PD＋HD（peritoneal dialysis＋hemodialysis）併用療法は，2010年4月から保険診療の算定が可能となった．しかしながら，それまでの診療報酬請求は混乱し，PD＋HD併用療法の普及にも障壁になっていた．そこで，EARTH研究会は診療報酬請求の実態をアンケートによって調査した．2009年8月から9月にかけての1か月間にEARTH研究会関連の30施設を対象としてアンケート調査を行った．PD＋HD併用療法実施施設は，30施設中29施設であり，この期間での腹膜透析患者数は1,267名，PD＋HD併用療法実施患者数は281名であった．これらの患者を対象として保険請求項目に関する調査を行った．保険請求項目に関する項目は，在宅自己腹膜灌流指導管理料（PD指導管理料），PD材料費，慢性維持透析患者外来医学管理料（医学管理料），HD材料費，HD手技料である．これらの項目について，併用療法としてのHDがPDと同一施設で実施されていると回答した16施設に限定して，請求実態をまとめた．その結果，PD材料費は全施設で請求していたが，このうち1施設はPD指導管理料を請求していなかった．医学管理料は6施設（37.5％）が請求していた．HD材料費は14施設（87.5％）が請求し，他は請求を放棄していた．HD手技料を請求していたのは2施設（12.5％）のみであった．HDを異なる施設に依頼すると回答した13施設での保険請求は，依頼側のPD関連の請求とHD受け入れ側のHDに関する保険請求の組み合わせは実に15通りの請求組み合わせパターンができていた．保険算定ルールでは，PD＋HD併用療法の場合も薬剤料又は特定保険医療材料料は算定できた．また，この原則はHDがPDと異なる施設で実施されても同様に適用された．しかし，このような解釈のもとでの請求は13施設中3施設（23.1％）のみであった．今回の調査はPD＋HD併用療法に対する請求ルールの解釈が臨床現場において混乱を極めていることが判明した．

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