分析、数量化理論皿類を適用した結果、それぞれのカテゴリー毎に、発展途上国が参考とすることが可能ないくつかの方向性があることが明らかとなった。