A 47-year-old man who was diabetic and undergoing hemodialysis, had his left leg amputated because of necrosis and MRSA infection of the foot. He received intravenous vancomycin hydrochloride (VCM) therapy. We found tumorous swelling of the right sternoclavicular joint 14 days after the operation, and performed local drainage immediately and detected MRSA in the discharge. We continued intravenous VCM therapy, but failed to prevent dislocation of the joint. Then joint resection and continuous irrigation were performed, but serous fluid containing MRSA collected in the dead space after the drainage tube was removed. We tried local infusion therapy of VCM under guidance of ultra-sound image. The concentration of VCM was 25 mg/ml, and 2 ml of the solution was infused 5 times at 7-day intervals. The inflammation subsided, and no recurrence was observed for 5 years.
Infection of the sternoclavicular joint is uncommon. Some authors recommend resection of the joint with ipsilateral pectoralis major muscle flap when the expansion of the inflammation is not minimal. Our experience concurs with this opinion. Although, local infusion of VCM is not officially approved, and is not recommended easily, it may be the treatment of choice in some special situations.

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Two cases of traction injury of the brachial plexus have been reported herein. They had the complications of Brown-Séquard syndrome below the T2 myelomere. It is supposed that these two pathological states have come down on the first case almost at once. On the other hand, Brown-Séquard syndrome appeared on the second case 3days after injury. Existence of the hematoma in the neural canal was negrected by radiographical studies.
These cases are not common, and the causes of these complicated phenomena are unsolved.

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【はじめに，目的】

フレイルとは，加齢に伴い身体の予備力が低下し，身体機能障害に陥りやすい状態と定義され，術後の肺合併症やQOL低下に関連するとされている。

我々は第51回日本理学療法学術大会にて，肺切除術を受ける患者の術前フレイル度を基本チェックリスト（Kihon Check List：KCL）を用いて評価し，フレイル群は非フレイル群と比較して術前の6分間歩行距離（6 minutes walking distance：6MWD）や膝伸展筋力体重比が有意に低値であったと報告した。このことからフレイルを有する患者は身体機能が低下しているため，術前から運動耐容能や下肢筋力向上を目指した運動指導が必要になると考える。しかしながら，指導にあたってKCLによってフレイルと判定される者における歩行練習や下肢筋力トレーニング時の至適運動量に関する報告は少ない。

そこで今回，肺がんのため肺切除術を受ける術前の患者に対して，KCLを用いたフレイル度の評価からフレイルの有無に群分けし，6MWDと膝伸展筋力体重比のカットオフ値を算出することを目的とした。この点を把握することによって，身体機能面からもフレイルの可能性が把握でき，至適運動量の指標にもつながるものと考える。

【方法】

対象は，2015年7月から2016年月7月の期間に，当院で肺葉切除または肺部分切除を受けた60歳以上の患者76例（男性47例，女性31例，年齢72.9±7.4歳）とした。他の疾患の治療が優先された者や術後に理学療法が実施できなかった者は除外した。

術前の外来来院時に自己記入によりKCLを評価した。また入院後の術前に6MWD（m），膝伸展筋力体重比（kgf/kg）を計測した。KCLが7点以下を非フレイル群，8点以上をフレイル群とし，ROC曲線を求めた。統計解析にはR2.8.1を用い，有意水準は危険率5%とした。

【結果】

KCLが7点以下の者は，63例（男性38例，女性25例，年齢70.9±6.0歳），8点以上の者は，13例（男性7例，女性6例，年齢73.3±5.4歳）であった。

KCLの7点/8点におけるカットオフ値を求めた結果，6MWDは430m（感度0.84，特異度0.76）であった。膝伸展筋力体重比は0.51kgf/kg（感度0.63，特異度0.76）であった。

【結論】

6MWDのカットオフ値は430mであった。安藤らはCOPDでも非COPDでも400m未満では外出制限を生じると報告している。膝伸展筋力体重比のカットオフ値は0.51 kgf/kgであり，阿波らはCOPDの外出制限を0.53 kgf/kgと報告している。このようにKCLによるフレイル度も，いずれの指標でもCOPD患者と同様の傾向を認めており，フレイル群では術後に6MWDや膝伸展筋力体重比が低下し，外出制限を生じる可能性もあることが考えられた。このため術前よりフレイル群に対して具体的な目標数値を示し，運動指導を行う必要があると考えた。

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【はじめに，目的】心筋梗塞二次予防に関するガイドライン2011年改訂版（以下ガイドライン）では，再発予防のために血圧管理，脂質管理，体重の管理，糖尿病管理，運動療法，禁煙指導などを挙げている。しかし，実臨床ではこれだけでの予防が難しい場合を経験する。急性冠症候群症例を3年間追跡したProviding Regional Observations to Study Predictors of Events in the Coronary（PROSPECT）試験では，フォローアップ期間中に非責任血管のイベントを11.6%に認め，それに関連する因子としてPercutaneous coronary interventionの既往歴，インスリン治療中の糖尿病が指摘されている。その中で，運動療法に感応する可変因子は糖尿病が考えられる。糖尿病の基盤にはインスリン抵抗性を有することが多く，Ohnishi H, et al（2005）の報告では，7年間追跡した対象者においてインスリン抵抗性と肥満は密接に関係していると述べている。また，Chei CL, et al（2008）の報告では，20歳時から中年までに10kg以上の体重増加で有意に冠動脈疾患リスクが増加すると述べている。しかし，短期的な体格の変化と心血管イベントの関係を検討した先行研究は見当たらない。そこで今回，急性心筋梗塞症例の短期的な冠動脈狭窄の進行にBMIが影響を及ぼすか否かを検討した。【方法】対象は，2012年10月から2014年1月に急性心筋梗塞として当院で再灌流療法を施された60症例のうち術後平均8ヶ月目にfollow-up coronary angiography（CAG；冠動脈造影検査）が実施され，患者属性に必要な各種データが得られた18例（男性14例，女性4例，平均年齢66.6±12.0歳）。Follow-up CAGの結果から新規高度狭窄を認めた症例を進行群（P群），認めなかった症例を良好群（G群）とした。高度狭窄とは，CAG結果からAHA分類で90％以上の狭窄とした。検討項目は，患者基礎情報（年齢，性別，既往歴，BMI），心臓カテーテル検査および治療結果，心血管機能（EF，CAVI，血圧），血液データ（peakCK，Hb，Alb，eGFR，BNP，L/H比，EPA/AA比，HbA1_C），入院経過（在院日数，治療経過，合併症），運動機能（膝関節伸展筋力，6分間歩行試験）とした。2群間の比較には，follow-up CAG時の数値から退院時の数値を引いた変化値を用いた。名義変数については相対度数で処理した。統計学的検定にはMann-Whitney U検定，χ²検定を用い，有意水準を1％とした。【結果】P群：5例，G群：13例であった。BMIにおいてP群は平均1.8±1.1kg/m²の増加，一方，G群は平均0.36±0.9 kg/m²の増加（どちらも18.5～24.9kg/m²の範囲内）であり，2群間で統計学的有意差（P=0.006）を認めた。その他の項目では統計学的有意差を認めなかった。【考察】ガイドラインでは，再発予防には体重の管理が推奨されている。その目標はBMIを18.5～24.9kg/m²の範囲に保つことであり増加量に関する記述はない。本研究結果は，正常範囲内での増加に有意差を認めたことから体重増加が新規高度狭窄の関連因子である可能性が考えられる。メタボリックドミノの概念では，生活習慣を起因とした肥満が動脈硬化性疾患のスタートと位置付けられている。通常，肥満に至る前には体重増加を認めるはずである。本研究における調査期間が短期間であったために肥満になる前段階として体重が増加した可能性が考えられる。ただ，今回は急性心筋梗塞の一部の患者が対象であること，アウトカムを狭窄率の進行としたことから多くの先行研究と条件が異なる点が本研究の限界である。【理学療法学研究としての意義】心臓リハビリテーションの目的は，生命予後の改善である。理学療法士は運動療法をツールとしてその目的達成に寄与している。本研究結果で得られた関連因子としての体重増加をコントロールするための運動療法による介入は，冠動脈狭窄の進行予防の1つの選択肢となりうる。ただし，本研究では介入による関係性は不明であるため，介入研究を含めた継続的な調査・研究の必要性が示唆された。

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Sternoclavicular joint (SCJ) infection is uncommon and accounts for 1-9% of all septic joints. Clinical recognition may be hampered by minor signs, symptoms and the tendency of SCJ pain to be referred to the shoulder. We experienced a case of septic arthritis of SCJ in which the first symptoms were shoulder pain, thus rendering an early diagnosis difficult. A 76-year-old man without predisposing risk factors presented with right shoulder pain after carrying a heavy mat suddenly. At first plain X-rays of the shoulder only were performed, but examinations of the SCJ were not performed in detail at all. After three days the patient complained of pain localized from the right SCJ to anterior chest. There was no swelling, redness or warmth, but tenderness over the right SCJ. Laboratory findings revealed the existence of an inflammation somewhere. But a first needle aspiration of the SCJ did not grow bacteria. Plain SCJ X-rays were unremarkable, but magnetic resonance imaging (MRI) and bone scintigraphy showed increased signal in the soft tissues around the SCJ. A second needle aspirate cultures grew methicillin-sensitive Staphylococcus aureus (MSSA). It took about two weeks to diagnose septic arthritis of the SCJ. He underwent drainage and antibiotic therapy. The operative findings revealed abnormal granulation in the SCJ, surrounding the joint and subclavian space. But because the inflammation did not improve, he underwent debridement again and continuous irrigation. After a year there is no recurrence. Pain due to septic arthritis of SCJ may be insidious in onset and referred to various anatomical locations, including the shoulder, neck, jaw, elbow, and can easily be confused with intrinsic shoulder or cervical spine pathologies. If the patients initially have pain referred to the shoulder, we should examine the SCJ carefully and then septic arthritis of the SCJ should be suspected.

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【はじめに，目的】頸椎術後に生じる軸性疼痛には，第2および第7頸椎（以下C2，C7）棘突起への手術侵襲が関与しているとの報告が多い。当院整形外科では頸髄症に対し平林法による片開き式頸椎椎弓形成術が行われ，全例ともopen sideは左側・hinge sideは右側とし，椎弓形成範囲は概ね第3-6頸椎である。しかし，椎弓形成範囲を限局していても術後項頸部痛を訴える患者も存在する。軸性疼痛は筋由来の痛みとする意見もあるが，その機序は解明されていない。そこで今回，軸性疼痛と頸部伸筋群の関係を把握することを目的とし，術前・術後におけるCT画像上の頸部伸筋群断面積変化と軸性疼痛の関連性を検討した。【方法】対象は，2007年11月から2013年5月に当院整形外科において片開き式頸椎椎弓形成術（平林法）を受けた者とした。取込基準は1年以上の経過観察が可能であった者とし，除外基準は外傷により受傷した者およびC2，C7棘突起が温存されていない者とした。データ収集は，カルテより後方視的調査を行った。術後1年における項頸部痛をVisual Analogue Scale（以下VAS）にて評価し，疼痛の有無により疼痛群（以下P群）と非疼痛群（以下N群）の2群に分けた。検討項目は，年齢，Body Mass Index（以下BMI），離床開始時期（端座位および立位開始までの期間），術前および退院時Barthel Index（以下BI），在院日数，術前・術後の頸部伸筋群断面積増加率（以下 断面積増加率）およびCT値増加率とした。なお，頸部伸筋群断面積およびCT値の測定には，術前・術後（2～3ヵ月）で撮影されたCT画像を用い，頸部横断像は第4・5頸椎椎間板レベルとした。得られた画像からHOPE DrABLE-GX（富士通製）を用いて頸部伸筋群をトレースし，筋断面積および関心領域内平均CT値を求めた。同一横断像にて3回計測して平均値を求めたのち，術前・術後の断面積増加率およびCT値増加率を算出した。当院での標準的な術後理学療法は術翌日より介入，術後2日で端座位，3～4日程度で立位・歩行を開始し，頸椎カラーは装着していない。各検討項目の2群間での比較には，対応のないt-検定を用いた。さらにP群におけるVASと断面積増加率，CT値増加率の各項目間では，Spearmanの順位相関を用いて検討した。統計解析についてはSPSS（ver22）を用い，有意水準は5%とした。【結果】対象は18例（男性15例，女性3例，平均年齢64.9±12.9歳）で，P群：8例，N群：10例であった。診断名の内訳は，頸椎症性脊髄症14例，後縦靭帯骨化症4例であった。断面積増加率は，P群10.9±8.0%，N群－0.6±1.8%であり，P群がN群よりも有意な増加を認めた（P＜0.01）。CT値増加率は，P群－6.7±6.8%，N群2.4±6.2%であり，P群において有意な減少を認めた（P＜0.01）。P群とN群を比較した結果，年齢，BMI，離床開始時期，BI，在院日数では，2群間に有意差を認めなかった。P群におけるVASと断面積増加率（r=0.833，P＜0.05）には有意な正の相関を認め，VASとCT値増加率（r=－0.762，P＜0.05）および断面積増加率とCT値増加率（r=－0.714，P＜0.05）には，有意な負の相関を認めた。【考察】断面積増加率はP群がN群よりも有意に増加した一方，CT値増加率はP群において有意な低下がみられた。野村らの検討では，後方法術後平均8週における頸部浅背筋群の面積増大とCT値減少を報告しており，本研究も同様の結果を示唆した。また本研究ではVASと断面積増加率に有意な正の相関を認め，VASとCT値増加率との間，および断面積増加率とCT値増加率の間には有意な負の相関を認めた。一般的に結合組織増殖や脂肪浸潤などによりCT値は低下すると言われており，今回の結果から筋断面積の増加には，結合組織増殖や脂肪浸潤など非収縮組織増大が関与していると考えられた。さらに，疼痛が強いほど断面積増加とCT値低下の傾向が強いことが示唆された。今回の研究では，軸性疼痛には頸部伸筋群の器質的変化が一要因として影響している可能性は示唆された。しかし軸性疼痛や筋機能がADLに与える影響は明らかでなく，今後の検討課題である。【理学療法学研究としての意義】今回，軸性疼痛の程度と頸部伸筋群の器質的変化が関連している可能性を示唆したことから，筋機能回復に着目した軸性疼痛への理学療法を考える上で，CTを活用した評価法と器質的変化に対応するプログラムの必要性が認識できたと考える。

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【はじめに，目的】肺癌の摘出術はビデオ胸腔鏡下手術（video-assisted thoracic surgery VATS）が主流となり，入院期間も短縮されてきた。一般的に理学療法では手術前から，術後肺合併症の予防目的に介入しており，なかでも手術後は残存肺を再拡張させるため，深呼吸を行われている。しかし手術後は呼吸機能の低下がみられ，その要因の一つに胸郭可動性低下が挙げられているものの，その改善を目的とした運動介入についての報告はほとんど見られない。そこで，今回我々はVATS肺葉切除術および肺部分切除術後において胸郭可動性の再獲得に向けた運動として，ハーフカットポール（HCポール）を用いたストレッチ運動（運動）が，胸郭可動性を改善させることができるのかを検証することを目的とした。【方法】対象は平成25年4月から同年9月の期間に，VATS肺葉切除術および肺部分切除術後を施行した患者25名（男性16名　女性9名　平均年齢73.8±7.3歳）を対象とした。取込基準は，胸腔ドレーンが抜去され，血圧，脈拍，酸素化が安定している方とした。運動は胸腔ドレーンが除去された翌日から退院日は（2日-10日　平均日数5.0±2.2日）で，その間に1回実施した。方法として，半側臥位（45-60°程度）でHCポールを脊柱に当て，シルベスター法による深呼吸と両上肢のツイスター運動の2種目を各々1分間実施した。尚，ツイスター運動とは，胸郭拡張を目的とし，一側方向へ肩関節90°水平外転位，対側方向へ膝屈曲位にて，肩甲帯と骨盤帯を反対方向に回旋させる運動である。評価項目および計測方法について，①胸郭拡張差はテープメジャーを使用して腋窩と剣状突起，第10肋骨レベルの3部位について3回測定し，平均値を測定した。②呼吸機能として肺活量，努力性肺活量，1秒量，1秒率の4項目を測定した。③深呼吸のしやすさの自己評価（深呼吸）はVASに準じて，10cmの線上に印をつけてもらい数値化した。胸郭拡張差の測定は手術前および術後のHCポールによる運動前後の計3回（術前，術後運動前，術後運動後）行った。呼吸機能と深呼吸の評価は術後運動前後の計2回行った。統計学的処理について，①胸郭拡張差は3部位を比較するために，測定時期と測定部位の2要因とする2元配置分散分析および多重比較，②呼吸機能の各項目は，1元配置分散分析および多重比較，③深呼吸の自覚症状は運動前後で対応のあるt検定を実施した。尚，有意水準を5%未満とした。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は，当院倫理委員会の承認を得て行った。対象者には，，同意を得た。また個人情報保護の観点からも十分に配慮した。【結果】胸郭拡張差の3部位は部位：手術前-手術後運動前-手術後運動後）腋窩：41.2±10.6mm-27.6±9.7mm-29.8±8.9mm，剣状突起：52.9±14.5mm-32.7±14.3mm-33.1±13.0mm，第10肋骨：50.9±18.2mm-31.5±14.5mm-33.8±16.1mmであった。術前と術後運動前および後との間で有意に低下していた（p＜0.05）。術後の運動前および運動後における腋窩では胸郭可動域の拡大傾向が認められた（p＜0.05）が，剣状突起，第10肋骨レベルでは有意差が認められなかった。呼吸機能の4項目は有意差がみられなかった。深呼吸の評価は術後の運動前52.8±7.3mmおよび運動後45.6±9.2mmであり，自覚症状の改善が見られた（p＜0.01）。【考察】今回，VATS術後における胸郭可動性の改善を目的としてHCポールを用いた運動を実施し，運動前後に腋窩で改善傾向が認められ，自覚症状でも改善傾向であった。腋窩部は上位胸郭にあたり，構造上，下部胸郭よりも可動性の小さい部位であるにもかかわらず，改善傾向を認めたことは興味深い。この要因として，HCポールを使用することで肋椎関節や椎間関節の動きが拡大し，腋窩での胸郭拡張差や自覚症状の改善につながったと考えられた。しかし，呼吸機能の改善には至っておらず，胸郭可動性に対するアプローチの意義について，長期的経過も踏まえて再考していく必要がある。【理学療法学研究としての意義】HCポールを用いた運動は徒手的な介入を必要としないため治療者の経験や技量の影響をうけにくいこと，背臥位においても，HCポール上に脊柱を乗せるため背側へ胸郭が拡張できることから，下側肺の換気を促すことができるため，周術期における下側肺障害予防の一手段として活用できる可能性があると考える。

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The effectiveness of high tibial osteotomies using Citieffe curvilinear osteotome blades and a Charnley's external fixator was examined.
Dome high tibial osteotomies were performed for patients suffering from varus gonarthrosis, and during a period between 1988 and 1995, after multiple drillings of the affected areas, 1cm wide blades were used to osteotomise the proximal tibia. This method was adopted in 20 cases, operating on a total of 21 knee joints. Since 1995, we began operating on such osteotomies using curvilinear osteotome blades developed by Citieffe Co., Ltd. instead of conventional type of blades, and operated on 21 knees.
According to the results of anterior-posterior X-rays taken immediately after the osteotomies, the average contact rate of the surfaces of the bones cut with Citieffe's curvilinear osteotome blades was 85.2%, while that with 1cm wide osteotome blades was only 68%. The average time period needed for bone union after the osteotomies was 52.8 days for the bones cut with Citieffe's curvilinear osteotome blades while it took an avarage of 77.8 days for bones cut with 1cm wide osteotome blades.
These results led to the conclusion that the use of Citieffe's curvilinear osteotome blades in osteotomy is more effective than the use of 1cm wide osteotome blades, resulting in faster bone union in weight bearing bones and a higher contact rate of the surface of the bones which were cut.

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Recently, surgery has been actively conducted in many patients for treatment of pathological fractures resulting from metastases of malignant tumors. There are two operative methods; the first is a palliative approach where osteosynthesis is performed without excising the metastatic lesion, and the second is a radical approach where the metastatic lesion is actively resected and osteoplasty is done. From January 1989 till December 1994, we performed palliative surgery in four patients with pathological fractures of the proximal femur resulting from bone metastases of malignant tumors. After internal resection of the tumor (or intratumoral resection), fixation was done using AO condylar plate. There is no general consensus regarding the choice between the palliative or radical approach. Nonetheless, on applying the preoperative severity determination criteria (developed by Tokubashi et al.) for pathological fractures of the long bones caused by metastatic bone tumors on the patients of the present report, a good matching was observed. Consequently, we think that these criteria may be used fin the preoperative assessment of the patients.
Concerning the postoperative results, the quality of life (QOL) of the four patients of the present report improved.

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We reported here five cases of the ossification of yellow ligament of the thoracic spine. The average age of the patients was 56 years, ranging from 44 to 77 years. The average follow-up period was 3.3 years, ranging from 0.5 up to 6 years.
It was difficult to identify affected levels of the spine in 4 out of the 5 cases which had ossification in other parts of the spine. We found difficulty in some cases in performing decompression of the ossified spinal lesions.
Clinical results were satisfactory in 4 cases except one with the ossification of posterior longitudinal ligament.

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During a five-year-period, from January 1990 till December 1994, we surgically treated 39 patients with trochanteric fractures of the femur. According to Evans classification, 20 of these patients had a stable fracture; those with mild varus displacement were treated by anatomical taxis followed by Jewett nail fixation, while cases with severe varus dislocation were treated by Jewett nail fixation in a slight varus and slight overcorrection position. On the other hand, 19 patients had unstable fracture, and were treated by Dimon modified method (or technique). Regardless of the fracture type (i. e., stable or unstable), Jewett nail fixation after anatomical taxis was done in all young patients.
Regarding these patients, we analyzed the operation time, intraoperative bleeding amount, postoperative X-p, and time required to start total weight bearing. We also analyzed their walking ability before fracture and on discharge from hospital to evaluate the activities of daily living (ADL).
By such therapeutic method, no reduction of 5mm or more was observed postoperatively in patients with stable fracture except in one case, and no evident displacement was observed in any case with unstable fracture.
As reduction of the fracture was done under direct vision, we can not say that the operative stress of Dimon method is small, but the weight bearing started shortly after the operation, no re-displacement occurred, and the functional outcome was satisfactory.

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Forty-seven patients with surgically confirmed lumbar disc herniation were studied retrospectively to compare the diagnostic accuracy of magnetic resonance imaging (MRI) with that of myelography and CT-myelography. MRI findings of the disc herniation were classified into five groups according to Tachi's classification. MRI showed a correct diagnosis in 41 of 47 patients, an accuracy of 87.2%. Myelography showed a correct diagnosis in 39 of 45 patients (86.7% accuracy). CT-myelography showed a correct diagnosis in 36 of 43 patients (83.7% accuracy). MRI was more accurate examination in three examinations. MRI findings of multi-level disc herniation were diagnosed in 20 of 47 patients (47.2%). We conclude that MRI is a first choice for the diagnosis of lumbar disc herniation. In the case of multi-level disc herniation, however, myelography and CT-myelography are necessary.

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