目的:特定保健指導継続支援において,自発的な行動実践を継続させるために必要な条件を明らかにし,対象者が行動変容に至る支援の在り方を検討することを目的とした.
方法:特定保健指導の契約のある健康保険組合の被保険者のうち,2008年7月~10月に日帰りドックを受診し,積極的支援および動機付け支援に階層化された男性10名に,持続可能な支援や生活改善行動などについてインタビュー調査を実施し,grounded theory approachのオープンコーディングを参考にしてカテゴリー化したのち,質的に解析した.
結果:行動変容を促進させる要因として,「明確な動機」と個別の「実行可能性」を考慮した目標設定などが挙げられたが,抑制させる要因として「医学的知識の不足」や「ストレス」などが挙げられた.
結論:支援の継続性を高めるため,行動変容に導くには,予防の重要性や制度に対する充分な情報提供とともに個別性を考慮した内容による支援が必要と思われる.
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