2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震以降，日本各地で地域防災計画や防災教育の見直しが行われている．防災教育は，普段の学校の教育システムの中で無理なく行われることが望ましい．その実施のためには，専門家だけでなく，教員や保護者，さらには地域社会の協力が必要不可欠である．子供たちには，災害への直接的な対処法ではなく，自然現象に対する正確な知識と，各人がそれに基づいて意思決定をできるように教育することが大切である．子供たちが自然の仕組みを理解することは，災害時の対応だけでなく，将来の研究者を育てることにもつながる．
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