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クエリ検索: "パジェロ製造"
2件中 1-2の結果を表示しています
  • 宮川 泰夫
    地理学評論 Ser. A
    1998年 71 巻 5 号 351-361
    発行日: 1998/05/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    中部圏開発整備の課題について,地域計画の理念と計画地域の領域との両面から考察した.中央日本,中部圏,中京という計画地域の概念は戦時体制下での地域計画成熟していたが,計画地域として明示されるに至ったのはいずれも高度経済成長期の1960年代である.しかしその後は国土庁大都市圏局や東海旅客鉄道のような中央日本を管理領域とする官民の地域計画主体が誕生しても,1960年代のような三者の関連についての議論は深あられていない.中央日本の要となる計画領域としての中京が中部圏において明瞭に位置付けられ,中京の役割を内外のクロスロードとして明示することが,構造的に中部圏開発整備の一つの課題となってきた.地域計画理念の上では,地域からの発想と地域主体による自主的な工業振興計画が継承されてきている.これに加えて,地域が培ってきた地域住民の生活と地域環境の改善とを重視し,地球の環境と人類の厚生に配慮して,地域自らが自律的に内外の地域と連携してそれらを実現する計画の立案が,中部圏開発整備において今求められてきている.
  • 伊藤 健司
    経済地理学年報
    2007年 53 巻 4 号 327-346
    発行日: 2007/12/30
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
    いわゆるバブル経済の崩壊以降,日本経済は「失われた10年」とも呼ばれる長期にわたる低迷期を迎えた.そのような中で東海地方は,2005年の愛知万博「愛・地球博」開催や中部国際空港の開港,自動車産業や液晶産業などの好調を背景に「元気な」地域として言及されることも多い.しかし,東海地方内部でも経済回復の状況は一様ではない.1994年から2004年までの変化を見ると,製造業では自動車産業地域や,電気機械関係の工場が新規に立地した地域では出荷額の増加が見られるものの,繊維・衣服・窯業など,この地方の地場産業地域では大幅に減少した地域も多い.大都市圏の中心都市である名古屋市でも大規模工場の閉鎖が続き大幅に減少した.小売業では,1990年代後半までは商品販売額が増加した市町村も多かったが,近年では減少している市町村も多い.人口増加が続いている一部の市町や大規模な大型店が新規立地した市町が限定的に大幅な増加を示している.景気拡張期にあっても成長率は低く,少子高齢化の進展も合わせて考えると一様な経済回復は考えにくい.バブル経済崩壊後の低迷からの経済回復は,東海地方というひとつの地域の中においても,1980年代までとは異なり地域差をともなってのものだと言えるだろう.
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