夏休みの終わり、新学期を前に憂うつな気持ちや不安を抱える10代の若者たちの声に耳を傾けようと、NHKは、去年（2017年）から、ウェブサイトやSNSと連動したキャンペーン「＃８月３１日の夜に。」を始めた。その中の番組のひとつ、『ハートネットTV＋生きるためのテレビ ＃8月31日の夜に。』は、今年、2018年9月、放送番組などの世界で最も権威ある国際コンクールのひとつ、「イタリア賞」を受賞した。今年の夏も、同キャンペーンは行われた。その中心となった『ハートネットTV』は、2年目を迎えて、キャンペーンを夏休みの終わる頃に集中的に行うだけでなく、夏休み期間を通して、もやもやした気持ちなどを吐き出す場として「2018夏休み ぼくの日記帳」を番組のウェブサイトに設け投稿を呼びかけた。また、若者に人気のウェブ上の投稿プラットフォーム「note」ともゆるやかに“連携”して、キャンペーンがより多くの人に届くように試みた。8月31日の放送当日には、ネットで「ライブストリーミング」も行い、テレビ離れが進む若い世代にリーチしようとした。その結果、番組サイトやツイッター上に、“若者たちが安心して、いることができる場所”を作ることができた。この取り組みは、“公共メディア”を目指すNHKによる、“ソリューションジャーナリズム”のひとつの形を示したとも言えるのではないだろうか。

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NHK放送文化研究所では、全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに、放送・ウェブ・イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用に関する調査」を2013年度から実施している。この調査は、学校を単位として定期的に行ってきた「学校放送利用状況調査」(1950～2012年)にかわり、教師個人を対象としている。 2019年度は、2015年度の中学校教師の調査（理科、社会）に続く2回目の調査として、対象教科を4教科（理科、社会、国語、外国語）に増やすとともに、道徳など学級担任として授業を行う教科（担任教科）のメディア利用や、生徒の学習へのスマートフォン利用に対する意識などの新規の質問項目を追加した。 調査結果から、テレビやパソコンなどのメディア機器を教師が利用できる一定の環境が整い、特にタブレット端末を利用できる環境にある教師が4教科とも6割を超え、生徒は1人1台での利用が多いことが明らかになった。また国語、外国語ではラジオ・CDラジカセの利用が多いなど、教科による利用機器の違いがみえてきた。一方で教室のインターネット環境は無線接続が6割を超えたものの、まだ動画を問題なく再生できるまでには至っていない。 こうした機器で提示するメディア教材の利用は4教科とも8割を超え、「NHK for School教師利用率」は理科で63%、社会で56%だった。国語では「指導者用のデジタル教科書」、国語と外国語で音声教材の利用が多く、教科による利用の違いもみてとれた。また、担任教科の道徳では、授業を行っている教師のほぼ6割にメディア教材の利用がみられた。 生徒の学習へのスマートフォン利用については、学校と家庭のいずれの学習においても否定的な意見が多く、学習利用に向けた課題が明らかになった。 今後、生徒１人１台の端末の利用が定着していくことが予想され、教師が利用するメディア教材だけでなく、個々の生徒の学力に適応し、生徒が協働的に学ぶことができる教材の開発と提供が求められる。

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2018年6月に実施した「幼児視聴率調査」の結果から、幼児のテレビ視聴と録画番組・DVDの利用状況を報告する。調査は、東京30キロ圏に住む2～6歳の幼児1,000人を調査相手として、6月4日（月）～10日（日）の1週間実施した。幼児が1日にテレビを見る時間は1時間39分（週平均）。テレビ視聴時間は、2007年以降2時間程度で推移していたが、2012年に減少して初めて2時間を下回り、以降緩やかに減少傾向にある。また、幼児が録画番組やDVDを再生利用している時間は57分(週平均)で、2011年から2013年にかけて増加し、それ以降は同程度で推移しており、両者の差が縮まっている。さらに付帯質問の結果をみると、録画・ＤＶＤ再生を利用する幼児は横ばいで推移する中、インターネット動画を見る幼児の増加が続いている。インターネット動画の再生時間は、「ほとんど、まったく見ない」が前々年から減少した一方で、１時間を超える長時間利用が増加した。調査期間中によく見られたテレビ番組は、｢おかあさんといっしょ」「みいつけた！」などＥテレの幼児向け番組や、「ドラえもん」｢クレヨンしんちゃん｣など民放のアニメ番組であった。

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NHK放送文化研究所では，全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに，放送，インターネット，イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べるために，1950年から定期的に学校を単位として，あるいは教師個人を対象として全国調査を行ってきた。全国の小・中学校で「児童生徒向けの1人1台端末」と「高速大容量の通信ネットワーク」を一体的に整備するGIGAスクール構想の本格的な運用が始まり2年目となる2022年度は、1人1台端末の授業での利用だけでなく、家庭への端末持ち帰りとその利用状況を把握するために、中学校の教師個人を対象とした。対象教科は初めて5教科（理科、社会、国語、外国語、数学）としている。 GIGAスクール構想前の2019年度の結果と比べると、タブレット端末を利用できる環境にある教師が大幅に増加（63%→91%）、インターネットを利用できる環境にある教師（77%→93%）も増えていた。 また、生徒に1人1台ずつ配付されたパソコンやタブレット端末（「GIGAスクール端末」）を授業で生徒に利用させている教師は、5教科全体で87%であった。さらに授業で「GIGAスクール端末」を生徒に利用させている教師でみると、6割を超える教師が「家庭への持ち帰り学習」を行っていた。 授業でのメディア教材の利用についてみると、「指導者用のデジタル教科書」（33%→49%）の利用と、NHKの学校放送番組あるいはNHKデジタル教材のいずれかを利用していた「NHK for School教師利用率」（38%→49%）が増加していた。また、教科別にみると理科と社会で「NHK for School教師利用率」、外国語で「指導者用のデジタル教科書」と「学習者用のデジタル教科書」の利用が多く、教科による違いがみられた。 教師が生徒の家庭学習に行っている支援については、「紙の市販ドリルやプリント教材」「教科書」を利用した紙教材での支援が7割で多かった。ただし「アプリなどデジタルのドリル教材」など、生徒が家庭でパソコンやタブレット端末を利用して行う「デジタル教材」での支援も6割で、家庭学習の支援が多様化している様子もみられた。 またビデオ会議や資料共有、コミュニケーション機能などがある、授業と家庭学習で利用できる「学習支援ツール」は、84%の教師が利用していた。 GIGAスクール構想の実現で、教室のメディア環境は大きく変わった。家庭のメディア環境の差などの課題はあるが、授業と家庭学習を繋げられる「NHK for School」や「学習者用のデジタル教科書」などのメディア教材と「学習支援ツール」などを利用することで、生徒の学びをどう広げていけるのか、学校と家庭の両方を見渡した学習支援のトータルデザインを考える必要があると考えられる。

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NHK放送文化研究所では、NHK教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用に関する調査」を2013年度から実施している。2018年度は小学校教師を対象とした。調査結果から、テレビやパソコンなどのメディア機器を教師が利用できる環境に前回調査の2016年度から大きな変化はみられなかったが、タブレット端末を利用できる環境にある教師が大きく増えるとともに、児童の1人1台での利用も増えていた。また今回から調査項目に加えたラジオ・CDラジカセの利用が多いことが明らかになった。その一方で、教室のインターネット接続は無線接続が増えているが、動画を問題なく再生できる環境にある教師は38%と変化がみられず、依然として課題となっている。こうした機器で提示するメディア教材の利用は全体として増え、NHK for Schoolの利用は67%、指導者用のデジタル教科書の利用は65%だった。2020年度完全実施の新学習指導要領で改訂される項目でみると、「外国語・外国語活動」では文部科学省が作成・配布しているデジタル教材などの教材の利用が多い一方、「特別の教科 道徳」では教科書が導入されたことにより、メディア教材の利用は少ない。また「プログラミング教育」を先行的に実施している教師は14%であった。新学習指導要領で重視される「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けて、 教師が提示するメディアに加えて、児童が1人1台のタブレット端末などを使えるような、メディア環境の整備とメディア教材の提供がますます求められている。

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2020年、日本を新型コロナウイルス感染症が襲った。コロナ下で大きな影響を受けたのが、突然の休校・休園で在宅を余儀なくされた子どもと保護者である。 子どもと保護者はこの期間、どのような意識・価値観のもと、どのようなメディア行動をとったのか。また学校や家庭に広がりつつあったデジタル学習教材は、コロナ下でどのように認知・受容・接触・期待され、どう評価されたのか。「コロナ下でのメディア利用の変化」と「休校・休園下でのデジタル学習教材へのニーズ」という2つの課題を迅速に把握するために、臨時休校・休園時と再開後の2回、ウェブ調査とオンラインコミュニティでの定性調査（MROC）を組み合わせた調査を実施した。 1回目の臨時休校・休園時の調査結果からは、子どもも保護者も「複合的で多様な」ストレスを受けていたことが明らかになってきた。またストレスを受けた子どもたちのメディア利用が多くなることもみえてきた。その中から、「有意義へのニーズ」という意識に着目し、今後のメディア利用の方向として、オンデマンドで自由に見られるメディアの意義を再確認した。 デジタル学習教材に関しては、コロナ下での利用が飛躍的に増えたとはいえないが、どのような点に興味・関心をもち、どのような点を不安に感じているのかがみえてきた。また保護者と子どもの意識の違い、年代による意識の違いもみえてきた。学習における「楽しさ」、「わかりやすさ」と共に「みんなで」という要素の重要性が明らかになった。 コロナ下の子どもと保護者のメディアに関わる行動を報告する。

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NHK 放送文化研究所では，全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに，放送，インターネット，イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べるために，1950年から定期的に学校を単位として，あるいは教師個人を対象として全国調査を行ってきた。全国の小・中学校で「児童生徒向けの1人1台端末」と「高速大容量の通信ネットワーク」を一体的に整備するGIGAスクール構想の本格的な運用が始まった2021年度は、小学校の教師個人を対象とした。 「GIGAスクール構想」前の2018年度の結果と比べると、タブレット端末を利用できる環境にある教師が大幅に増加し（63%→96%）、インターネットを利用できる環境にある教師も増えていた（87%→98%）。 また、1人1台ずつ児童に配付されたパソコンやタブレット端末（GIGAスクール端末）を授業で児童に利用させている教師は、全体で9割を超えた。さらに「GIGAスクール端末」を児童に利用させている教師でみると、そのうち7割以上が週3～4回以上の高い頻度で利用させるとともに、ほぼ半数が家庭に持ち帰らせて学習利用をさせていた。 授業でのメディア教材の利用についてみると、NHKの学校放送番組あるいはNHKデジタル教材のいずれかを利用していた「NHK for School教師利用率」が、2018年度の67%から88％に大きく増加した。また、「学習者用のデジタル教科書」は、「GIGAスクール端末」とともに授業で利用させている教師が一部にみられ、少数ではあるが、家庭の学習でも児童に利用させている教師が存在した。 教師が児童の家庭学習にどのような支援を行っているのかを尋ねたところ、「市販ドリルやプリント教材の利用」と「教科書の利用」が6～7割で多かったが、児童が家庭でインターネットを利用して行う「NHK for Schoolのウェブサイトや公式アプリの利用」や、「同時双方向型のオンラインの指導」も行われていた。また、ビデオ会議や資料共有、コミュニケーション機能などがある、授業や家庭学習のための「学習支援ツール」は、86%の教師が利用していた。 GIGAスクール構想の実現で、教室のメディア環境は大きく変わった。今後、家庭のメディア環境の差などの課題が解決されると「オンライン学習」も進み家庭学習も変化すると考えられる。「学習者用のデジタル教科書」や「学習支援ツール」の利用も含め、学校と家庭の両方を見渡した学習支援のトータルデザインを考える必要があるだろう。

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