福島第一原発事故により放射性物質が一般環境中に放出され、福島を中心とした東日本の広い地域で空間線量率が上昇した。現在、この空間線量率の上昇に寄与している134Cs、137Csは環境中の様々な物に定着し、機構や社会活動等によって移動し、各地にホットスポットを形成している。ホットスポットは環境中の物質が滞留する箇所に形成され易い為、雨雪や塵等の滞留地点を中心に調査を行えば比較的容易に特定することが出来る。
上記調査の際には周囲との空間線量率の相対差を測定する必要がある為、単一放射線検出器による調査では多大な労力を必要とする。現在、作業の効率化の為に様々な手法が提案・試用・運用されているが、本研究では複数の放射線検出器を連動動作による空間線量率分布測定機器の開発を目指している。
本発表では、調査作業の効率化の為の複数検出器連動機器開発を目的とした基礎研究を行い、その結果を報告する。
