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クエリ検索: "奄美市"
423件中 1-20の結果を表示しています
  • 押田 佳子, 松尾 あずさ, 浦出 俊和, 上田 萌子, 大平 和弘, 上甫木 昭春
    ランドスケープ研究
    2018年 81 巻 5 号 571-576
    発行日: 2018/03/30
    公開日: 2018/07/17
    ジャーナル フリー

    Since middle ages Ryukyu Kingdom, Amami Oshima have long had faith in such an indigenous folk religion as Noro. This religion maintained sanctuaries such as Kamiyama (a holy mountain) and Kamimichi (a clean way), miya (a central plaza), toneya (a religious hut). However, Noro faces the crisis of the extinction as a result that a religious system changed under the influence of the modernization. Therefore, we investigated the succession of Noro religion in each village and relationship with ritual spaces from interview to regional inhabitant. As results, it was clarified that the village events as “the respect for the elderly festival” and Noro religion such as “the harvest festival” were gathered, to reduce the burden on local resident and to invite gallery. Moreover, it was confirmed that miya and toneya were not only easy to maintain but also utilized. On the other hand, kamiyama was maintained but is not used. Moreover, kamimichi was just before disappearance without being used.

  • 仲川 晃生, 越智 直, 東 美佐夫, 中江 康仁
    土と微生物
    2008年 62 巻 2 号 144-
    発行日: 2008/10/30
    公開日: 2017/05/31
    ジャーナル フリー
  • —「奄美市飼い猫条例」施行後のアンケート調査結果からみえる課題
    塩野﨑 和美, 山田 文雄, 柴田 昌三
    森林野生動物研究会誌
    2018年 43 巻 1-11
    発行日: 2018/03/30
    公開日: 2021/04/01
    ジャーナル フリー

    野外にいるイエネコによる在来希少種の被害が深刻化している奄美大島では,イエネコ管理のために適正な飼養を求める条例が2011年に全5市町村で施行された.ネコ飼育者と非飼育者のネコ問題に対する意識の違いを把握することは,条例の効果的な運用上重要であるため,

    奄美市
    に住む無作為に選ばれた20歳以上の男女1,000人と動物病院を訪れるネコ飼育者を対象としたアンケートによる意識調査を2013~14年に行った.全有効回答者378人中,飼育者の割合は14.6%(55人)であった.条例の認知率は飼育者,非飼育者とも約70%と高く,義務化された飼いネコへの首輪等の装着を守る飼育者の割合も約75%と高い結果を示した.しかし,ネコ問題の存在,飼い猫条例の必要性,ネコの適正飼養の必要性に対する意識は飼育者のほうが非飼育者よりも明らかに低かった.このことから,
    奄美市
    の飼い猫条例の効果を高めるには普及啓発による飼育者の理解促進と意識改革が最も重要と考えられる.

  • *小林 琢也, 新納 宏樹, 中島 晃, 立石 尚広, 岩谷 泰三, 山本 崇史
    全国会議(水道研究発表会)講演集
    2019年 2019 巻 4-17
    発行日: 2019年
    公開日: 2021/05/01
    会議録・要旨集 フリー
  • *日高 康太, 寺原 清次, 新納 宏樹
    全国会議(水道研究発表会)講演集
    2019年 2019 巻 2-34
    発行日: 2019年
    公開日: 2021/05/01
    会議録・要旨集 フリー
  • 山口 知恵, 大森 洋子, 西山 徳明
    日本建築学会計画系論文集
    2013年 78 巻 689 号 1579-1587
    発行日: 2013/07/31
    公開日: 2013/09/05
    ジャーナル フリー
    This paper aims at analysing the traditional industries and spatial configuration in Akakina, Amami City, Kagoshima Prefecture, which is under official assessment for selection of important cultural landscapes, and suggesting which industry-related landscapes should be conserved.
    As a result of this research, it was found that in Akakina, while rice paddies and fields were formed in the Paleozoic area suitable for crop production , residential grounds were developed in the alluvial plain of sandy soil where well water could be obtained. Although the maritime industry, the shipping industry, the sugar industry, and agriculture have grown in Akakina, at the present time, institutions from the early modern times such as schools, government offices, roads and the zoning system coexist with the agricultural land supplying materials to the sugar industry established in the same period. Considering the condition of the traditional industries and spatial configuration, it can be argued that agricultural and residential landscapes should be conserved.
  • 奄美市職員へのアンケート調査に基づく速報
    *岩船 昌起, 安部 幸志
    日本地理学会発表要旨集
    2022年 2022a 巻 241
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/05
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに】2022(令和4)年1月15日13時頃のトンガ沖海底火山大噴火に伴い,20時頃から潮位変化が日本沿岸全域で生じた。23時55分に

    奄美市
    小湊で高さ(潮位偏差)1.2 m(変更後134㎝)が観測され,気象庁は、16日0時15分に津波警報を奄美群島・トカラ列島に発表した。これを受けて,奄美群島市町村では0時18分~0時32分に避難指示が発令され、報道機関等で「高台への避難」が強調された中で,未明に住民避難が行われた。本稿では,
    奄美市
    職員へのアンケート調査を用いて,今回の津波警報発表にかかわる避難行動等を検証する。

    【方法】

    奄美市
    総務課危機管理室の協力により,
    奄美市
    専用電子システムを活用して,津波避難行動等にかかわるアンケート調査を5月23日~6月2日に行い,
    奄美市
    職員123人からの回答を得た。なお,欠損値等の一部で,他の回答から推測可能な箇所については補填した上で分析を行う。一方,住所の記述から,国土地理院基準点や地形や街区構造を参考に,自宅立地面および居住床面の推定標高を0.1 m単位で見積もる。3分の1程度で番地未記入等もあり,また基準点間の間隔が広い箇所もあり,推定標高の値については,精度に違いがある。

    【結果1】 質問項目ごとにいくつか列記する。問1 自宅の標高を知っているか。知っている33%,知らない67%。問2 津波警報等を最初に,何で知ったか。携帯電話65%,防災行政無線25%,テレビ5%,家族(同居+別居)4%,未回答1%。問3 津波警報等を,いつ知ったか。気象庁発表(0時15分)後41%,避難指示発令(0時18分)後59%。問5 津波警報を知った場所。木造家屋1階29%,木造家屋2階以上24%,鉄筋造1階2%,鉄筋造2階以上12%,RC造1階6%,RC造2階以上24%,車の中1%,未回答2%。問10 津波警報等を知って,どのくらいの時間で移動(避難)開始したか。5分以内23%,30分以内43%,1時間以内3%,1時間以上2%,移動しなかった29%。問11 どこに避難したか。高台避難59%,避難所3%,隣人宅2階以上10%,自宅2階以上6%,自宅等で寝床等から動かず20%,その他1%。問14 避難時の移動手段は,何か。車50%,自動二輪2%,徒歩17%,移動せず30%,その他1%。問15 どのくらいの時間で避難(移動)完了したか。5分以内29%,10分以内18%,20分以内11%,30分以内8%,40分以内1%,1時間以内1%,1時間以上2%,移動しなかった30%。問16 いつ自宅等に戻ったか。1時過ぎ3%,2時過ぎ7%,3時過ぎ2%,4時過ぎ3%,5時過ぎ2%,6時過ぎ5%,7時過ぎ13%,避難指示解除7時30分過ぎ29%,自宅に残った33%,他の場所に移動3%。

    【結果2】自宅立地面の推定標高は3 m以下67人,3 m超5 m以下28人,5 m超10 m以下14人,10 m超10人であり,居住床面の推定標高は3 m以下7人,3 m超5 m以下31人,5 m超10 m以下45人,10 m超33人である。また,問1で回答された「自宅の標高」と,筆者が判断した自宅立地面の推定標高との関係は,y = 0.73x + 0.99(R2=0.489)である。「自宅の標高」を,やや低く認識している傾向がある。

    【考察】問1より,自宅の標高を知らない人が過半数を占め,結果2の相関関係式との関係から,知っている人でも自宅の標高を低めに認識している可能性がある。標高への住民意識が低いこと,標高掲示版が1 m単位で表示されていること等が,理由として挙げられる。 自宅立地面の推定標高3 m以下が67人と低いものの,居住面の推定標高3 m以下が7人であったことから,立ち退き避難により,標高が低い路上で,生身のまま津波に遭う可能性が高い避難環境にあることが分かる。問11より,立ち退き避難系73%(89人)であり,既に津波が到達している状況下で立退き避難を行っているために,津波警報通り「最大3 m」の津波の襲来があれば,危険な状況に遭っていた人が一定数いたと考えられる。そのまま自宅にとどまり,2階以上に垂直避難する等を選択した方が緊急安全確保につながる避難行動であったと思われる。

    【おわりに】今回の津波警報による避難行動では,津波が既に到達している状況下で,立ち退き避難系が4分の3程度いた等,実態の一端が把握された。本発表では

    奄美市
    職員対象の内容を紹介したが,同様のアンケート調査を喜界町,龍郷町,宇検村等でも実施しており,質問項目ごとの回答の違い等について,地域とのかかわりも含めて,今後考察する。

    <謝辞>

    奄美市
    総務課危機管理室には,アンケート調査にご協力いただいた。

  • 平城 達哉, 木元 侑菜, 岩本 千鶴
    哺乳類科学
    2017年 57 巻 2 号 249-255
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/02/01
    ジャーナル フリー

    鹿児島県奄美大島に分布するアマミノクロウサギPentalagus furnessiを対象として,2007年度~2016年度の10年間に環境省奄美野生生物保護センターにおいて把握できている本種の死亡個体と鹿児島県教育委員会大島教育事務所に集約された天然記念物滅失届の情報(n=499)を用いて,ロードキルの発生場所と発生時期を検討した.ロードキル(113件,交通事故で緊急保護された直後に死亡した3個体を含む)は全体の滅失数の22.6%を占めた.このうち,93件(82.3%)は島の中南部(

    奄美市
    住用町,大和村,宇検村,瀬戸内町)で発見されたもので,特に瀬戸内町網野子峠,
    奄美市
    住用町三太郎峠,県道612号線,県道85号線がロードキル多発区間であった.アマミノクロウサギのロードキル発生時期には季節性がみられ,発生件数は夏に少なく,秋から冬に多い傾向が示された.

  • 西之表市・奄美市での内閣府「地震・津波防災訓練」の振り返り
    *岩船 昌起
    日本地理学会発表要旨集
    2024年 2024s 巻 744
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/04/19
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに】西之表市と

    奄美市
    で行われた内閣府「地震・津波防災訓練」で,参加者に「地震・津波への備え」アンケート調査を実施した。本研究では,この分析を通じて,同訓練の内容を振り返ることを目的とする。

    【内閣府「地震・津波防災訓練」の概要」】内閣府は,「津波防災」に関する取り組みの一つとして,平成26年度以降,全国の地方公共団体と連携した「地震・津波防災訓練」を実施している。令和5年度には全国10自治体で実施され,いずれも,モデル地区等での訓練前ワークショップ(WS),訓練,訓練後WSが行われた。演者が「防災専門家」として参画した西之表市と

    奄美市
    では,事前の測量や聞き取り調査から「地域の実情」にかかわるデータを得た上で,訓練の成果を地区防災計画や個別避難計画に生かす予定である。訓練では,シェイクアウト訓練,津波避難訓練,情報伝達訓練,防災に関する講話等が行われた。参加者数は,西之表市計1,865名(訓練前WS 150名,訓練1,644名,訓練後WS 71名),
    奄美市
    計1,743名(訓練前WS 25名,訓練1,693名,訓練後WS 25名)。

    【調査方法】訓練前WS(西之表市:2023年10月18日,

    奄美市
    :10月20日)後,参加者に①地震への備えおよび②津波への備えにかかわる質問紙に回答してもらった。回答者は,西之表市が参加者150名中91名,
    奄美市
    が参加者25名中13名。

    【調査結果】紙面の都合で西之表市でのものを一部掲載。

    《①地震への備え》Q3「家屋の造りは、何ですか?」木造 79.5 %, 鉄筋造 14.0 %, RC造 5.4 %,わからない 1.1 %。Q4「旧耐震、新耐震のどちらか?」旧耐震 37.4 %, 新耐震 36.3 %, わからない 23.1 %, 未回答 3.3 %。Q5「昼によくいる場所に、地震時に物が倒れてこないか?」 A倒れてこない 64.8 %,B倒れてきそう 33.0 %, わからない 2.2 %。「Aの理由」倒れそうなものを置いていない 28.4 %, 転倒防止対策等実施済 8.3 %, 低いものしかない 3.3 %,その他3.3 %,未回答 56.7 %。「Bの理由」置いてあるものへの不安(タンス,テレビ)35.3 %, 未固定・固定不足 26.5 %, 耐震強度不足・築年数 5.8 %, その他5.8 %,未回答26.5 %。Q7「寝床に物が倒れてきませんか?」A倒れてこない 73.6 %, B倒れてきそう 26.4 %。Q8「夜の地震時には、どのように防ぎますか?」屋外への移動 33.0 %, 屋内での行動 26.8 %, 事前の準備 19.6 %, その他3.6 %,未回答17.0 %。

    《②津波への備え》Q1「自宅地面の標高は、何メートルですか?」 5 m未満12.1%, 5 m以上10 m未満4.4%, 10 m台14.3 %,20 m台8.8 %, 30 m台14.3 %, 40 m台7.7 %, 50 m以上31.9 %, 未回答等6.6 %。Q3「家屋は、何階建てですか?」1階72.5 %,2階23.1 %,3階2.2 %,4階1.1 %。Q4「地震発生後、自宅から何分で出られますか?」「昼」1分以内26.4 %,3分以内20.9 %,5分以内28.6 %,10分以内15.3 %,15分以内4.4 %,20分以内1.1%,未回答3.3 %。

    【考察】《①地震への備え》Q3「木造79.5 %」Q4「旧耐震37.4 %」であり,震度6弱以上の揺れに見舞われた際には,家屋が倒壊する恐れが高い。「シェイクアウト訓練」で模範とされるようにテーブル等の下に隠れても,それが脆弱な場合,家屋の倒壊に耐えられずに潰されて圧死する可能性が高い。また,夜間睡眠時や高齢者の緩慢な動作等も考慮すると,地震による危害の回避に「住民の行動」のみに依らず,家屋が倒壊した場合でも隙間が残されるように家具の配置を工夫する等,「生存空間の確保」を重視した家屋点検的な内容の方が被害軽減に有効であろう。

    《②津波への備え》内閣府(防災担当)「避難情報に関するガイドライン(令和3年5月)」での「立退き避難」「屋内安全確保」等を発災時に住民が選択するには,①気象庁による防災気象情報や自治体による警報等だけでなく,②住家(≒居合わせた場所)およびその周辺での安全/危険にかかわる場の情報,③体力等の避難者個人の特性等も考慮して総合的な判断が求められる。それには,Q1「自宅地面の標高」Q3「何階建て」Q4「自宅を何分で出られるか」等,②と③に関する項目の認識を質問紙等で確認するとともに,項目に関する検証(例えば,実際の測量等)を行い,その認識と現実とのズレを補正するような訓練が効果的であろう。そして,住民個人の備えにかかわる内容を,個々に具体的に検証してデータ化しつつ,要配慮者でなくても個別避難計画に順次まとめ,地区防災計画とも連動させていく必要があるだろ。

  • 津々見 崇, 十代田 朗
    日本建築学会計画系論文集
    2021年 86 巻 787 号 2292-2303
    発行日: 2021/09/30
    公開日: 2021/09/30
    ジャーナル フリー

     The final objective of this study is to examine the relationship between the local heritage system and other policies in community development through tourism. As the first part of study, this paper focuses on Amami heritage and its prerequisites, backgrounds and activities that have been developed and deepened in Amami City, and tries to reveal (1) the characteristics of Amami heritage as a local heritage system, (2) efforts made prior to structuring the Amami heritage system to value and utilize local resources, and the link to the Amami heritage system, (3) the steps taken to deepen the Amami heritage after the system was structured. Through them, this paper aims to summarize the perspectives of the following paper that will examines how the Amami heritage was utilized and developed in community development through tourism, how it corresponded with other policies such as the activity for registration as a World Natural Heritage site, and its significance.

     The field of this study is Amami Gunto Archipelago, especially focuses on Amami city. We conducted document research such as local government’s policy report, pamphlet, local newspaper, and so on, and interview survey on the local government office. The results are as follows.

    (1) The Amami heritage was structured as part of the Basic Scheme for Historic and Cultural Properties (BSHCP) and was divided into two stages: "municipal heritage" and "Amami heritage". In the former case, both "subjective value" and "objective value" were used as criteria. The characteristics of Amami heritages as regional heritage are that they are to be collected in a wide and diverse range of frontage and to select as Amami heritages those that represent the archipelago and have academic value. This could made it possible to focus on declining local resources without being bound by preconceived notions and makes it easier to recognize them as targets for conservation and utilization. On the other hand, it can be also considered that the project has been able to appeal to people outside of the region and prioritize the order of conservation.

    (2) Since 1980s, the concept of an eco-museum was introduced into the region, and policies and plans such as the Amami Gunto Natural Symbiosis Plan and the Amami Eco-museum Project had been implemented. In the process, researching the local resources was called "island treasure hunting" and the natural resources were evaluated from the both sides of "academic value" and "social value", which is common to the Amami heritage. However, it seems not to be possible to complete selecting regional resources as the "100 Amami treasures", suggesting that this may have been a task of the era of Amami heritage.

    (3) Following the policy of conservation and utilization of Amami heritage showed in the BSHCP, the Amami heritage system has been deepened through studies, lectures and producing media. Efforts have also been made to expand the system to the whole Amami archipelago and to disseminate and promote Amami heritage in other fields of regional activities. In particular, the research and valorization of local resources that were not completed in the model project have been carried out as part of social education, school education, and tourism policy by local residents, and experts have supported these efforts to date. Through these efforts, some cases of urban development for tourism have begun to emerge.

  • 宮原 洋八
    理学療法学Supplement
    2009年 2008 巻 P3-211
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/04/25
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    この研究の目的は, 地域高齢者の2年間の追跡調査にもとづき自立に影響するライフスタイル,生活機能,社会的属性との関連を明らかにすることである.
    【方法】
    初回調査は,2005年6月にA市保健センターにおいて健康診断を受けた60歳以上の高齢者のうち,本研究の趣旨を説明し同意した223人である.性,年齢,家族構成,転倒状況を聴取し,ライフスタイル22項目,生活機能13項目に関して質問紙を用いた面接調査を行った. IADLおよび転帰に関する追跡調査は,2年後の2007年6月に電話により行った.IADLがすべて自立159名,IADLが1つ以上不可の者または入院・入所,死亡者を非自立52名とし,計211名を本研究における分析対象とした.なお,連絡が取れなかった12名は分析より除外した.
    【結果】
    IADLの「自立群」,「非自立群」と年代の比較では, 「自立群」は, 「60歳~74歳群」では「75歳以上群」より有意に多かった(χ2=16.85,p<0.01).各測定項目間の相関では, 自立と老研式指標(知的,社会的),ライフスタイル(社会的,心理的,身体的)と有意な相関(p<0.01)が見られた. 自立に対するロジスティック回帰分析では, 社会的な生活機能とライフスタイルが要因であった.
    【考察】
    本研究では,自立と家族や転倒との有無との関連も試みたがどちらも有意に作用しなかった.その理由として,奄美では20~50歳代の働き手がほとんど本土に出て行くために,高齢者の独居あるいは二人暮らしが多い.サポートや転倒により介助が必要になれば本土の子供が引き取るケースもあり,島に居住している間はできる限り自立して生活する.このことが有意に作用しなかった一因とも考えられる.
    本研究では,地域高齢者の自立維持の影響をライフスタイル,生活機能要因を投入する方法をとった結果,社会的な生活機能とライフスタイルが自立維持に影響力を示した.つまり高齢期の人々の自立維持にとって社会との関わりを持つことが重要であることが伺えられた.これらからIADLを調査することが高齢者の自立性の指標となり, 社会的な生活機能とライフスタイルを維持している高齢者が,サクセスフル・エイジングの獲得や維持に関連していることが考えられる.
    【まとめ】
    対象は,K町に住む高齢者223名(平均年齢76.4歳)で,初回調査時(2005年)に性,年齢,家族構成,転倒状況を聴取し,ライフスタイル22項目,生活機能13項目に関して質問紙を用いた面接調査を行った. これらの対象に対する追跡調査(2007年)でIADLの全項目が自立していた者は75.4%に見られた.各要因の自立への影響を検討するために,ロジスティック回帰分析を行った.その結果,社会的なライフスタイル,生活機能を維持することが高齢期における自立を維持するために有用であることが示唆された.
  • 宮原 洋八
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 750
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【対象と方法】 対象者は,平成17年6月から平成18年3月に鹿児島県
    奄美市
    笠利保健センターにおいて健康診断を受けた60歳以上の高齢者のうち,本研究の趣旨に同意した211人である.ライフスタイル総得点の中央値である16点以上を「良好群」,16点以下を「非良好群」の2群に分け,社会的属性要因(年代,性別,家族構成,要介護認定区分,身体的状況),運動能力得点および生活機能得点を比較するためにχ2,t検定を用いて調べた.なお社会的属性に関しては,それぞれを次のように分類した.年齢は60歳~74歳,75歳~90歳,性別は男性と女性,家族構成は2人以上と1人,要介護認定区分は要支援,要介護1~5,なし,身体的状況は高血圧,中枢疾患,骨関節,その他,なし.各測定項目の関連に関して,相関係数を算出した(年齢,形態,運動能力はピアソン,老研式指標,ライフスタイル総得点はスピアマンの相関係数を用いた).統計的検定の有意水準はいずれも5%未満とした.

    【結果】 年代(χ2=7.28,p値=0.007),要介護認定区分(χ2=52.45,p値<0.001),身体的状況(χ2=53.91, p値<0.001),身長(p<0.01),握力(p<0.001),最大歩行速度(p<0.001),生活機能(p<0.001)においては「非良好群」が「良好群」よりも低値を示した.ライフスタイルとは全運動能力,生活機能で有意な相関(p<0.001)が見られた.ライフスタイル総得点と最大歩行速度, 老研式指標などの回帰式は,それぞれライフスタイル総得点=3.23+1.13×老研式指標(R2=0.64),ライフスタイル総得点=4.13+0.11×最大歩行速度(R2=0.41)であった.ライフスタイル総得点とどちらもあてはまりが強かった.

    【考察】 すべての運動能力がライフスタイルと関連したことから握力,膝伸展力,最大歩行速度はライフスタイルの状態を知るうえで有用な指標であることが示唆された.地域高齢者の横断的調査に基づく運動能力,生活機能ならびに社会的属性要因に及ぼす影響因子について,社会,心理,身体的ライフスタイル22項目に着目した.その結果ライフスタイル全体では,年齢よりも運動能力や生活機能の高い群の方が低い群よりライフスタイルが良好であった.つまり実年齢が高くとも運動能力や生活機能が高ければライフスタイルの活動はできることが伺えられた.これらからライフスタイルを調査することが高齢者の自立性の指標となり,ライフスタイルの高い高齢者が,サクセスフル・エイジングの獲得や維持に関連していることが考えられる.
  • *宮原 洋八, 前田 真美江
    理学療法学Supplement
    2007年 2006 巻 380
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    本研究は, QOLの構成因子からは身体機能,生活機能,ライフスタイルを取り上げ,社会的要因からは家族構成,要介護度など総合的に調査し,転倒との関連を明らかにすることである.

    【方法】
    対象者は,平成17年6月から平成18年3月に鹿児島県
    奄美市
    笠利保健センターにおいて健康診断を受けた60歳以上の住民のうち,本研究の趣旨に同意した211人である. 過去1年間の転倒経験を「経験群」と「非経験群」の2群に分け,社会的属性要因(年代,性別,家族構成,要介護認定区分,身体的状況,骨折部位),運動能力得点,生活機能得点,ライフスタイル得点を比較するためにx2,t検定を用いて調べた.各測定項目の関連に関して,相関係数を算出した.転倒経験(1),非経験(0)を従属変数にし,年齢,形態,運動能力,生活機能を独立変数にして重回帰分析を用いた.統計的検定の有意水準はいずれも5%未満とした.

    【結果】
    転倒経験における「経験群」,「非経験群」と各測定項目間の比較では,年代,性別,家族構成,身体的状況,要介護認定区分,形態,生活機能,ライフスタイルにおいて両者の間に相違はなかったが,骨折部位(x2=74.9,p値<0.0001),最大歩行速度(p<0.001)においては「非経験群」が「経験群」より有意に高値を示した.各測定項目間の相関では,年齢と形態,全運動能力,生活機能,ライフスタイルの各測定項目と有意な負の相関(p<0.0001)が見られ,転倒とは最大歩行速度で有意な相関(p<0.05)が見られた.転倒の決定因は,最大歩行速度(p<0.01)であった.

    【考察】
    本研究では,地域高齢者211名を対象に運動能力,生活機能,ライフスタイル,社会的属性間を調査し,転倒との関連について検討した.その結果,骨折部位,最大歩行速度において「非経験群」が「経験群」より有意に高値を示し,転倒の決定因には最大歩行速度が抽出された.
    転倒と生活機能,ライフスタイル,要介護度,家族構成などが関連しなかったのは,対象者自らが保健センターまで来て健診を受けることが可能であったことから比較的元気な高齢者集団だったことが考えられる.


    【まとめ】
    今後は,縦断的研究や介入研究により転倒と身体機能,生活機能,ライフスタイルとの関連を明らかにし,高齢者が転倒しないための指標基準の作成や転倒してもQOLを低下させないための健康増進活動に役立てていきたい.
  • 末次 健司, 田代 洋平, 原 千代子, 森田 秀一
    植物地理・分類研究
    2020年 68 巻 2 号 131-
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/12/08
    ジャーナル オープンアクセス
  • 照屋 清之介, 平久 亮菜, 有馬 ほずみ
    漂着物学会誌
    2015年 13 巻 57-58
    発行日: 2015/12/25
    公開日: 2022/08/30
    ジャーナル オープンアクセス
  • 原 純, 清武 貴子, 大木 浩
    日本輸血細胞治療学会誌
    2020年 66 巻 1 号 48-53
    発行日: 2020/02/25
    公開日: 2020/03/13
    ジャーナル フリー
  • 植田 佳典
    バイオメディカル・ファジィ・システム学会大会講演論文集
    2009年 22 巻
    発行日: 2009/10/10
    公開日: 2017/10/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 有水 琢朗, 泊 晋哉
    日本内科学会雑誌
    2019年 108 巻 8 号 1574-1578
    発行日: 2019/08/10
    公開日: 2020/08/10
    ジャーナル フリー
  • 前田 守
    日本テレワーク学会誌
    2009年 7 巻 2 号 27-29
    発行日: 2009/10/01
    公開日: 2018/06/11
    ジャーナル フリー
  • 古川 柳子
    マス・コミュニケーション研究
    2012年 81 巻 105-123
    発行日: 2012/07/31
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー
    This research paper analyzes the circulation of information between community radio and residents affected by the 2010 Amami floods in order to consider the potential of and issuing regarding the use of community radio as media for use in times of disaster. The case study used relates to Amami FM, a community radio station on the Amami islands, which engaged in continuous disaster broadcasts 24 hours a day while making use of cross media for five days during the flooding on the islands in October 2010. During its broadcasting, the radio station received 717 e-mails from its listeners. The research method used was analysis in chronological order of these 717 e-mails, and interviews of the staff and listeners of Amami FM and of employees of the Amami city government. As a result of this research, it was discovered that the first information on the disaster came from an e-mail with an attached photo sent from a listener and the radio station's broadcast of the disaster triggered further reactions from the islanders. As such, an information cycle between Amami FM, the islanders, and employees of the city government developed as time passed. The research demonstrates the process of the circulation of information between the disaster area and other areas. This paper discusses the potential of community radio as media for use in times of disaster and the conditions required for the realization of this potential. In addition, this paper also reveals how, despite their radio broadcasts only covering a limited area, community radio stations have the potential - through partnerships with television and other forms of mass media, together with the use of technologies such as internet streaming - to serve as a "media hub" that connects people nation-wide, or even world-wide, who are worried about an area struck by a disaster.
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