【はじめに】脳卒中患者のADL能力に関する因子に歩行能力が報告されている.その歩行能力に麻痺側下肢荷重量が関係し,体重比50～60％で屋内歩行が自立するという報告がある.麻痺側下肢荷重を促す訓練で筋力強化訓練や歩行訓練効果に関する報告はあるが,立ち上がり訓練効果を検討した報告はない.本研究目的は脳卒中片麻痺患者に麻痺側下肢へ体重60％荷重のフィードバックを行う継続した立ち上がり訓練にて,訓練前後の麻痺側下肢荷重量等の変化を検討することとした.
【方法】対象は平成18年9月～平成19年10月に当院に入院していた脳卒中片麻痺患者20例(男性9名,女性11名,平均年齢67.8±8.26歳,脳梗塞6名,脳出血14,下肢Brunnstrom StageII:4例,III:6例,IV:1例,V:2例,VI:7例,発症からの日数:68±52.57日)であった.立ち上がり訓練強化群(対象群),通常理学療法群(非対象群)に分け,対象群に対してのみ体重計を用い麻痺側に対し体重60％以上の荷重をかけて立ち上がり訓練を行うよう指導し,毎回の訓練時理学療法士によりその際の荷重量を声掛けにて伝えるフィードバックを行った.全対象者とも訓練頻度は週5日以上であった.対象群,非対象群共に訓練開始時,1ヶ月,2ヶ月後に下肢荷重量体重比(kg/kg)と等尺性膝伸展筋力体重比(kgf/kg)を両下肢各々測定した.分析方法は,1)各群それぞれの項目変化量についてFriedmanの検定を用い比較した.2)次に有意差の見られた項目についてWilcoxonの符号付き順位検定を用いて検討した.統計的有意水準は危険率5％以下とした.
【結果】1～3回目の麻痺側下肢荷重量体重比は, 対象群0.27,0.44,0.45kg/kg,非対象群0.54,0.57,0.61kg/kg,非麻痺側下肢荷重量体重比は,対象群0.82,0.82,0.79kg/kg,非対象群0.87,0.85,0.88kg/kgであった.麻痺側等尺性膝伸展筋力体重比は,対象群0.15,0.19,0.24kgf/kg,非対象群0.18,0.23,0.24 kgf/kg,非麻痺側等尺性膝伸展筋力体重比は,対象群0.47,0.49,0.50kgf/kg,非対象群0.40,0.41,0.44 kgf/kgとなった. Friedmanの検定より,対象群の麻痺側下肢荷重量体重比にのみ有意差が認められた.Wilcoxonの符号付き順位検定より対象群の麻痺側下肢荷重量体重比は,測定1回目から2回目,測定1回目から3回目のみ有意に増加していた.
【考察】本結果より脳卒中片麻痺患者に対して麻痺側下肢に体重の60％荷重のフィードバックを併用して行う立ち上がり訓練は,麻痺側下肢荷重量の増加を図れることが示唆された.これは,具体的な数値目標を示し,毎日の訓練にフィードバックを用いる事で,麻痺側下肢への荷重の意識付けが行えたことによる影響と考えられた.今後は,立ち上がり訓練による下肢荷重量の変化と歩行やADL能力の関連を検討することが必要であると考えられた.

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【目的】近年、早産低出生体重児に対する早期理学療法が注目され、その成果についての報告が増加している。しかし、その開始時期や適応、評価法などは各施設で異なっており、慎重に検討するべき課題と考える。今年度から当院未熟児センターにおいても理学療法介入を開始することとなった。系統的な理学療法介入を目指し、開始時期や介入のタイミングについて議論されている。そこで、本研究の目的は理学療法介入前後の反応の評価を行い、早産低出生体重児への理学療法開始時期について検討することとした。
【対象】当院未熟児センターにて治療・管理を受けた1500g未満で出生した早産低出生体重児14名を対象とした。出生時の在胎週数は24週3日～32週2日で平均29週1日±18日(平均±SD)、出生体重は583g～1497gで平均1071±294g(平均±SD)であった。
【方法】対象児において修正32～40週までNewborn Individualized Developmental Care and Assessment Program(以下、NIDCAP)を用いて、理学療法(positioning)介入前後20分の観察評価を行なった。データの解析は、観察2分間ごとのデータを抽出し、覚醒の状態の把握と行動様式を分類し、各行動様式の出現回数をカウントした。検討項目は(1)修正32～33週、修正34～36週、修正37～40週それぞれの理学療法介入前後の行動様式の変化と(2)3群間のそれぞれの行動様式の比較とした。統計学的処理は(1)はWilcoxonの符号付き順位和検定、(2)は分散分析を用いた。
【結果】対象児においてNIDCAP評価の実施に際し、訓練前後に激しい啼泣が見られた場合や哺乳直後、空腹時を除き、それぞれの修正週数に評価を実施した。修正32～33週では理学療法介入前後のstressは有意に増加した。修正34～36週および修正37～40週では有意な増加は認められなかった。しかし、approachやcopingの回数が増加する傾向にあった。3群間におけるstress増加率の比較では修正32～33週と他の2群間で有意差を認めた。
【考察】早産低出生体重児は過敏で子宮外部の環境でストレスを受けやすく、これが将来の発達予後に影響を与えると考えられている。しかし、一方で外部の環境に適応していくためには子宮内にはない刺激を適切に処理していく能力が要求され、脳の可塑性の高い時期にこそ早期から環境や知覚運動刺激が必要という見解もある。今回の結果からpositioningに加えた積極的な理学療法(知覚運動発達支援など)の開始時期はストレスや刺激に対して処理しようとする反応が見られることから、修正34～36週以降が適している可能性が示唆された。

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