Physical Therapy Japan
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Research Reports (Original Article)
The Current Status and Challenges of Generative Artificial Intelligence Utilization Guidelines in Japanese Physical Therapy-related Journals
Hyunjae WOO Ippei YOSHIDA
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2025 Volume 52 Issue 3 Pages 136-141

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要旨

【目的】生成人工知能(Generative Artificial Intelligence:以下,GAI)の医療論文執筆利用が拡大する中,倫理的課題が指摘されている。本研究は,日本の理学療法関連学術誌におけるGAI倫理指針の実態を明らかにし,その整備の必要性を検討する。【方法】日本理学療法士協会学術誌1誌,学会・研究会機関誌19誌,士会学術雑誌45誌の計65誌を対象に,投稿および執筆規定を調査し,GAIに関する記載の有無を分析した。【結果】最終調査対象の全60誌において,GAIに関する倫理指針の記載は確認されなかった。また,2022年11月以降の改訂版にもGAIに関する規定は含まれていなかった。【結論】国際学術誌ではGAI倫理指針の整備が進んでいる一方,日本の理学療法関連学術誌では十分に整備されていない。本研究の結果は,当分野の学術誌におけるGAI利活用の指針の検討の必要性を示唆しており,今後の対応が求められる。

Abstract

Objective: As the use of Generative Artificial Intelligence (GAI) in medical research paper writing expands, ethical concerns have become raised. This study aims to clarify the current status of ethical guidelines for GAI use in Japanese journals of physical therapy and examine the necessity of their establishment.

Methods: We investigated the submission and writing guidelines of 65 journals, including one journal from the Japan Physical Therapy Association, 19 journals from academic societies and research groups, and 45 journals from local physical therapist associations, to analyze whether they included ethical guidelines related to GAI.

Results: Among the 60 journals ultimately analyzed, no ethical guidelines addressing GAI were found. Additionally, no regulations regarding GAI were included in any revised editions published after November 2022.

Conclusion: While international academic journals have established ethical guidelines for GAI use, Japanese journals of physical therapy have not yet sufficiently addressed this issue. The findings of this study suggest the necessity of examining ethical guidelines for GAI use in this field, highlighting the need for future action in the formulation of appropriate submission guidelines and writing guidelines.

はじめに

近年,自然言語処理の技術向上とともに,生成人工知能(Generative Artificial Intelligence:以下,GAI)が急速に発展し,学術論文執筆の支援ツールとしての活用が期待されている1。GAIは文章構成や文法の補正,要約や翻訳,データ解析と結果解釈の補助などに活用されており,研究者の作業負担を軽減し,研究成果の発信を支援する可能性が示唆されている2

しかし,学術論文執筆におけるGAIの利活用には倫理的な問題も指摘されている1。GAIが生成する文章には,事実の捏造や誤情報が含まれる可能性があり,科学的な厳密性の低下が懸念される3。また,執筆におけるGAIの関与が適切に報告されない場合,研究の透明性や信頼性が損なわれるリスクもある14。特に医療および保健分野では,GAIが生成する文章に誤情報やハルシネーションが含まれるリスクに加え,出典の不明確さや内容の責任所在の曖昧さが問題視されており,研究倫理や学術的信頼性の観点から慎重な対応が求められている1。これらの指摘を踏まえ,世界医学雑誌編集者協会(World Association of Medical Editors:WAME)5,出版規範委員会(Committee on Publication Ethics:COPE)6,医学雑誌編集者国際委員会(International Committee of Medical Journal Editors:以下,ICMJE)7ではGAIの共著者資格を認めないことや,GAI利活用の開示を義務付ける倫理指針の策定が進められている。一方,日本の医学系学術誌においては,GAI倫理指針に関する包括的な調査報告は見当たらず,現時点では整備状況が明確ではない。特に日本の理学療法関連学術誌においては,GAIの倫理指針の導入状況が明確ではなく,国際的な動向との比較もなされていない。

日本理学療法士協会は1966年に設立され,日本の理学療法を代表する職能団体として理学療法の普及と発展に貢献してきている8。また,2013年に日本理学療法士学会を設立し12の分科学会と5つの部門を組織化した9。さらに2021年には日本理学療法学会連合が発足され,分科学会は法人格を取得,部門は8つの研究会として再編された8。2024年3月時点での協会の会員数は139,556人に達し10,日本最大の理学療法関連学術団体として,国内外における理学療法分野の学術活動を牽引している11

本研究の目的は,日本の理学療法関連学術誌におけるGAI利活用の現状を調査し,学術論文執筆における倫理的課題を明らかにするとともに,今後の適切な倫理指針策定の必要性を提言することである。

対象および方法

本研究のデザインは,横断的調査研究である。

本研究の対象は,日本理学療法士協会,日本理学療法学会連合の分科専門領域,および都道府県理学療法士会が発行する学術誌とした。これにより,日本の理学療法分野の主要な発表媒体を網羅できると考えた。具体的には,日本理学療法士協会の生涯学習制度における専門理学療法士申請時12に登録すべき和文一覧13のうち,雑誌データベースが医中誌Webであるものを除外した上で選定し,日本理学療法士協会発行の学術雑誌1誌,理学療法学関連学会・研究会の機関誌19誌,都道府県士会発行の学術雑誌45誌の計65誌を対象とした。そのうち,公式ウェブサイト上で投稿規定または執筆規定を確認できなかった都道府県士会学術雑誌5誌を除外し,最終的に60誌を分析対象とした。

調査方法として,2025年2月3日から5日にかけて,各学術誌の公式ウェブサイトを調査し,投稿規定および執筆規定の掲載状況を確認した。ウェブサイト内で当該規定が確認できた場合は全文を取得し,確認できない場合には「学術誌名」「投稿規定」「執筆規定」などのキーワードを用いてGoogle検索を行い,補助的に文書を取得した。収集した規定の内容から,GAIに関する倫理的記載の有無,各規程の最終改訂日および改訂内容を調査した(補遺1)。収集データは,単純集計および頻度分析記述統計により分析した。

本研究は,和歌山リハビリテーション専門職大学の倫理審査委員会において「人を対象としたものではないため,審査に該当しない」と判断された。

結果

表1は,日本の理学療法関連学術誌における投稿規定または執筆規定のGAI関連記載状況と最終改訂日を示す。調査対象60誌すべてにおいて,投稿規定および執筆規定のいずれにも,GAIの利活用に関する記載は確認されなかった。また,GAIが無料公開14された2022年11月以降に新たに規定が作成または改訂された学術誌は26誌(43%)であった。しかし,改訂内容の詳細は多くの学術誌で公開されておらず,確認できた改訂内容は,著作権と料金プランの変更に関するものであり,GAIの利活用に関する新たな指針は含まれていなかった。

表1 日本理学療法関連学術誌におけるGAI関連記載状況と最終改訂日

雑誌データベース雑誌名GAI関連記載状況最終改訂日(施行日を含む)
協会学術雑誌日本理学療法士協会雑誌記載なしP: 2022/11/15
A: 2024/1/26
学会・研究会機関誌理学療法学記載なしP: 2024/6/18
A: 2024/7/2
学会・研究会機関誌運動器理学療法学記載なしP: 2022/5/10
A: 2022/5/10
学会・研究会機関誌基礎理学療法学記載なしP: 2022/5/13
A: 2022/5/13
学会・研究会機関誌呼吸理学療法学記載なしP: 2023/6/1
A: 2021/12/16
学会・研究会機関誌支援工学理学療法学会誌記載なしP: 2024/2/29
A: 2024/2/29
学会・研究会機関誌小児理学療法学記載なしP: 2022/6/14
A: 2022/6/14
学会・研究会機関誌神経理学療法学記載なしP: 2021/11/18
A: 2021/11/18
学会・研究会機関誌循環器理学療法学記載なしP: 2021/12/10
A: 2021/12/10
学会・研究会機関誌スポーツ理学療法学記載なしP: 2024/4/1
A: 2024/4/1
学会・研究会機関誌地域理学療法学記載なしP: 2024/4/2
A: 2024/4/2
学会・研究会機関誌日本糖尿病理学療法学雑誌記載なしP: 2024/11/1
A: 2024/11/1
学会・研究会機関誌日本予防理学療法学会雑誌記載なしP: 2024/10/10
A: 2024/10/10
学会・研究会機関誌理学療法教育記載なしP: 2024/4/15
A: 2024/4/15
学会・研究会機関誌ウィメンズヘルス・メンズヘルス理学療法学記載なしP: 2024/6/29
A: 2022/10/18
学会・研究会機関誌日本がん・リンパ浮腫理学療法学会誌記載なしP: 2023/4/1
A: 2023/4/1
学会・研究会機関誌日本栄養・嚥下理学療法学会雑誌記載なしP: 2023/4/3
A: 2023/4/3
学会・研究会機関誌精神・心理領域理学療法学記載なしP: 2023/3/1
A: 2023/3/1
学会・研究会機関誌理学療法管理学記載なしP: 2023/6/1
A: 2022/4/1
学会・研究会機関誌日本産業保健理学療法学雑誌記載なしP: 2024/4/25
A: 2024/4/25
都道府県士会学術雑誌北海道理学療法記載なしP: 2020/10/1
A: 2020/10/1
都道府県士会学術雑誌理学療法研究・長野記載なしP: 2023/3/31
A: 2023/3/31
都道府県士会学術雑誌理学療法の歩み記載なしPとAともに不明
都道府県士会学術雑誌秋田理学療法記載なしPとAともに不明
都道府県士会学術雑誌山形理学療法学記載なしPとAともに不明
都道府県士会学術雑誌福島県理学療法学記載なしPとAともに不明
都道府県士会学術雑誌理学療法いばらき記載なしP: 2015/11/19
A: 2015/11/19
都道府県士会学術雑誌理学療法とちぎ記載なしP: 2021/6/1
A: 2021/6/1
都道府県士会学術雑誌理学療法群馬記載なしP: 2024/2/1
A: 2024/2/1
都道府県士会学術雑誌理学療法−臨床・研究・教育記載なしP: 2016/12/1
A: 2016/12/1
都道府県士会学術雑誌理学療法の科学と研究記載なしP: 2023/2/1
A: 2023/2/1
都道府県士会学術雑誌理学療法東京記載なしP: 2019/1/31
A: 2019/1/31
都道府県士会学術雑誌理学療法新潟記載なしP: 2015/2/7
A: 2015/2/7
都道府県士会学術雑誌理学療法とやま記載なしP: 2021/6/28
A: 2021/6/28
都道府県士会学術雑誌石川県理学療法学雑誌記載なしP: 2023/12/1
A: 2023/12/1
都道府県士会学術雑誌理学療法やまなし記載なしPとAともに不明
都道府県士会学術雑誌理学療法研究・長野記載なしP: 2021/3/31
A: 2021/3/31
都道府県士会学術雑誌岐阜県理学療法士会 学術誌記載なしP: 2022/7/8
A: 2022/7/8
都道府県士会学術雑誌静岡理学療法ジャーナル記載なしP: 2023/4/1
A: 2023/4/1
都道府県士会学術雑誌愛知県理学療法学会誌記載なしP: 2017/1/22
A: 2017/1/22
都道府県士会学術雑誌理学療法みえ記載なしP: 2018/5/16
A: 2018/5/16
都道府県士会学術雑誌理学療法 湖都記載なしP: 2011/5/16
A: 2011/5/16
都道府県士会学術雑誌理学療法京都記載なしPとAともに不明
都道府県士会学術雑誌総合理学療法学記載なしP: 2024/3/13
A: 2024/3/13
都道府県士会学術雑誌理学療法兵庫記載なしP: 2023/12/1
A: 2023/12/1
都道府県士会学術雑誌奈良理学療法学記載なしP: 2021/1/7
A: 2021/1/7
都道府県士会学術雑誌理学療法和歌山記載なしP: 2024/4/1
A: 2024/4/1
都道府県士会学術雑誌理学療法おかやま記載なしP: 2024/3/12
A: 2024/3/12
都道府県士会学術雑誌理学療法の臨床と研究記載なしP: 2022/9/13
A: 2022/9/13
都道府県士会学術雑誌理学療法やまぐち記載なしP: 2021/9/11
A: 2021/9/11
都道府県士会学術雑誌理学療法の探究記載なしP: 2020/11/10
A: 2020/11/10
都道府県士会学術雑誌高知県理学療法記載なしPとAともに不明
都道府県士会学術雑誌理学療法福岡記載なしPとAともに不明
都道府県士会学術雑誌理学療法さが記載なしP: 2022/1
A: 2022/1
都道府県士会学術雑誌長崎理学療法記載なしPとAともに不明
都道府県士会学術雑誌熊本県理学療法アドバンス記載なしP: 2023/8/1
A: 2023/8/1
都道府県士会学術雑誌大分県理学療法学記載なしP: 2021/3/1
A: 2021/3/1
都道府県士会学術雑誌臨床と理学療法記載なしPとAともに不明
都道府県士会学術雑誌理学療法かごしま記載なしP: 2023/8/9
A: 2023/8/9
都道府県士会学術雑誌理学療法沖縄記載なしP: 2023/4/1
A: 2023/4/1

A: Authorship guidelines(執筆規定),GAI: Generative Artificial Intelligence(生成人工知能),P: Publication guidelines(投稿規定).

考察

1. 日本の理学療法関連学術誌におけるGAI倫理指針の未整備

本研究の調査により,日本の理学療法関連学術誌60誌の投稿規定および執筆規定において,GAIの利活用に関する記載は確認されなかった。また,GAIが無料公開された2022年11月以降に規定が新規作成および改訂された26誌についても,新たなGAI倫理指針の規定は見られなかった。本研究の結果は,日本の理学療法関連学術誌の多くがGAI利活用に関する独自の倫理指針や投稿規定を整備しておらず,実質的な運用も含めてGAIの急速な発展に対する対応が遅れていることを示唆している。本結果を国内外の動向と比較しながら考察する。

2. GAIの発展による学術論文執筆への影響

GAIの発展により,学術論文の執筆支援ツールとしての有効性が報告されている1。多言語対応が進み,日本語を含む非英語圏の研究者にとって翻訳支援や英語校正の面で恩恵がある15。また,論文要約,データ分析補助,参考文献整理,論理展開の補助など,多様な用途が期待されている216

一方,GAI利活用には倫理的問題も指摘されている117。主な懸念点として,責任の所在の不明確さ,情報の正確性とバイアスの問題,著作権および知的財産権の課題が挙げられる。特に,GAIが生成した誤情報が臨床判断に影響を及ぼすリスクがあるため,適切な監視と責任の明確化が求められる3。加えて,GAIの使用が進む中で,透明性確保と倫理基準の整備が求められている1819

3. 医学科学分野におけるGAI倫理指針の国内外比較

理学療法分野を含む国際的な医学および科学学術誌では,GAIの利活用に関する倫理指針が策定されている20。トップ100の医学および科学学術誌を対象とした先行研究では20,87%がGAI倫理指針を有し,98%がGAIを著者として認めないことを明記している。さらに,医学関連学術誌51誌のうち44誌(86%)がGAI関連指針を設けていると報告されている。こちらの研究20は2023年5月と10月に調査が実施され,当時はJournal of Clinical Investigation21,Gastroenterology22,Neurology23,Journal of Neuroscience24,Journal of Personality and Social Psychology25,Hepatology26,American Journal of Clinical Nutrition27の7誌においてGAI関連指針が確認されなかった。しかし,今回筆者が再確認したところ,これらの学術誌すべてがGAI関連指針を新たに設けていた(表2)。そのうち,Journal of Personality and Social Psychology25には直接的な記載はないものの,母体であるAmerican Psychological Association28の規定にGAI関連指針が明記されていた。この結果から医学系分野においてGAI倫理指針を含めた規定の策定が標準化されつつあることが示唆される。

表2 国内外の医療関連学術誌におけるGAI倫理指針の比較

学術誌分類学術誌名Ganjaviらの研究20本研究*
GAI倫理指針を明記している医学系トップ学術誌Nature, Science, New England Journal of Medicine, Lancet, Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America, JAMA, Circulation, Nature Medicine, Journal of Clinical Oncology, Blood, Nature Reviews Cancer, Cancer Research, Journal of Experimental Medicine, BMJ, Journal of the American College of Cardiology, Environmental Science & Technology, Nature Reviews Immunology, Accounts of Chemical Research, Immunity, Nature Immunology, Annals of Internal Medicine, EMBO Journal, Journal of Physical Chemistry B, Nature Reviews Genetics, Journal of Cell Biology, American Journal of Respiratory and Critical Care Medicine, PLOS ONE, Journal of Immunology, Diabetes Care, JAMA Psychiatry, Lancet Oncology, American Journal of Psychiatry, Journal of Chemical Physics, Cancer Cell, Journal of Clinical Endocrinology and Metabolism, Pediatrics, Journal of the National Cancer Institute, JAMA Internal Medicine, Physiological Reviews, Clinical Infectious Diseases, Nature Reviews Drug Discovery, Circulation Research, Brain, Clinical Cancer Research, Diabetes, Langmuir 
(計44誌)
記載あり
GAI倫理指針を明記のない医学系トップ学術誌Journal of Clinical Investigation21記載なし記載あり
Gastroenterology22記載なし記載あり
Neurology23記載なし記載あり
Journal of Neuroscience24記載なし記載あり
Journal of Personality and Social Psychology25, 28記載なし記載あり
Hepatology26記載なし記載あり
American Journal of Clinical Nutrition27記載なし記載あり
日本医学系学術誌日本医師会学術誌29(和文)記載なし
日本看護系学術誌日本看護師会学術誌30(和文)記載なし
日本理学療法関連誌協会学術雑誌,学会・研究会機関誌,都道府県士会学術雑誌(和文)記載なし
理学療法ジャーナル31記載あり

GAI: Generative Artificial Intelligence(生成人工知能),*:調査期間は2025 年2 月3日から5日.

また,GAIの利活用開示に関しても,利用目的やGAIモデルの種類,バージョンを明記することが推奨されており,研究の透明性の確保が強調されている5。さらにGAI利活用の許容範囲として,文章修正,英語校正,データ解析,文献検索は認められる一方,研究の結論生成や新規データ作成にはGAIの使用が禁止されている20。これらの指針は,誤情報の拡散を防ぎ,研究の信頼性を維持するために重要である。

一方,日本の理学療法関連学術誌に限らず,医学会29や看護学会30の和文学術誌においてもGAI倫理指針の明記が確認されなかった(表2)。これは,日本の医学および医療系学術誌全体で,GAIの倫理的対応が国際水準に比べて十分に整備されていない可能性を示唆している。ただし,本研究の調査対象外である理学療法ジャーナル31ではGAI倫理指針が明記されており,先進的な取り組みが見られた。また,理学療法学32においても投稿および執筆規定にGAI倫理指針の明記はなかったものの,ICMJEの倫理指針の参照が勧告されている。このことから,理学療法分野においては,一部に先進的な取り組みの例があるものの,全体として体系的な整備は依然として不十分であると考えられる。

4. 日本の理学療法関連学術誌におけるGAI倫理指針策定の必要性

以上の結果から,今後,GAIの利活用に関する投稿規定の整備を進めるにあたっては,単に「使用可能かどうか」の判断にとどまらず,「使用した場合の開示義務」や「どのような範囲での使用が許容されるのか」などを具体的に明記することが求められる。こうしたガイドラインの明文化により,投稿者がルールを理解しやすくなり,研究の透明性や再現性の向上にも寄与すると考えられる。GAIの急速な普及に対し,分野ごとの実情に応じた現実的かつ柔軟な対応が望まれる。

本研究にはいくつかの限界がある。まず,日本理学療法士協会関連の学術誌に限定したため,他の学術誌の状況が反映されていない。また,本研究は特定時点での調査であり,今後の規定の改訂により状況が変化する可能性がある。しかし,本研究は日本の理学療法分野においてGAI倫理指針の実態を明らかにした初めての調査である。さらに,国際学術誌や日本の他の医療学術誌との比較により,日本におけるGAI倫理指針の現状を包括的に捉えることができたと考える。

結論

本研究では,日本の理学療法関連学術誌におけるGAI倫理指針の現状を調査した。その結果,本研究の調査対象となった日本の理学療法関連学術誌にはGAI倫理指針が確認されなかった。今後,日本の理学療法関連学術誌において,国際的な動向に沿った研究の透明性と信頼性を確保するためのGAI倫理規定の策定が期待される。

利益相反

本研究に関して報告すべき利益相反はない。

文献
 
© 2025 Japanese Society of Physical Therapy

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https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/deed.ja
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