2018年6月に実施した「幼児視聴率調査」の結果から、幼児のテレビ視聴と録画番組・DVDの利用状況を報告する。調査は、東京30キロ圏に住む2～6歳の幼児1,000人を調査相手として、6月4日（月）～10日（日）の1週間実施した。幼児が1日にテレビを見る時間は1時間39分（週平均）。テレビ視聴時間は、2007年以降2時間程度で推移していたが、2012年に減少して初めて2時間を下回り、以降緩やかに減少傾向にある。また、幼児が録画番組やDVDを再生利用している時間は57分(週平均)で、2011年から2013年にかけて増加し、それ以降は同程度で推移しており、両者の差が縮まっている。さらに付帯質問の結果をみると、録画・ＤＶＤ再生を利用する幼児は横ばいで推移する中、インターネット動画を見る幼児の増加が続いている。インターネット動画の再生時間は、「ほとんど、まったく見ない」が前々年から減少した一方で、１時間を超える長時間利用が増加した。調査期間中によく見られたテレビ番組は、｢おかあさんといっしょ」「みいつけた！」などＥテレの幼児向け番組や、「ドラえもん」｢クレヨンしんちゃん｣など民放のアニメ番組であった。

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NHK放送文化研究所では、NHK教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用に関する調査」を2013年度から実施している。2018年度は小学校教師を対象とした。調査結果から、テレビやパソコンなどのメディア機器を教師が利用できる環境に前回調査の2016年度から大きな変化はみられなかったが、タブレット端末を利用できる環境にある教師が大きく増えるとともに、児童の1人1台での利用も増えていた。また今回から調査項目に加えたラジオ・CDラジカセの利用が多いことが明らかになった。その一方で、教室のインターネット接続は無線接続が増えているが、動画を問題なく再生できる環境にある教師は38%と変化がみられず、依然として課題となっている。こうした機器で提示するメディア教材の利用は全体として増え、NHK for Schoolの利用は67%、指導者用のデジタル教科書の利用は65%だった。2020年度完全実施の新学習指導要領で改訂される項目でみると、「外国語・外国語活動」では文部科学省が作成・配布しているデジタル教材などの教材の利用が多い一方、「特別の教科 道徳」では教科書が導入されたことにより、メディア教材の利用は少ない。また「プログラミング教育」を先行的に実施している教師は14%であった。新学習指導要領で重視される「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けて、 教師が提示するメディアに加えて、児童が1人1台のタブレット端末などを使えるような、メディア環境の整備とメディア教材の提供がますます求められている。

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NHK放送文化研究所では、全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに、放送・ウェブ・イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用に関する調査」を2013年度から実施している。この調査は、学校を単位として定期的に行ってきた「学校放送利用状況調査」(1950～2012年)にかわり、教師個人を対象としている。 2019年度は、2015年度の中学校教師の調査（理科、社会）に続く2回目の調査として、対象教科を4教科（理科、社会、国語、外国語）に増やすとともに、道徳など学級担任として授業を行う教科（担任教科）のメディア利用や、生徒の学習へのスマートフォン利用に対する意識などの新規の質問項目を追加した。 調査結果から、テレビやパソコンなどのメディア機器を教師が利用できる一定の環境が整い、特にタブレット端末を利用できる環境にある教師が4教科とも6割を超え、生徒は1人1台での利用が多いことが明らかになった。また国語、外国語ではラジオ・CDラジカセの利用が多いなど、教科による利用機器の違いがみえてきた。一方で教室のインターネット環境は無線接続が6割を超えたものの、まだ動画を問題なく再生できるまでには至っていない。 こうした機器で提示するメディア教材の利用は4教科とも8割を超え、「NHK for School教師利用率」は理科で63%、社会で56%だった。国語では「指導者用のデジタル教科書」、国語と外国語で音声教材の利用が多く、教科による利用の違いもみてとれた。また、担任教科の道徳では、授業を行っている教師のほぼ6割にメディア教材の利用がみられた。 生徒の学習へのスマートフォン利用については、学校と家庭のいずれの学習においても否定的な意見が多く、学習利用に向けた課題が明らかになった。 今後、生徒１人１台の端末の利用が定着していくことが予想され、教師が利用するメディア教材だけでなく、個々の生徒の学力に適応し、生徒が協働的に学ぶことができる教材の開発と提供が求められる。

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NHK 放送文化研究所では，全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに，放送，インターネット，イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べるために，1950年から定期的に学校を単位として，あるいは教師個人を対象として全国調査を行ってきた。全国の小・中学校で「児童生徒向けの1人1台端末」と「高速大容量の通信ネットワーク」を一体的に整備するGIGAスクール構想の本格的な運用が始まった2021年度は、小学校の教師個人を対象とした。 「GIGAスクール構想」前の2018年度の結果と比べると、タブレット端末を利用できる環境にある教師が大幅に増加し（63%→96%）、インターネットを利用できる環境にある教師も増えていた（87%→98%）。 また、1人1台ずつ児童に配付されたパソコンやタブレット端末（GIGAスクール端末）を授業で児童に利用させている教師は、全体で9割を超えた。さらに「GIGAスクール端末」を児童に利用させている教師でみると、そのうち7割以上が週3～4回以上の高い頻度で利用させるとともに、ほぼ半数が家庭に持ち帰らせて学習利用をさせていた。 授業でのメディア教材の利用についてみると、NHKの学校放送番組あるいはNHKデジタル教材のいずれかを利用していた「NHK for School教師利用率」が、2018年度の67%から88％に大きく増加した。また、「学習者用のデジタル教科書」は、「GIGAスクール端末」とともに授業で利用させている教師が一部にみられ、少数ではあるが、家庭の学習でも児童に利用させている教師が存在した。 教師が児童の家庭学習にどのような支援を行っているのかを尋ねたところ、「市販ドリルやプリント教材の利用」と「教科書の利用」が6～7割で多かったが、児童が家庭でインターネットを利用して行う「NHK for Schoolのウェブサイトや公式アプリの利用」や、「同時双方向型のオンラインの指導」も行われていた。また、ビデオ会議や資料共有、コミュニケーション機能などがある、授業や家庭学習のための「学習支援ツール」は、86%の教師が利用していた。 GIGAスクール構想の実現で、教室のメディア環境は大きく変わった。今後、家庭のメディア環境の差などの課題が解決されると「オンライン学習」も進み家庭学習も変化すると考えられる。「学習者用のデジタル教科書」や「学習支援ツール」の利用も含め、学校と家庭の両方を見渡した学習支援のトータルデザインを考える必要があるだろう。

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