【はじめに、目的】　平成22年4月現在の理学療法士協会会員数は66256名に上り、臨床現場に多くの若手理学療法士が輩出されている。理学療法士の卒前・卒後の臨床教育に関する報告では、臨床実習教育に関する報告は多くみられるが、職場における卒後臨床教育の取り組みの報告は非常に少ない。理学療法士は入職してすぐに単独で患者を担当するケースが多い中、施設における卒後臨床教育の取り組みを強化することは理学療法士の喫緊の課題であると考える。また卒前・卒後臨床教育を一貫性のあるものにするためには、卒後臨床教育を充実させることが大変重要である。今回、卒後臨床教育の情報を共有することを目的に当法人リハビリ部門で平成23年度より大幅に見直しを行った年間教育計画を紹介するとともに、計画を実施する中で出てきた課題を報告する。【方法】　＜当法人リハビリ部門の背景＞平成23年度当法人リハ部門は46名が在籍し、302床の病院に36名、50床の病院に4名、150床の介護老人保健施設に6名を配属している。ここ数年でスタッフが急激に増加し、結婚・出産や大学院に挑戦をするスタッフが増え、多様な働き方を支援しながら専門職としての学習が出来る職場・学習環境の整備が必要であった。当法人リハビリ部門ではこれまで円滑な組織運営をするために、リハ部門委員会の設置や職場・学習環境の見直し、バランスト・スコアカード（BSC）の導入を行い課題の改善を行ってきた。しかし目指すべき人材像を含めた教育計画は不十分であり、中堅理学療法士が徐々に増えてくる中で、教育計画内容は新人理学療法士向けの内容に偏っている状況であった。＜年間教育計画作成の取り組み＞年間教育計画の作成にあたっては、平成22年度末に2日間の職制研修会を開催し、各施設の職制12名が集まって検討した。研修会ではワークショップで5年後のビジョンを検討し、研修計画作成の方法を講義した後に年間教育計画を検討した。年間教育計画の立案にあたっては、学習方法をOJT、Off-JT、自己啓発の３つで考える事、研修のスタイルを、「レクチャー」を中心とする知識伝達型（講義型）、「ワークショップ」を中心とする問題解決型、振り返り「リフレクション」を中心とする省察型の3つで考える事、研修の企画は5W1H（なぜ、誰に、何を目標に、いつ、どこで、どんな研修をするのか）で考える事を原則とした。【倫理的配慮、説明と同意】　今回の報告にあたり、当法人リハビリ部門の職制から承認を得た。【結果】　年間教育計画は、1.リハビリ職員全員対象の教育、2.職制教育、3.階層別教育に分けて立案した。リハビリ職員全員対象の教育は、報連相研修会、臨床マナー研修会、患者搬送訓練、明徳リハ学術発表会、業務手順マニュアル説明会が計画された。2.職制教育では、副主任・主任・科長を対象とした管理者研修会が計画された。3.階層別教育は、1年目では新人オリエンテーション、リハビリ実務研修、接遇・マナー・電話研修、療法別評価用紙の説明研修、医療機器の説明研修（2年目と同時）、吸引研修、症例報告の書き方研修、危険予知トレーニング（2・3年目と同時）とした。またプリセプターによる半年間のOJT（ブラザーシスター：BS制度）を実施した。2年目では1年目と同時の研修に加え、BS指導者研修、実務マナー研修（3年目と同時）、BSフォローアップ研修とした。3年目は1・2年目と同時の研修に加え、BSCセミナー、臨床実習指導者研修とした。4年目は自己啓発セミナー、臨床実習指導者フォローアップ研修とした。5年目以上は認定・専門療法士の資格を取得するとともに、各研修会の企画・講師を経験することとした。【考察】　2010年2月に提出された「理学療法教育ガイドライン」では、理学療法臨床実習教育における到達目標のミニマムを「ある程度の助言・指導のもとに、基本的理学療法を遂行できる」としている。理学療法の卒後教育において新人研修制度を充実させる事は重要な課題であり、協会・都道府県士会・各施設全体で取り組むべき喫緊の課題であると考える。当法人における今後の課題は、理学療法技術の効果的な臨床教育指導体制を整える事である。チェックリストを用いることで、OJTの指導項目と到達目標をより詳細に、分かりやすく整備し、新人理学療法士や臨床実習生に対する技術指導の仕組みをさらに充実させていきたい。【理学療法学研究としての意義】　理学療法士の臨床実習教育と卒後臨床教育を一貫性のあるものにしていくためには、卒後臨床教育の整備が重要であり、各施設における職場教育の取り組みを共有しながら発展させていく必要があると考える。今回の発表は、理学療法士の職場における臨床教育のひとつの方法として、情報を共有する点で意義があると考える。

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