気候変動による異常気象は喫緊の課題であり, 気候変動枠組み条約においても気候変動教育の重要性が示されている. 日本が目指す2050年脱炭素化に向け, 「省エネ行動」を国民全体の社会規範として定着させるためには, 学校教育での取り組みが重要だと考える. しかし, これらの教育が実際に家庭でのCO2排出量削減に寄与するのかを定量的に明らかとしたものは見当たらない.
そこで本研究では, 家庭でのエネルギー消費量の実測と行動実践率等から省エネ教育の効果を明らかにすることを目的とした.
結果, 省エネ教育を導入することで, 家庭での省エネ行動の実践率は約20%向上し, 約5%のCO2削減効果を得た. 児童生徒への教育が間接的に家庭での取り組みに影響を与え, 教育効果が, 半年後, 1年後も持続していたことを確認した. 以上より, 省エネ教育が家庭での省エネ・CO2削減に直接寄与することが示唆された.
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