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クエリ検索: "トムスク州"
37件中 1-20の結果を表示しています
  • *宮本 幸治, 木村 昭夫, 奥田 太一, 宮原 寛和, 黒田 健太, 生天目 博文, 谷口 雅樹, Eremeev Sergey, Menshchikova Tatiana, Chulkov Evgueni, Kokh Konstantin, Tereshchenko Oleg
    表面科学学術講演会要旨集
    2012年 32 巻 20Aa01
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/20
    会議録・要旨集 フリー
    Bi2Te2SeおよびBi2Se2Teはトポロジカル絶縁体の中でもバルク絶縁性が高く表面電気伝導の寄与が大きい事で注目されている。しかし、それらのスピン電子構造の情報は皆無であった。そこで、我々が独自開発した新高効率スピン分解光電子分光装置を用いてこれらのスピン電子構造を直接観測し、それらの表面状態がフェルミ準位からディラック点を跨いでさらに高結合側まで高スピン偏極度を保持している事を明らにした。
  • ロシア・トムスク市を事例に
    *稲垣 京佑, 中山 大地, 松山 洋, KHROMYKH Vadim, KHROMYKH Oksana
    日本地理学会発表要旨集
    2022年 2022s 巻 S404
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/03/28
    会議録・要旨集 フリー

    1.  はじめに

     人間の社会は、河川と結びついて発展してきた。これはロシアでも同様である。ロシアの河川では流量の季節変化が見られ、大部分で春の増水を伴う。これは融雪水によるものが多く、ロシアにおいては水文学的季節現象の最大なものであり、経済のあらゆる分野に影響を及ぼす。また春の増水期にはアイスジャムと呼ばれる独特の現象が発生し、北に向かう河川の下流が結氷しているにも関わらず上流は融氷するために結氷部分と融氷部分の境界で氾濫が起こる(倉嶋, 1963, 水利科学)。本研究対象地域のトムスク市は、人口およそ57万人、面積295㎢であり、シベリア西部の西シベリア低地、トム川とオビ川の合流点の上流約50㎢に位置している。トミ川はシベリアを流れるオビ川の支流であり、モンゴル・ロシア国境のアルタイ山脈を源流とする、

    トムスク州
    内の流路延長827㎞、流域面積6,200㎢の河川である。市内には東西に流れるウシャイカ川とトムスク市の西側を南北に流れるトミ川がある。近年では2010年にトミ川流域で大きな被害が生じた。そのためトムスク市を対象とした防災対策の必要性が増している。本研究ではトムスク市内を流れるウシャイカ川周辺を対象として、氾濫モデルの作成及び住民の避難行動に関するネットワーク分析を行った。

    2.  データ・分析手法

     OpenStreetMapから対象地域の道路データ・建物データをダウンロードし、NASAが提供しているSRTMから対象地域の20mメッシュに投影変換した数値標高データを用いた。また、トムスク市を含めた各属性が含まれている土地被覆データを利用して、氾濫モデルで使用するための粗度係数の値を設定した。氾濫モデルでは、広がりのある水の動きを追跡できる点が特徴であるdynamic wave model に基づく2次元不定流解析を用いた。  避難行動は、住民の属性を入手できなかったため、居住目的に供する建物を基準にし、最寄りの避難場所に到着するまでのシミュレーション行った。その際に避難場所数の数を変化させた2パターンのシミュレーションを行い、それぞれ洪水発生前、2時間後、4時間後、6時間後で分析を行った。そして洪水発生後のトムスク市内の移動について調べるために各避難場所から各病院までの移動時間も算出した。この際も洪水発生前、2時間後、4時間後、6時間後で分析を行った。

    3. 結果

     洪水発生と考察4時間後の避難行動シミュレーションを図1に示す。氾濫モデルでの初期値は水が流れていない状態であるため、洪水発生4時間でウシャイカ川の洪水流がトミ川に合流した。そしてウシャイカ川の洪水流は洪水発生後6時間後までは湛水域が拡大したが、6時間後以降では大きな変化は見られなかった。

     避難行動においてはトムスク市内を東西に流れるウシャイカ川がトミ川に合流した4時間後以降は、ウシャイカ川の洪水流により、トムスク市が南北に分断される。避難建物数においても洪水発生4時間後でおよそ1,000棟以上が避難不可能となった。そのためウシャイカ川が氾濫を起こす前に避難しなければ、ウシャイカ川の洪水によって南北間の移動が困難となってしまう。また、住民の属性での分析によっては避難に時間がかかることが予想される。

  • 地学雑誌
    1911年 23 巻 7 号 510d
    発行日: 1911/07/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 地学雑誌
    1911年 23 巻 7 号 510c
    発行日: 1911/07/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 地学雑誌
    1911年 23 巻 7 号 510b
    発行日: 1911/07/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 地学雑誌
    1911年 23 巻 7 号 510a
    発行日: 1911/07/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 地学雑誌
    1911年 23 巻 7 号 510
    発行日: 1911/07/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 零丁 學人
    地学雑誌
    1903年 15 巻 8 号 637-639
    発行日: 1903/08/15
    公開日: 2010/10/13
    ジャーナル フリー
  • 地学雑誌
    1902年 14 巻 12 号 858-859
    発行日: 1902/12/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 地学雑誌
    1911年 23 巻 7 号 509-510
    発行日: 1911/07/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 地学雑誌
    1911年 23 巻 7 号 510e-511
    発行日: 1911/07/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 地学雑誌
    1902年 14 巻 12 号 856a-858
    発行日: 1902/12/15
    公開日: 2010/12/22
    ジャーナル フリー
  • 神保 小虎
    日本鑛業會誌
    1912年 28 巻 331 号 860-864
    発行日: 1912/09/22
    公開日: 2011/07/13
    ジャーナル フリー
  • 阿部 千代治
    結核
    2001年 76 巻 11 号 699-706
    発行日: 2001年
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    In 1994, the World Health Organization (WHO) and the International Union against Tuberculosis and Lung Disease (IUATLD) launched a global project on anti?tuberculosis drug resistance surveillance. The results from the first 4 years (1994-1997) and the second 4 years (1996-1999) of the projects were reported in 1998 and 2000, respectively. These surveillance results showed that resistance to anti-tuberculosis drugs is a global problem. The reports also showed that there were several hot spots around the world where prevalence of multidrug resistant tuberculosis (MDR-TB, defined as resistance to at least isoniazid and rifampin) was particularly high and could possibly threaten control programs.
    The Tuberculosis Research Committee of Japan (Ryoken) has conducted nationwide surveys for drug resistant tuberculosis at 2- or 5-yearly intervals since 1957. The 1997survey showed that among patients with no prior treatment, resistance to any of the four drugs was found in 10.3 %, and the prevalence of primary MDR was 0.8%. The prevalence of drug resistance in the previously treated cases was 42.4 % for any of the four drugs and 19.7 % for MDR, indicating a high prevalence rate compared with those reported in the global project. Compared with the previous survey in 1992, the current survey shows increased prevalence of drug resistance in both new and re-treatment cases. No significant differences in resistance rates by sex, age group, nationality, district, and/or accompanying diseases were observed in any of the new or re-treatment cases. Other factors associated with the high prevalence in re-treatment cases remain to be determined.
    A total of 78 hospitals in various districts of Japan participated the cooperative study. Each collaborating laboratory sent all the isolated mycobacterial cultures to the Research Institute of Tuberculosis (RIT). In the local laboratories, the absolute concentration method using 1 % Ogawa egg slant, its modified methods using a 48-well plate and a 16-well plate, combination of above 2 or 3 methods, and other method were used for drugsusceptibility testing, and the proportion method using 1 % Ogawa egg slant was used in the RIT. The results in the local laboratories were compared with those in the RIT. There was no significant difference in the concordance rates according to the test drugs among methods for drug susceptibility testing used in the local laboratories. Relatively lower concordance rates were seen in the laboratories using the Microtiter method related to high overestimation rates, compared with those in the laboratories using the standard method and Well—pack method. However, relatively lower concordance rates (less than 90%) were seen in the laboratories using any of the three methods, indicating that there are variations among facilities.
  • 菅沼 桂子
    比較経済研究
    2011年 48 巻 2 号 2_13-2_27
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/08/01
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は,1995~2007年におけるロシアの地域発展への外国直接投資(FDI)の経済効果をサハリン州の事例に即して定量的に評価することである.同州は初期条件がほぼ等しい他地域と比較して相対的に巨額の FDI を享受している.分析の結果,サハリン州は,賃金水準(名目),国内投資,貿易活動,経済成長及び社会資本の面で同州向け FDI から肯定的な経済効果を得たことが確認された.一方,雇用水準,賃金水準(実質),技術水準及び政府財政の面では統計的に有意な効果は検出されなかった.
  • 松沢 達雄
    石油技術協会誌
    1967年 32 巻 5 号 263-268
    発行日: 1967/09/30
    公開日: 2008/06/30
    ジャーナル フリー
  • —トドマツノキクイムシの話題を中心に—
    高木 悦郎
    樹木医学研究
    2021年 25 巻 1 号 22-25
    発行日: 2021/01/31
    公開日: 2023/04/18
    ジャーナル フリー
  • 田畑 朋子
    人口学研究
    2005年 37 巻 67-82
    発行日: 2005/11/30
    公開日: 2017/09/12
    ジャーナル フリー
    ロシアの人口は,1989年と2002年の国勢調査の間に,自然減少により大きく減少したが,その主要因は男性の早死と出生率の低下であった。本稿では,他国で例を見ないような男性の早死について,その原因を把握し,地域別特徴を明らかにするために,これまで利用できなかった1989〜2002年の14年間における地域別の年齢別死亡率のデータを用いて分析を行った。まず,男性およびそのうちの労働可能人口の死亡率が高い地域と低い地域がこの14年間においてほぼ固定されていることを確認した。男性について労働可能人口(16-59歳)の死亡率の悪化が際立っていることから,次に,労働可能人口の死亡率とその死亡要因の地域別データについて,続いて,25-44歳の年齢層における5歳ごとの年齢別死亡率と労働可能人口の死亡要因の地域別データについて,主成分分析とクラスター分析を利用した分析を行った。その結果,40-44歳の男性死亡率が高い地域,すなわち,欧露部中央と北西(モスクワ市とサンクトペテルブルグ市を除く)では循環器系の疾患による死亡が多く,25-34歳の男性死亡率が高い地域,すなわち,東シベリア南部とカリーニングラード州などでは事故・中毒による死亡が多いことが明らかにされた。この結果は,ロシア男性の早死の原因として,1992年以降の体制転換の影響とアルコールの影響がともに大きいこと,しかも,それらが地域によって異なる形の死亡数増加として現れていることを明らかにした。
  • 岩切 一二
    中央獸醫會雑誌
    1923年 36 巻 7 号 661-670
    発行日: 1923/07/20
    公開日: 2008/10/24
    ジャーナル フリー
  • 1.最新の国内外の新型炉開発の状況
    山野 秀将, 稲葉 良知
    日本原子力学会誌ATOMOΣ
    2022年 64 巻 2 号 74-78
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/02/10
    解説誌・一般情報誌 フリー

     近年,国内外において革新炉導入に向けた活発な動きが見られる。米国では,2020年に「新型炉実証プログラム(ARDP)」を開始し,高速炉,高温ガス炉,マイクロ炉,溶融塩炉,軽水型小型モジュール炉(SMR)のプロジェクトが進められている。カナダ,英国,ロシア,中国でも同様に新型炉開発が盛んになってきている。わが国においても,経済産業省により,2019年度から「社会的要請に応える革新的な原子力技術開発支援事業」が開始され,民間の活力を活かした革新炉の開発に繋がる研究開発の促進に向けて事業成立性に関する調査(フィージビリティスタディ)が進められている。新型炉開発は原子力研究・開発の将来を開拓する技術分野であり,現在,原子力業界に求められているイノベーションの実現を目標としていることから,若い世代を原子力研究・開発へと惹きつけるもっとも魅力的な分野のひとつである。本稿では,主要な開発国を対象に最新の国外の開発動向を紹介するとともに,国内においては2050年カーボンニュートラルに向けた原子力イノベーションに係る革新炉開発の動向を主に紹介する。

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