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7件中 1-7の結果を表示しています
  • 松野 四郎
    電気化学および工業物理化学
    1962年 30 巻 10 号 706-712
    発行日: 1962/10/05
    公開日: 2019/09/25
    ジャーナル フリー
  • 秋庭 雅夫, 圓川 隆夫
    日本経営工学会誌
    1980年 31 巻 2 号 207-213
    発行日: 1980/09/30
    公開日: 2018/12/17
    ジャーナル フリー
    本研究は, 製品品質に対する消費者の要求には, 製品に共通する評価因子と, 各製品の特徴をあらわす製品因子が存在することを仮説的に示し, それらを21の耐久消費財の機能的特性について, 実験的に明らかにすることを目的とする.その結果, 性能, 時間, 拡大, 環境, 保全の五つの評価因子と, 環境改善型, 趣味関連型, 家政型の三つの製品因子が得られた.さらに, 製品因子によって分類された製品群による消費者の要求の違いを, 両因子間の関連から求めて, その結果を用いた品質方針設定の一方法を示した.
  • 森本 博行
    国際ビジネス研究
    2012年 4 巻 2 号 1-18
    発行日: 2012/10/10
    公開日: 2017/07/02
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は、オフショアリングからアウトソーシングへの国際分業の制度移行期にある日本のエレクトロニクス企業の新たな課題を検証することにある。70年代のニクソン・ショックから続く円高にあって日本企業は輸出競争力を削がれる一方、輸出自主規制を受ける中で、日本経済を牽引してきたエレクトロニクス企業や自動車企業などの日本企業は、生産を海外へオフショアリングすることで対応してきた。円高やオフショアリングが進む中でも日本からの輸出は継続的に増大してきた。日本からの継続的な輸出を可能にさせたのは、主な輸出品目が日本企業の海外製造子会社やアジアの新興国企業に対する電子部品や化学部材などの中間財や生産設備となる工作機械であり、ほとんどの場合、円決済を可能にさせていたからである。生産機能の海外へオフショアリングは、産業空洞化もたらすのではなく、中間財や生産設備の輸出、海外子会社の経営管理機能の拡大によってむしろ国内雇用を増大させてきた。しかしながら、2000年代以降、エレクトロニクス産業では、デジタル化によって製品アーキテクチャのモジュラー化が顕著になり、水平分業化が進む一方、製品の機能的価値の平準化が進み、アメリカなどの先進国市場では製品価格において新興国企業の製品と相対的に日本企業の優位性が減衰する傾向となった。新興国企業の台頭にあって日本企業は優位性を維持するために、たとえば液晶テレビでは、絵づくりのコアとなる映像エンジンとなるLSIだけを供給して、液晶テレビの生産を台湾のEMS企業にアウトソーシングすることを始めた。さらに製品機能の差別化が困難になると、製品設計も含めてODM企業にアウトソーシングするようになった。東日本大震災ではサプライチェーンの分断が問題化したが、その後の電力供給不安や欧州危機によるさらなる円高によって、日本企業が強みとしてきた電子部品や化学部材などの専門性の高い中間財企業は、新興国企業への供給に対応するために海外への生産移転の傾向を強めている。アウトソーシングによる日本企業の海外製造子会社の閉鎖、日本の中間財企業の海外への生産移転は、円高の中で生産をオフショアリングしても継続的に日本から輸出を伸ばしてきた体制を瓦解させ、国内雇用の削減を現実に引き起こしている。アメリカのエレクトロニクス企業は、日本企業よりも早い段階においてアウトソーシングを進めてきたが、一方で国内雇用も増大させてきた。日本企業は、アウトソーシングという国際分業の新たな段階にあって従来にない課題を抱えることになった。
  • 高橋 雄造
    技術と文明
    1994年 9 巻 1 号 63-95
    発行日: 1994/03/25
    公開日: 2022/12/25
    ジャーナル フリー
  • 伊藤 泰彦
    電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン
    2016年 10 巻 3 号 184-191
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/12/01
    ジャーナル フリー
  • 谷内 健
    デザイン学研究
    1988年 1988 巻 67 号 5-10
    発行日: 1988/08/30
    公開日: 2017/07/25
    ジャーナル フリー
    本稿は、米国におけるデザイン特性を分析することにより、筆者が日常関心をもっている「デザインのグローバル化」に関して述べたものである。本論は、(1)多様な人種からなる移民を大量に受け入れた「米国」、(2)多様な国々の文化基盤、人種の混合、多様な気候・風土をもつ広大な国土のなかでつくりだされた「ローカルデザインの特性」に着目して、米国における建国当時の欧州文化模倣、「アメリカンデザイン」の発生から「国際的デザイン」として評価を受けるに至る発展過程、その後の環境変化によるアメリカンアイデンティティーの喪失、国家単位を超越した新たなグローバル化への指向など、さまざまなデザイン関連事例を分析し、リジョナルデザイン、ローカルデザイン、グローバルデザイン発生・展開・衰退のしくみの解明を試みている。その結果、近年では、社会生活・経済関係の変化と、デザインの特性の変化に強い関連性のあることが顕著である。両者の関連、その要因、背景に関し論述している。
  • 生明 俊雄
    ポピュラー音楽研究
    2000年 4 巻 31-45
    発行日: 2000年
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    Since the establishment of record industry in Japan, the production of music culture was led by record companies and actual production of recorded music has exclusively been in their hands. However, such dominance did not last long. Other companies started producing recorded music by themselves in '60s. Those are artist management companies and music publishing companies. This phenomenon could be identified as diversification of music production function and should be regarded as restructuring of the record industry infrastructure. This paper aims to clarify why and how it happened, and what influence it may have to the music industry in future.
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