詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "中馬弘毅"
15件中 1-15の結果を表示しています
  • 村田 康一, 津田 美樹, 松本 要, 近藤 修司
    年次大会講演要旨集
    2006年 21.1 巻 1D11
    発行日: 2006/10/21
    公開日: 2018/01/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 村田 康一, 近藤 修司
    年次大会講演要旨集
    2006年 21.1 巻 1D10
    発行日: 2006/10/21
    公開日: 2018/01/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 下山 泰志, 土井 弘充, 坂部 真一, 浅野 妙子, 南 秀和
    地図
    2004年 42 巻 1 号 33-44
    発行日: 2004/03/31
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
  • 高橋 豪仁
    スポーツ社会学研究
    2005年 13 巻 69-83,125
    発行日: 2005/03/21
    公開日: 2011/05/30
    ジャーナル フリー
    本研究では、スポーツ観戦を介して形成された同郷人的結合を検討するために、1つの事例として、関西に在住する広島東洋カープのファンの集まりである近畿カープ後援会を取り上げ、この集団の設立母体であった近畿広島県人会に言及しつつ、後援会が如何にして形成されたのかを明らかにすることを目的とする。戦後の復興期において広島と大阪の間の物流のパイプ役として近畿広島県人会は機能しており、広島県から近畿圏への労働力のスムーズな移動に貢献していた。目に見える形で広島との繋がりを意識することのできるスポーツ観戦は、広島県人会のメンバーにとって、大阪の広島県人としてのアイデンティティを確認する場であり、広島県人会の政治経済的秩序を正当化する上でも必要とされていた。
    大阪カープ後援会結成のための共感の共同性を作り出したものは、単なる故郷に関する共通の記憶ではなかった。それはカープによって上演されたV1の物語であり、広島から大阪に出て来て働くという共通の体験を再帰的に映し出す社会的ドラマだった。このドラマの持つ力によって、広島県人会の活動の一部であったカープの応援が、1つのアソシエーションとして県人会組織から独立し、大阪カープ後援会となったのである。
    後援会はその設立以来、広島県人会と同様に同郷集団的機能を有しており、後援会に所属する広島出身者は大阪で「故郷」広島を発見し、アイデンティティをそこに見出しつつも、自らを大阪に結びつけながら、自己のアイデンティティを位置化していた。しかし、一方で、1970年代後半からのカープ黄金期には、カープによって同郷的アイデンティティを持ち得ない人も入会し始めることとなった。同郷団体である広島県人会の体制を象徴的側面から支えていたスポーツ観戦・応援行動が、1つのアソシエーションとして独立した時、そこに同郷人的結合に拠らない結節が混在するようになったのである。
  • 山本 和英, 池田 諭史, 大橋 一輝
    自然言語処理
    2005年 12 巻 6 号 85-111
    発行日: 2005/11/10
    公開日: 2011/03/01
    ジャーナル フリー
    新幹線要約, すなわち新幹線車内や街頭での電光掲示板で流れるニュースは簡潔に表現されており, このために独特の表現をしている.本論文ではこの特徴的な表現のうち体言止めや助詞止めといった文末表現に着目し, 一般的な新聞記事の表現をこのような高密度表現に加工する手法を提案する.まず, 実際に2万記事に及ぶ新幹線要約の表現の特徴を調査し, 文末におけるサ変名詞での体言止めが一般の新聞記事の8倍, 格助詞での助詞止めが一般の20倍あることを確認し, 新幹線要約における表現の特異性を確認した.次に, このような文末表現を実現するための提案手法を実装し, 新聞記事を入力として要約した.この結果, 文末表現に限定した要約率は12%であり, 1文当たり平均して2.5文字削除することができた.この結果を人間が行なった文末整形の結果と比較したところ, 要約率はほぼ同様の結果が得られた.さらに, 出力表現の評価を行なった結果, 正解率は95%となった.
  • 大山 英久
    情報知識学会誌
    1997年 7 巻 1 号 19-26
    発行日: 1997/11/11
    公開日: 2016/11/24
    ジャーナル フリー
  • 写真•記事の分析をもとに
    茨木 正治
    選挙研究
    2001年 16 巻 125-134,183
    発行日: 2001/02/28
    公開日: 2009/01/22
    ジャーナル フリー
    本論文は,新聞報道,特に写真によって構成された大阪府知事選挙が,どのような意味を全国の読者ならびに大阪の読者に影響を与えたかを明らかにする。政治報道がマス•メディアの現実構成力に大きく依存することは,政治参加を銘打つ選挙•投票行動においても同様である。また,画像情報は,文字情報と相俟って受け手の政治認知に多大な影響を与えるともいわれている。
    こうした問題意識•状況に鑑み,以下の点を検証することを目的とした。
    1.「構成された」選挙報道は,中央と地方でそれぞれ差異が生じている。
    2.今回の知事選挙においては,報道写真のなかに,「ジェンダー」としての性格を端的に描きだしている。
    選挙報道の内容分析の結果,節目の報道において「ジェンダー」的差異や中央•地方の報道の色彩の差異が明らかになった。
  • 小泉修平
    危険と管理
    2018年 49 巻 110-127
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/12/23
    ジャーナル フリー
  • 坂井 琳太郎, 川端 祐一郎, 藤井 聡
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2022年 78 巻 6 号 II_677-II_694
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/04/20
    ジャーナル フリー

     本研究では,地政学を考慮した総合的見地に基づく国土計画の策定に資する知見を提供するため,行政資料,国会議事録,及び文献の調査により,戦後日本の国土計画及び海外の国土計画的政策における地政学的要因の考慮の実態に関する調査,及び現代国土計画における地政学の政策的意義に関する理論的検討を行った.その結果,戦後国土計画における地政学的見地の考慮は戦前と比して希薄化したこと,ドイツ・アメリカ・イギリス・中国の国土計画的政策においては地政学的要因が多少とも考慮されていることが明らかとなった.また,国際政治における土地の意味や機能を把握し,それを政策実践に反映しようとする地政学という学問が,今日の国土計画上の課題の性質を検討しそれに対処する上でも有用である可能性が示唆された.また,それらの課題に対応するために,今後必要と考えられる政策及び研究の検討・提案を行った.

  • 笠 京子
    年報政治学
    2012年 63 巻 1 号 1_89-1_113
    発行日: 2012年
    公開日: 2016/02/24
    ジャーナル フリー
      This thesis insist that civil service reform which was regarded most difficult one of administrative reforms in Japan since 1980s have finally begun to move by the collapse of the LDP 55th regime in 1993. However, it takes too long time to make a decision and policy making process seems to be a typical case of “Garbage Can Model”. Main cause of producing this feature is the change of relationship between politicians and bureaucrats. Politicians without any unified perspective of the new civil service strayed whereas bureaucrats acted rationally in a monolith to keep the status quo. Seven institutions concerning to civil service reform have negative effects to the reform, but the change of most influential institution among them, that is the relationship between the politicians and bureaucrats had changed to promote the reform. This change come from the collapse of the LDP 55th regime.
  • ―国会議員と地方首長の選挙政治―
    砂原 庸介
    年報政治学
    2011年 62 巻 2 号 2_98-2_121
    発行日: 2011年
    公開日: 2016/02/24
    ジャーナル フリー
      As for the relationship between Diet members and local assembly members in Japan, previous empirical researches mainly focus on their clientelistic relations among them and upward political career move from local assembly to the Diet. In this article, the author presents a different perspective from these previous researches, and elaborates the tendency that Diet members try to change their career to local politicians, especially governors and mayors of local governments. Two political reforms in the 1990s affected the ambition of Diet members; the electoral reform changed patterns of political competition in electoral districts, and the decentralization reform enhanced the attractiveness of the position of mayors.
      In this article, the author investigates the cases that Diet members / former Diet members, who stood as a candidate in the five elections before and after the electoral reform, challenge governor / mayor / local assembly elections. The results show that more Liberal Democratic Party members challenge to local elections after the electoral reform, and the more leading opposition members, who were affiliated with Japan Socialist Party or New Frontier Party or Democratic Party, challenge to local elections than LDP members. Besides, this article reveals that by measuring the effective numbers of candidate the patterns of political competitions in governor / mayor elections are different before and after the electoral reform.
  • 上川 龍之進
    選挙研究
    2007年 22 巻 54-68,195
    発行日: 2007/02/28
    公開日: 2009/01/27
    ジャーナル フリー
    本稿は,2005年総選挙以後の小泉政権において,政策決定過程がどのように変化したのかを論じる。第1に,小泉首相が政権発足直後に打ち出したものの,与党や省庁の反対にあって頓挫していた政策が,総選挙以降,小泉のリーダーシップによって次々と決められていったことを示す。第2に,2005年末以降,「官邸主導」による政策決定を可能にしてきた経済財政諮問会議の役割が変質し,自民党•官僚主導の政策決定が復活したという見解に対し,歳出•歳入一体改革の決定過程は依然として「首相主導」であったことを明らかにする。第3に,2006年の通常国会では重要法案が軒並み成立しなかった。これも,会期延長を求める与党の声を無視した「首相主導」の結果であると論証する。総選挙での大勝によって小泉の自民党内での影響力が飛躍的に高まった結果,政策決定過程が先述したように変化したというのが本稿の主張である。
  • 佐々木 信夫
    年報行政研究
    1996年 1996 巻 31 号 55-76
    発行日: 1996/05/15
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • 南部 初世
    教育学研究
    2006年 73 巻 3 号 230-256
    発行日: 2006/09/29
    公開日: 2018/12/26
    ジャーナル フリー
    今日、社会はめまぐるしく変化しており、それは年々加速しているように思われる。2004・05年も教育に関わって様々な動きがあった。それらを的確に整理し、時代を読み解く「素材」を提供するのが本稿に課せられた課題であると認識している。単なる事実の羅列ではなく、時代の流れが読み取れるようなものを書きたいという思いはあったが、力量も紙幅も限られた中で、こうした課題にどこまで迫りえたのか、甚だ心許ない状況である。本稿は、『内外教育』(時事通信社)、『週刊教育資料』・『日本教育新聞』(日本教育新聞社)、『季刊教育法』(エイデル研究所)、各社新聞等に掲載された記事、文部科学省をはじめとする諸機関のウェッブサイトを基に作成した。筆者の関心によって論点の採り上げ方や記述に濃淡があるということを予めお断りしておきたい。
  • 今井 照
    自治総研
    2022年 48 巻 522 号 41-84
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/05/06
    ジャーナル オープンアクセス
feedback
Top