1996年から継続して（2004年を除く）郵送法で実施している「幼児視聴率調査」の有効率は漸減傾向にあるため、有効率の維持、改善に効果的な方策を検討している。従来の郵送法と同様に調査相手を住民基本台帳から無作為抽出し、郵送で調査協力を依頼するが、回答についてはインターネット経由とする「郵送依頼WEB回答方式（WEB式）」を導入できれば有効率の改善につながると考え、2016年と2017年の2回、WEB式実験調査を実施した。WEB式では謝礼を「前送り」と「後送り」のグループに分けて有効率をみたところ、「前送り」は郵送法の有効率を上回った。またWEB式において調査へのアクセスはスマートフォンが多いこと、アプリ利用者は入力頻度が高いことがわかった。調査結果をみると、サンプル構成については郵送法とWEB式の調査では概ね同じであったが、調査に回答した保護者の属性が若干異なっていた。視聴時間については、視聴率の高い時間帯など視聴の特徴は同じであったが、視聴時間はWEB式の方が少なかった。今後WEB式をさらに改善することで、有効率を向上させられる可能性があるほか、データの精度を高めたり、視聴の実態をより具体的に測定したりすることもできると考えられる。WEB式への移行を視野に、引き続き検証を重ね、幼児のメディア利用の実態をより的確に把握できる調査とするよう努めたい。
抄録全体を表示