【目的】本研究ではロコモ疑いありと判定された者の健康関連QOL と心身機能の関連を検討することを目的とした． 【方法】デイケアに通う要支援者38 名(男性12 名，女性26 名，平均年齢81.6±9.6 歳)を対象に質問紙調査と身体機能測定を行った．質問紙調査の内容はEuro QOL 日本語版5 項目法（以下，EQ-5D），腰痛症患者機能評価質問票の数日間の腰痛に関する7 項目，変形性膝関節症患者機能評価尺度の膝の痛みやこわばりに対する8 項目

（以下，膝痛），the Falls Efficacy Scale-International，Life-Space Assessment，身体活動量であった．EQ-5D は健康関連QOLを評価する質問紙であり，「移動の程度」，「身の回りの管理」，「普段の生活」，「痛み／不快感」，「不安感／ふさぎ込み」の5 つの質問項目で構成され，「問題なし」，「いくらか問題あり」，「問題あり」の3 件法で評価を行う質問票である．さらに5 項目の結果から効用値と呼ばれる0（死）から1（完全な健康）までの値を算出した．身体機能項目は握力，等尺性膝伸展筋力，Timed Up and Go test，5m 最大歩行速度，開眼片足立ち時間，Functional Reach test，長座位体前屈距離であった．解析はEQ-5D の効用値を従属変数，その他の質問紙調査項目と身体機能項目を独立変数とした重回帰分析を実施した．有意水準は5％とした．なお，対象者には事前に本研究の趣旨や目的などを紙面にて説明し，署名にて同意を得た．

【結果】EQ-5D に関連する心身機能として膝痛と握力が抽出された．

【考察】本研究の結果からロコモ疑いの要支援者のうち，膝痛が強い者や握力が低下している者ほど健康関連QOL が低くなることが明らかとなった．先行研究では膝痛に代表される痛みの程度や痛みによる活動制限は高齢者のQOLの維持・向上に大きく関与し，握力が高いことはQOLに正の影響を与えると報告されている．このことから，EQ

5D に関連する身体機能として膝痛と握力が抽出されたことが考えられた．

【目的】

犬の飼い主が希望する「動物に対する理学療法」の利用条件について、飼い犬の有無による差異を明らかにすることを本研究の目的とした。

【方法】

対象は群馬県内のドッグランに訪れた85 名とし、インタビュー形式で調査を実施した。内容は「飼い犬の有無」、「動物に対する理学療法を行う頻度はどのくらいがいいか」「、動物に対する理学療法の治療時間はどのくらいがいいか」とした。また、Price Sensitivity Measurement：PSM（価格感度測定）分析を用いて適正価格を算出するために、「高いと思う価格」、「安いと思う価格」、「高すぎて受けれないと思う価格」、「安すぎて内容が疑わしいと思う価格」の4 項目を質問した。アンケート結果は、対象者を飼い犬あり群と飼い犬なし群に分けて統計学的に分析、検討した。対象者には研究の説明を行い、研究参加の同意が得られた場合にインタビューを開始した。

【結果】

飼い犬あり群は73 名、飼い犬なし群は12 名であった。希望する頻度は、飼い犬あり群では週2 日が27 名（38.0%）、週

1 日が26 名（36.6%）であった。飼い犬なし群では週2 日が3 名（25.0%）、週1 日が7 名（58.3%）であった。希望する時間は、飼い犬あり群では20 分が19 名（26.8%）、30 分が33 名（46.5%）、60 分が17 名（23.9%）であった。飼い犬なし群では20 分が3 名（25.0%）、30 分が3 名（25.0%）、60 分が4 名（33.3%）であった。PSM 分析による利用金額の算出では、飼い犬あり群は4,746 円であり、飼い犬なし群では4,500 円であった。

【結論】

飼い犬あり群が希望する利用条件は、週1 ～2 日（計74.6%）の頻度で、1 回あたり20 ～30 分間（計73.3%）、もしくは

60 分間（23.9%）の治療を受け、1 回あたりの金額は4,746 円であった。飼い犬なし群が希望する利用条件は、週1 ～2 日（計

83.3%）の頻度で、1 回あたり20 ～30 分間（計50.0%）、もしくは60 分間（33.3%）の治療を受け、1 回あたりの金額は4,500

円であった。

【目的】都市部在住高齢者における足趾把持力を調査した先行研究では、足趾把持力は高齢者の運動機能の評価として有用であり、介護予防や転倒予防における評価法として活用できることが示唆されているが、山間部では足趾把持力と運動機能との関連は明らかにされておらず、評価の有用性は明らかになっていない。そこで本研究では、山間部在住高齢者における足趾把持力評価の有用性を検討するために、足趾把持力と運動機能との関連を明らかにすることを目的とした。

【方法】対象は山間部の介護予防事業に参加している地域在住高齢者28 名とした。検査項目は足趾把持力、等尺性膝伸展筋力、片脚立ち時間、Functional Reach Test(FR)、5m 最大歩行、Timed Up and Go Test (TUG)であった。

足趾把持力の測定は足趾筋力測定器を用い、測定肢位は椅子座位とし足趾を測定器のバーに掛け、バーを最も把持しやすい位置に調節し、最大筋力で足趾を屈曲させ筋力を測定した。統計学的解析は、足趾把持力と他の運動機能との関連を検討するためにSpearman の相関係数を算出した。また、片脚立ち時間、FR、5ｍ最大歩行速度、TUG を従属変数とした重回帰分析を行った。対象者には書面にて研究内容を説明し、署名にて同意を得た。

【結果】足趾把持力との相関が認められたのは片脚立ち時間のみであった(r=0.39、p=0.04)。片脚立ち時間、FR、5m

最大歩行速度、TUG を目的変数とした重解析分析の結果、いくつかの項目が説明変数として抽出されたが、いずれの分析においても足趾把持力は抽出されなかった。

【考察】山間部在住高齢者における足趾把持力は他の運動機能との関連性が低く、評価としての有用性も低く、先行研究とは異なる結果であった。本研究と先行研究との相違点は、対象者の居住地域であり、本研究では山間部に在住し、先行研究では都市部に在住している。この山間部と都市部の相違点として生活様式や職業歴などの影響が考えられた。

【はじめに，目的】

「動物に対する理学療法」は日本の臨床獣医学領域では比較的新しい分野である。「日本動物リハビリテーション学会」が設立されてから8年，「日本動物理学療法研究会」が設立されてから5年しか経過していない。また，日本理学療法士協会内に設立された日本理学療法士学会の下部機関として「動物に対する理学療法部門」も平成27年に設立されたばかりである。しかし，欧米では，ヒトに対する理学療法を参考にして，「動物に対する理学療法」が急速に発展しており，認定理学療法士も存在する。犬の飼い主を対象とした「動物に対する理学療法」の認知度とニーズを調査した先行研究では，認知度は低いが利用希望は多く，利用したくない場合は，「動物に対する理学療法を知らない」，「金額次第」との意見が挙がっていた。そこで，犬の飼い主が希望する「動物に対する理学療法」の利用条件（金額，治療時間，治療頻度）を明らかにすることで，「動物に対する理学療法」が発展していくための一助になるのではないかと考えた。本研究の目的は，犬の飼い主が希望する「動物に対する理学療法」の利用条件について明らかにすることとした。

【方法】

対象は群馬県内のドッグランに訪れた86名の犬の飼い主とした。アンケートは，インタビュー形式にて実施した。アンケートの内容は「動物に対する理学療法を行う頻度はどのくらいがいいか」，「動物に対する理学療法の治療時間はどのくらいがいいか」とした。また，Price Sensitivity Measurement：PSM（価格感度測定）分析を用いて適正価格を算出するため，「いくらぐらいから高いと思うか」，「いくらぐらいから安いと思うか」，「いくらぐらいから高すぎて受けれないと思うか」，「いくらぐらいから安すぎて内容が疑わしいと思うか」の4項目を質問した。アンケート結果の回答を集計し，飼い主が希望する「動物に対する理学療法」の利用条件に注目して統計学的に分析，検討した。

【結果】

治療頻度は，週1回が33名（39.8%）と最も多く，次いで週2回が30名（36.1%），1日おきが8名（9.6%），毎日が5名（6.0％），2週に1回が4名（4.8％），月1回が3名（3.6％）であった。治療時間は，30分が36名（43.4％）と最も多く，次いで20分が22名（26.5％），60分が21名（25.3％），40分が2名（2.4％），10分と50分が1名（1.2％）であった。PSM分析による利用金額の算出では，理想価格が4563.8円，最低品質保証価格（下限価格）が3385.4円，最高価格（上限価格）が5333.3円であった。

【結論】

犬の飼い主が希望する「動物に対する理学療法」の利用条件は，利用頻度は週1～2回の合計が全体の75％以上を占め，治療時間では20～30分が全体の約70％を占め，理想価格は4563.8円であった。したがって，上記の利用条件が「動物に対する理学療法」を実施する上で一つの指標になるのではないかと考えられた。

【はじめに，目的】

急速な高齢化に伴って認知症高齢者はますます増加し，多くの人々にとって自分自身あるいは家族が認知症になることが身近な問題になってきている。また，理学療法士は，認知症高齢者と関わりを持つことが多く，認知症高齢者に対する適切な対応をするために，学生のうちから各人が認知症について肯定的なイメージ，意識を持つことが重要であると考えられる。理学療法学科学生を対象とした認知症のイメージを調査した先行研究では，上級学年の方が認知症高齢者に対して親密性，活力性で肯定的なイメージを有していることが明らかになっている。しかし，この研究は横断研究であり，学年間比較をするためには学年の進行によって，認知症高齢者のイメージがどのように変化するかを明らかにすべきである。そこで本研究では，理学療法学科学生の学年の進行に伴った認知症高齢者のイメージの変化を縦断的に調査し，どのように変化するかを明らかにすることを目的とした。

【方法】

対象者は，1年生（2015年）～2年生（2016年）70名，2年生（2015年）～3年生（2016年）51名，3年生（2015年）～4年生（2016年）52名であった。対象者に対して，認知症高齢者のイメージに関するアンケートを自記式で実施した。認知症高齢者のイメージは，26の形容詞対についてどちらに該当するかを質問し，先行研究を参考にしてSemantic Differential Method（SD法）を用いて数値化した。アンケート実施時期は2015年6月上旬と2016年6月上旬であった。アンケート結果は，多重比較を用いて各学年間で比較した。

【結果】

認知症高齢者に対する1年間のイメージの変化を形容詞ごとに比較したところ，4年生では「尊厳性」に分類される項目4「愚かな－賢い」，項目7「正しくない－正しい」，「親密性」に分類される項目14「冷たい－暖かい」に有意差が認められた。3年生では「尊厳性」に分類される項目1「ひどい－すばらしい」，項目2「醜い－美しい」，「活力性」における項目15「悲しい－嬉しい」に有意差が認められた。2年生では「尊厳性」に分類される項目1「ひどい－すばらしい」，項目6「だらしない－きちんとした」，活力性に分類される項目15「悲しい－嬉しい」，項目16「病気がち－元気な」，項目17「弱い－強い」に有意差が認められた。いずれも上級学年の方が肯定的なイメージを有していた。

【結論】

本研究の結果から，理学療法教育を受けることによって，認知症高齢者のイメージが肯定的に変化することが明らかとなった。また，認知症高齢者のイメージが変化した項目が最も多いの1年生から2年生へ進級した学年であったことから，イメージが最も変化するのは，1年生6月から2年生の6月に開講される講義を受講することにより，認知症高齢者に関する正しい知識・見識を得ることによるのではないかと考えられた。

【はじめに，目的】理学療法士養成校の臨床実習の遂行には実習中の家庭学習が必要とされるが，学生には大きなストレスとなり，実習継続に支障をきたすことがある。先行研究では臨床実習の課題量と負担についての報告はあるが，課題の学習時間，難易度，ストレス反応との関連について詳細に報告されたものはきわめて少ない。研究者らは第51回日本理学療法学術大会で課題学習時間，課題自覚的負担度，およびストレス反応との関係について報告したが，課題学習時間，学習難易度がストレス反応に及ぼす影響について検討しなかった。

本研究の目的は実習経過中に学生が実施した学習課題の実施時間と主観的難易度が心理的ストレス反応に及ぼす影響について検討し，教員の円滑な実習指導のための一助とした。

【方法】対象は理学療法士2養成校4年生で8週間の臨床実習IIを終了した58名（男性36名，女性22名），年齢21.5±0.8歳とした。調査目的を説明し，実習経過中に自宅で実施した学習課題の遂行状況およびSRS-18（Stress Response Scale-18=心理的ストレス反応測定尺度）による実習期間中のストレス反応を調査した。学習課題は症例レポート作成，レジュメ作成，デイリーノート（以下，デイリー）作成，実習指導者等の質問事項，担当症例の自宅学習で，1日平均学習時間（分）を自由記載，課題の主観的難易度を4段階評価（4点=大～1点=小）での記載とした。SRS-18は18項目の質問からなり，実習期間中の心理状態を回想して4段階評価（3点（肯定）～0点（否定）し，3タイプのストレス反応（抑うつ・不安，不機嫌・怒り，無気力）の程度を算出，それらの合計点数を総合的ストレスの得点とした（MAX=54点）。

統計処理は学習課題実施時間および難易度を説明変数，ストレス反応を目的変数とした重回帰分析（ステップワイズ法）を実施し，因果関係について検討した。統計ソフトはSPSS statistictis23を使用し，有意確率は5%未満とした。

【結果】自宅での学習課題実施時間は47.93～149.48分，主観的難易度は2.21～3.19点の範囲，3タイプのストレスは6.37～8.08の範囲で「総合ストレス」は22.18±13.84点であった。

学習時間および主観的難易度のストレス反応への影響は「抑うつ・不安」にはデイリー作成時間，症例レポート難易度の順，「不機嫌・怒り」にはデイリー作成時間，「無気力」には症例レポート難易度，デイリー作成時間の順，そして総合的ストレスにはデイリー作成時間，症例レポート難易度の順に有意に影響がみられた（p＜0.05）。

【結論】症例レポートでは難易度が，デイリーでは作成時間がストレスの増減に最も影響を及ぼしていることが明らかになった。特に学生の意欲を低下させる「無気力」に症例レポート難易度やデイリー作成時間の影響がみられ，臨床実習の遂行に問題となることが予想された。そのため学生の反応に注意してこれらの課題の質や量を調節していく必要がある。

【はじめに，目的】

地域包括ケアシステムは，重度な要介護状態となっても住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう，住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供されるシステムである。日本理学療法士協会では，地域包括ケアシステムに関わることのできる人材の育成を始めており，地域包括ケア・介護予防の2つの推進リーダーの認証コースを設定している。地域包括ケアシステムに関わるためにはそのシステムの理解が重要であると考えられる。同一法人に所属する医師，看護師，理学療法士などを対象に質問紙を用いて地域包括ケアシステムの理解の有無を調査している先行研究（三宅ら，2015）があるが，理学療法士のみを対象とした地域包括ケアシステムについての認知度および理解度を明らかにしている研究は見当たらない。そこで，本研究は理学療法士における地域包括ケアシステムの認知度および理解度を明らかにすることを目的とした。

【方法】

対象者はA県B市の病院・施設に所属している理学療法士255名であった。地域包括ケアシステムの認知度や理解度に関するアンケートを郵送にて送付した。アンケート内容は，Q1『地域包括ケアシステム（以下，システム）を知っているか』，Q2『システムは市区町村が主体となって行っているということを知っているか』，Q3『システムの5つの構成要素を知っているか』，Q4『システムにおける理学療法士の役割を知っているか』，Q5『地域包括ケア推進リーダーという役割があることを知っているか』，Q6『システム推進のための啓蒙活動が行われていることを知っているか』，Q7『システム推進のための啓蒙活動の資料をみたことはあるか』，Q8『「地域医療構想策定ガイドライン」があることを知っているか』，Q9『8でYesと答えた方で，ガイドラインを読んだことはあるか』，Q10『「地域における医療及び介護の総合的な確保を推進するための関係法律の整備等に関する法律」と言われている「医療介護総合確保推進法」という法律があることを知っているか』，Q11『「地域医療介護総合確保基金」という制度があり，その中の事業には「介護予防の推進に資するOT，PT，STの育成」のために資金が使えることを知っているか』，Q12『「医療介護総合確保推進法」において4つの医療機能に分けて，2025年の需要と必要病床量を推計しているが，4つの医療機能とは何か知っているか』の12項目であった。

【結果】

回収できたアンケートは112名分（回収率43.9％）であった。Q1はYesが94.6％，Q2はYesが88.4％，Q3はYesが43.8％，Q4はYesが69.6％，Q5はYesが75.9％，Q6はYesが68.8％，Q7はYesが44.6％，Q8はYesが36.6％，Q9は13.4％，Q10はYesが17.9％，Q11はYesが13.4％，Q12はYesが13.4％であった。

【結論】

本研究の結果より，地域包括ケアシステムの認知度は高いが，内容の理解度は比較的低いことが明らかとなった。