北海道国有林における森林鉄道の導入は、大正10（1921）年に開通した温根湯森林鉄道と置戸森林鉄道に始まるが、これ以降、極めて短期間に主要な路線が開設された。その要因は、大正6（1917）年に生起した山林局国有林への移管問題を契機とした北海道国有林の積極経営への転換にある。従来、殖民政策への寄与を目的として森林の払い下げと殖民予算の確保のための年期特売による立木販売を進めてきた北海道国有林に対し、森林資源の疲弊を危惧する観点から起こった移管問題は、内務省側の抵抗により一旦は回避されたが、北海道国有林では官行斫伐事業の実施とその運材手段である森林鉄道の建設を急速に進めた。また、運材量に応じ高い輸送力を確保する必要性から高規格な路線が主体となった。本研究は北海道の森林鉄道の開設経緯とそれを可能とした経営方針の転換について明らかにしたものである。
