本研究では、都市間交通プロジェクトの便益計測を行うため、都市間の交通利便性を表す指標である一般化費用を定義した上で、算出に必要なデータベースの構築ならびに算出システムの構築を行った。次に、全国の地点の地価を推定する時空間的波及構造を考慮した地価モデルを構築し、地価指標による便益計測システムを構築した。そして、モデルの推定精度という観点から推定地価が過誤を起こす確率を理論的に導出した上で、大規模交通プロジェクトにおいてもSma皿条件が成立していることを示し、明石海峡大橋とをケーススタディとしてモデルの有意水準を考慮した便益計測を行った。

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近年, ワルラス体系を忠実に再現した応用一般均衡分析 (以下, CGE分析) は, 交通整備事業に代表される社会基盤計画の評価手法として広く用いられてきている. そこで本研究では, 将来の社会経済変化を経済理論と整合的に考慮することが可能であるというCGE分析の特徴を生かし, 将来における人口減少および東アジア地域の経済成長を対象といった将来の社会経済環境変化 (以下, 将来社会経済シナリオ) を考慮した道路投資の便益評価の感度分析を行うことを目的としている. 具体的には, 従来の空間的一般均衡モデルにこれら将来社会経済シナリオの影響をどのように整合的にモデル化を行い, そして, 実証分析を実施するのかの方法論を提案する.

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In this paper, an empirical growth model with human capitals is presented to investigate long-run growth patterns of city systems. The major source economic growth is supposed to be accumulation of human capitals, which is regulated by firms' learning by doing experiences as well as interregional knowledge spilloves. The model is applied to simulate the long-run economic growth of Japanese city systems, and investigate the impacts of transportation network improvement upon economic geography.

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