近年、世界遺産委員会会合において、特に世界遺産リストにおける締約国の推薦資産の審査の際、当該資産の価値の解釈について、各国の主張と条約の諮問機関の意見の対立が顕著にみられるようになってきた。本稿では、そもそも世界遺産条約作成時において、条約の作成者たちが条約の運用をどのように考え、何が国際的に価値のあるものなのかを議論していたかを明らかにするために、各諮問機関によって最初のクライテリア草案が提示された史料である『モルジュレポート』の分析を行った。分析の結果、当時の諮問機関の専門家たちは、多くは固有な価値といった普遍性を評価する基準を作成しながらも、一部に「カテゴリー資産」、「人と自然との関係」など代表性を評価する視点を有していた。したがって、グローバル・ストラテジー以前から、すでに代表性を評価する視点を有していたことが示された。
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