抄録
GHG排出削減に対して取組む企業が増加するとともに 企業の環境活動を調査し,その結果を公表する 組織も注
目を浴びている 一方,企業の気候変動への取組みに関する情報開示に関心を示す, 特に 長期保有目的の投資家の
行動を知ることは企業にとっても好ましい 本研究では, 日本企業の環境 活動を対象とする 3 つの主要な民間 調査
に対して企業が開示した情報 と,機関投資家などの長期保有にかかわる投資家の行動との関連を分析している 持
株比率の 分析結果は CDPJapan500 対象となる 企業は, CDP 調査に情報開示すること,その他の企業では, CSR 企
業総覧 や環境経営度 の調査に対して情報開示できるような内部体制を整えることが重要であると示唆している