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  • 大墻 敦
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 1 号 78-85
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/02/28
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2011年、全日本テレビ番組製作社連盟(ATP)が、テレビ番組の海外発信を強化することを目的に国際共同製作イベント“Tokyo Docs”を始めた。7年間で528の企画応募があり、160の企画がピッチングセッション(国際テレビ番組提案会議)にかけられた。ピッチングセッションとは、国内外の放送局の編成・制作担当者などの前で、日本のプロデューサーやディレクターが企画をプレゼンして国際共同製作の可能性を探る場である。ピッチされた160の企画趣旨を分析すると「社会問題」「人もの」が多く、日本の製作者たちが、人間を通じて世界に通じる普遍的なテーマを描こうとしている傾向があることがわかった。さらに、主に国内で撮影する企画が75%、と地の利を生かした企画が多いこともわかった。Tokyo Docs7年目の成果として「国際共同製作が実現」あるいは「交渉過程にあるもの」が42あり、およそ25%が海外発信力をもつ企画であった。当初目標の一つ「2020年までに20人の国際展開プロデューサーを育成する」は、若手を中心に意欲的な候補者が多数あらわれている状況で、今後の課題は、実戦経験を増やすことであること言われている。筆者は初回から毎回参加してきたが、Tokyo Docsが、日本の製作者の海外発信力を強化する場として、着実な成長過程にあると感じている。
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