この論文は，「熱っ！」のように，形容詞語幹が声門閉鎖を伴って発話され，感動の意味が表現上実現する文（形容詞語幹型感動文と呼ぶ）を扱い，「感動の対象」を表す「主語」をとるかとらないかに着目して考察する。その結果として，形容詞語幹型感動文について，①即応性と対他性による分析から，構造上の「主語」をとらないと考えられること，②「これうまっ！」における「これ」のような形式は，話し手が聞き手に注意喚起を呼び掛けるための「感動の対象」の提示部であること，③形容詞語幹型感動文を構成する形容詞の性質の違い（属性形容詞か感情形容詞か）の観点から，属性形容詞によるものと感情形容詞によるものの二種に大別できること，④属性形容詞によるものも感情形容詞によるものも体言化形式を持ち，名詞句として感動の表出に用いられることで同じ感動文として機能すること，という四点を述べる*。

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NHK放送文化研究所では、NHK教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用に関する調査」を2013年度から実施している。2018年度は小学校教師を対象とした。調査結果から、テレビやパソコンなどのメディア機器を教師が利用できる環境に前回調査の2016年度から大きな変化はみられなかったが、タブレット端末を利用できる環境にある教師が大きく増えるとともに、児童の1人1台での利用も増えていた。また今回から調査項目に加えたラジオ・CDラジカセの利用が多いことが明らかになった。その一方で、教室のインターネット接続は無線接続が増えているが、動画を問題なく再生できる環境にある教師は38%と変化がみられず、依然として課題となっている。こうした機器で提示するメディア教材の利用は全体として増え、NHK for Schoolの利用は67%、指導者用のデジタル教科書の利用は65%だった。2020年度完全実施の新学習指導要領で改訂される項目でみると、「外国語・外国語活動」では文部科学省が作成・配布しているデジタル教材などの教材の利用が多い一方、「特別の教科 道徳」では教科書が導入されたことにより、メディア教材の利用は少ない。また「プログラミング教育」を先行的に実施している教師は14%であった。新学習指導要領で重視される「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けて、 教師が提示するメディアに加えて、児童が1人1台のタブレット端末などを使えるような、メディア環境の整備とメディア教材の提供がますます求められている。

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NHK 放送文化研究所では，全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに，放送，インターネット，イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べるために，1950年から定期的に学校を単位として，あるいは教師個人を対象として全国調査を行ってきた。全国の小・中学校で「児童生徒向けの1人1台端末」と「高速大容量の通信ネットワーク」を一体的に整備するGIGAスクール構想の本格的な運用が始まった2021年度は、小学校の教師個人を対象とした。 「GIGAスクール構想」前の2018年度の結果と比べると、タブレット端末を利用できる環境にある教師が大幅に増加し（63%→96%）、インターネットを利用できる環境にある教師も増えていた（87%→98%）。 また、1人1台ずつ児童に配付されたパソコンやタブレット端末（GIGAスクール端末）を授業で児童に利用させている教師は、全体で9割を超えた。さらに「GIGAスクール端末」を児童に利用させている教師でみると、そのうち7割以上が週3～4回以上の高い頻度で利用させるとともに、ほぼ半数が家庭に持ち帰らせて学習利用をさせていた。 授業でのメディア教材の利用についてみると、NHKの学校放送番組あるいはNHKデジタル教材のいずれかを利用していた「NHK for School教師利用率」が、2018年度の67%から88％に大きく増加した。また、「学習者用のデジタル教科書」は、「GIGAスクール端末」とともに授業で利用させている教師が一部にみられ、少数ではあるが、家庭の学習でも児童に利用させている教師が存在した。 教師が児童の家庭学習にどのような支援を行っているのかを尋ねたところ、「市販ドリルやプリント教材の利用」と「教科書の利用」が6～7割で多かったが、児童が家庭でインターネットを利用して行う「NHK for Schoolのウェブサイトや公式アプリの利用」や、「同時双方向型のオンラインの指導」も行われていた。また、ビデオ会議や資料共有、コミュニケーション機能などがある、授業や家庭学習のための「学習支援ツール」は、86%の教師が利用していた。 GIGAスクール構想の実現で、教室のメディア環境は大きく変わった。今後、家庭のメディア環境の差などの課題が解決されると「オンライン学習」も進み家庭学習も変化すると考えられる。「学習者用のデジタル教科書」や「学習支援ツール」の利用も含め、学校と家庭の両方を見渡した学習支援のトータルデザインを考える必要があるだろう。

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