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クエリ検索: "田舎に泊まろう!"
2件中 1-2の結果を表示しています
  • *呉 鎮宏
    日本地理学会発表要旨集
    2015年 2015a 巻 505
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/10/05
    会議録・要旨集 フリー
       近年、訪日外国人旅行者数が増加し続けており、ことにアジアからの旅行者の成長が著しい。また、外国人観光客の観光行動の多様化により、従来の観光地域のみならず、地方への流動も見られるようになった。そこで本研究では、農山村地域におけるインバウンド受け入れに成功した山形県飯豊町における台湾人観光客誘致の取り組みを分析し、その受け入れ可能となった要因と構造を明らかにすることを目的とする。
       山形県飯豊町は山形県の南西部に位置しており、総面積の約84%が山林で、県内でも有数の豪雪地帯である。人口は約7,600人で(2015年6月時点)、町の基幹産業は農業であり、主要作物は米作と米沢牛の飼育である。飯豊町の観光・宿泊施設は主に第三セクターの形で運営されているが、近年、設備の老朽化や常連客の高齢化、東日本大震災の影響などによって、観光入込客が減少している。一方、近年の取り組みとしては、飯豊町観光協会(以下「観光協会」)が開催するスノーパーク、なかつがわ農家民宿組合による農村民泊体験等がある。
        2008年秋、観光協会に高畠にあるドライブインから「雪遊び」ができる場所について紹介の依頼があり、観光協会は町内の積雪期の未利用地(町有の駐車場)を雪遊びの場として提供することとし、2009年1月に最初の台湾人ツアーを受け入れた。 最初のツアーの経験を踏まえ、次のツアーでは歓迎の意を表すために、雪遊びの会場に台湾の国旗を飾り、帰りのバスに国旗を挿したスノーモービルを並走させて見送るなどの演出を行ったが、この取り組みは台湾人客と添乗員から大変好評を博し、これにより台湾の旅行会社からの継続的な送客に繋がった。 その後、2013年に雪遊びの会場を「スノーパーク」と名付けて、不定期の運営から定期営業を行うことになり、更に日本人客の受け入れを始めた。  しかし、スノーパークは立ち寄り施設であるため、体験料金以外の収入に結び付きにくく、収入は冬に限られてしまう。そこで、一年間を通じた集客をめざし、また台湾人旅行者の滞在時間を延ばすことでもたらされる経済効果を得るため、観光協会は台湾人観光客の宿泊について検討を始めることになった。 その過程で、台湾営業の際、台湾で「
    田舎に泊まろう
    」という番組が人気であることを知り、ランドオペレーターとのやり取りの中から、中津川地区の農家民宿を活用した「
    田舎に泊まろう
    ツアー」が生まれることになった。ところが、農家民宿の経営者は60代以上の高齢者が多く、外国人の受け入れに対して不安を感じていた。スノーパーク受け入れ経験のある観光協会では、農家民宿経営者に対し地道な説得を続け、最終的には「やってみなければ分からない」ということで台湾人ツアーを受け入れることになった。ツアー受け入れを積み重ね、試行錯誤の中で外国人に対するおもてなしの仕方を固めていくことで、スタートした2011年度の92名から、2014年度には222名の受け入れ実績をあげるまでに成長した。
        飯豊町における台湾人ツアー受け入れの実務的な流れは以下の通りである。まず、観光協会は年1回程度台湾へ営業に赴き、ランドオペレーターとともに台湾の旅行会社に対して飯豊町の観光コンテンツについて営業活動を行い、それを受けて台湾の旅行会社は、飯豊町の商品を取り入れたツアーを設定して広告・募集活動を行う。このツアーの催行が決まった段階で旅行会社はランドオペレーターを通して観光協会に発注するという手順を取る。 このように、基本的には、観光協会は台湾の旅行会社と直接やり取りをするのではなく、ランドオペレーターを仲介してのやり取りとなっている。このことによって、言語上の問題が解決され、台湾での営業コストも圧縮されて、リスク対策ともなっており、観光協会の職員数が少なく組織が小さくても、台湾人ツアーの受け入れが可能となっているのである。  
        台湾人客の受け入れが一過性にならなかった背景には、観光協会が継続的な営業努力を重ねてきたことと、地域内の調整やフォローをこまめに担ってきたことが重要な要素であるといえる。飯豊町の事例をみると、外国人観光客の受け入れに際した地方における人的資源不足の問題は、ランドオペレーターの起用により解消できると考えられる。一方で、仲介役の介入によってサービスを供給する地域とサービスを受ける消費者との間が乖離することにもつながり、観光客のリアルな反応がつかみにくくなり、また常に新しいツアー受け入れが中心となってしまうため、リピーターの育成に結び付きにくい側面があるといえよう。 今回の報告は台湾人観光客自身がどのような志向・意見持っているかについて十分考察できなかった。この点については今後の課題としたい。
  • 潮谷 義子, 桑畑 美沙子, 木村 昌彦, 片岡 暁夫, 高橋 和子
    日本体育学会大会号
    2003年 54 巻
    発行日: 2003/08/26
    公開日: 2017/08/25
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