抄録
青森県の南東部は，稲作・畑作・畜産のいずれも盛んな，日本有数の食糧生産地帯である．しかし当地は，春から夏にかけてオホーツク海高気圧の張出しによって発生する冷涼多湿な気流，ヤマセの常襲地帯としても知られ，平均すると5～6年に1度の割合で農作物の冷害を経験してきた．1993年にこの地方は稲作の作況指数が1の空前の大凶作となり人々に強い衝撃を与えた．
このようなヤマセの定期的常襲地帯にあり，ヤマセを克服する農業，あるいは逆にヤマセを生かした農業を目指す気運が高まった結果，1994年に十和田市，三沢市，上北郡の13市町村13農協が中心となり（社）青森県上十三広域農業振興会を組織，3年かけて「青森県上十三広域農業情報ネットワークシステム」を構築した．そして気象情報や市況情報をはじめ，各種農業情報を4,400戸の農家に配信し，営農活動を支援している．
本研究では，このネットワークシステムの利用情況を調査するとともに，その中核となる上十三地域内に設置した自動気象観測装置（アメダス）24基と気象庁アメダス4基の計28ヶ所の気象データを活用し，同地域の1km2メッシュ気候図を作成し，当地域の気候資源を評価するとともに，未観測地点の気象を予測し，営農活動に資した．
