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クエリ検索: "三重野研一"
3件中 1-3の結果を表示しています
  • ~「保険」としての現金保有かエージェンシーコストか?~
    石嶋 洵, 金城 遥
    生命保険論集
    2017年 2017 巻 199 号 155-174
    発行日: 2017/06/20
    公開日: 2023/03/24
    研究報告書・技術報告書 フリー

    生命保険会社は一般事業会社の大株主である。近年のスチュアードシップコードのもとでは、機関投資家としての生命保険会社は、投資先企業に対する適切な株主還元要求をより高めていくことが求められている。これは、かつての「物言わぬ株主」と言われてきた生命保険会社とは明らかに状況が変わりつつあることを意味する。他方で、近年、企業の現金保有が大きく増加しており、これは、適切な株主還元という意味において問題があると指摘されることも多い。その意味において、投資先企業に対する適切なガバナンスという観点から、企業の現金保有が株主価値に与える影響を検討することには重要な意義がある。本論文の目的は、現金を潤沢に保有することは株主価値を向上させるのかどうかを、東証上場企業を対象として実証的に明らかにすることにある。

  • 内木 哲也
    経営情報学会誌
    1998年 6 巻 4 号 1-13
    発行日: 1998年
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル フリー

    電子メールシステムには設定された環境に応じた利用者の行動特性分布が存在することが推察される。本論文では、電子メールシステムにおける利用者特性を探り出す遺伝的アルゴリズムを用いた分析手法を提案する。この分析手法は、想定した電子メールシステムモデルにおける利用者個体の行動シミュレーション部分と、シミュレーション結果に基づいて遺伝的アルゴリズムにより利用者の行動特性を選択する部分とから成る。行動シミュレーションとその結果に基づいた利用者特性の選択を繰り返すことで、設定されたシステム環境に適合した利用者特性分布を得ることができる。また、この分析手法を用いたシミュレーションの実行例を通して、電子メール環境の状態に対応した利用者特性を抽出することができることと、電子メール環境の初期状態が固定的な場合には利用者数の変化によって利用者の行動特性が大きく異なることを示す。この結果、本手法は電子メール環境の成立要因として重要なシステムの効用と利用者のコストをより明確にすると共に、そのような環境を適切に運営するための示唆を与える一つの方法とも成り得ると考えられた。

  • 城川 俊一
    経営情報学会誌
    2001年 10 巻 1 号 43-79
    発行日: 2001年
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル フリー

    今日,会議におけるネットワーク支援は,集団意思決定においてしだいに一般的になってきた。しかし,集団意思決定に関する研究は主に実験的なものが多く,理論的研究が少ないのが現状である。本論文では,集団意思決定に関する先行研究をふまえて,「修正螺旋収束モデル」と「評判理論」を新たに提示し,それらを電子会議システムを利用した集団意思決定に適用し,5種類の電子会議システムを提案した。特に,モデル化において,電子会議システムをマルチエージェントシステムとして見る視点を導入し,エージェントが外部環境からの選択肢の評判およびエージェントの相互作用によって意見シフトを起すメカニズムを示し,5種類の電子会議システム(EMS)の数値解析より,各EMSの合意形成までの時間を異なる評判パラメータの条件の下で比較してその優劣を論じた。

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