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クエリ検索: "病院清掃受託責任者"
4件中 1-4の結果を表示しています
  • 渡邊 康子, 小林 寬伊, 野﨑 貞彦, 下平 智子
    日本環境感染学会誌
    2012年 27 巻 6 号 431-435
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/02/05
    ジャーナル フリー
      1998年に行った針刺し・切創に関する実態調査により,病院における清掃従事者が針等による受傷が発生していることが判明した.この結果を基に,清掃従事者への針刺し等受傷防止のための教育に努めてきたが,現状を把握するため,再度実態調査を行った.
      2009年に医療関連サービスマーク認定事業者全1,368社にアンケート用紙を郵送し,340社より回答を得た(回収率24.9%).アンケートの結果,教育体制については整いつつあるものの,針刺しの発生状況はわずかに増加していた.原因機材としては,注射針についてインスリンの針があげられており,多種多様化した針を清掃従事者が針だと認識できずに受傷していることもわかった.また,清掃従事者の多くはパートタイマーであり,人員の交替が多く,ワクチン接種等があまり実施されていないことは,今後の課題と考える.
      今後は清掃従事者への針刺し防止のための具体的な教育をさらに徹底するとともに,医療機関等とビルメンテナンス事業者との協力体制を整えていくことが不可欠である.
  • 菅原 えりさ
    日本環境感染学会誌
    2019年 34 巻 1 号 14-20
    発行日: 2019/01/25
    公開日: 2019/07/25
    ジャーナル フリー

    わが国の病院清掃の委託率は86.1%で,清掃業務を事業者に委託するのは当たり前の時代になった.

    医療関連感染制御にとって病院清掃が欠かせない要素であることは周知の事実だが,その一端を担う清掃受託事業者の感染制御の知識や技術は必ずしも十分ではない.最近では,病院側の要求に清掃受託事業者が応えきれないことがしばしば起こり,ICTのストレスとなっていることがあるが,これは清掃委託事業者だけの問題ではない.

    筆者は,受託事業者が実施する病院清掃がICTの要求を満たすためには3つの責務があると考えている.一つはICTが契約時に主体的に関与すること,次は清掃受託事業者が契約通りに仕様書を遵守した清掃を実施すること,そして最後はICTが責任を持ってインスペクションしフィードバックすることである.このようにICTは委託前から終了まで関与する必要がありその役割は大きい.ファシリティマネジメントはICTの業務のひとつである.自施設の清掃品質を向上させるためには,清掃受託事業者への改善要求だけでなく,自らを見直す必要がある.

  • 清祐 麻紀子, 諸熊 由子, 門脇 雅子, 木部 泰志, 山下 有加, 山﨑 美佳, 山田 孝明, 安永 幸枝, 権藤 多栄, 豊田 一弘, 下野 信行, 林 純
    日本環境感染学会誌
    2013年 28 巻 6 号 334-341
    発行日: 2013年
    公開日: 2014/02/05
    ジャーナル フリー
      当院血液腫瘍内科は31床の無菌病棟フロアを持ち,フロア全体がISO14644–1清浄度クラス7を保っている.無菌病棟フロア全体の環境管理は重要であり,当院ではICT監修のもと手術室,ICUと同様に大規模清掃を実施することとした.国内に無菌病棟フロアに関する清掃やその手順に関するガイドライン等はないため清掃中の汚染状況と,清掃後にどの程度の時間を空けて患者を病室に戻すかが問題となった.そこで,空気中浮遊微粒子測定を用いた粉塵数測定と落下細菌試験を行い,清掃時の汚染状況について調査した.清掃中の粉塵数はワックスを乾燥させる際の送風機使用時と,複数のベッドなどを廊下に搬出する際に多く,作業完了後,粉塵数が100個/1 ft3以下に安定するまでに要した時間は約30分であった.落下細菌試験では,清掃中は複数の箇所より細菌,酵母様真菌,糸状菌を検出したが清掃後は減少した.
      清掃に関する基準がない現状において,どのような清掃を行うかは施設毎に異なる.本調査により清掃中の汚染状況が明らかとなり,複数の病室を同時に清掃する際はできるだけ区画を封鎖し,作業完了後は,30分から1時間程度は室内への出入りを制限し,粉塵を低下させることが望ましいと考えられた.
  • ─ 急性増悪との関連 ─
    山本 かおり, 秋原 志穗
    日本看護研究学会雑誌
    2014年 37 巻 2 号 2_13-2_23
    発行日: 2014/06/01
    公開日: 2016/03/05
    ジャーナル フリー
      COPDの急性増悪の多くは上気道感染が原因となっていることから,COPD患者の感染予防行動と急性増悪の関連,およびそれらに影響する要因を明らかにすることを目的に研究を行った。2011年に関西圏の2施設に通院するCOPD患者77名を対象に質問紙と診療記録よりデータ収集を行った。その結果,感染予防教育を受けた経験のある患者は全体の約4分の1であり,教育機会の少なさが懸念された。感染予防行動に影響する要因には独居と感染予防の態度が確認され,独居は感染予防行動の阻害因子であった。良好な態度は行動を促進する因子で,態度を高めることが感染予防行動を導くと考えられた。急性増悪に影響する要因には年齢,ADL,手洗いが確認された。手洗いをしている人ほど増悪リスクが低く,手洗い実践が増悪予防につながる可能性が示唆された。COPD患者に対して,手洗いを含めた感染予防教育のより一層の充実と実践の推進が求められる。
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