共同浴場は，交流の「場」として重要な意味をもっており，毎日人が集まることにより，地域の様々な情報があつまる「情報センター」としての機能を有している（印南 2003）．しかしながら，現在，日本各地の共同浴場では利用者の減少，利用者の高齢化といった問題に直面しており，地域社会で共同浴場を維持管理する意味を問われている．本研究では，地域住民を主体とした自治共同的な取り組みによる温泉資源の維持・管理体制と地域住民の温泉利用，また共同浴場を支えている地域コミュニティに着目し，長野県諏訪市における温泉共同浴場の存続要因を明らかにする． 諏訪市では豊富な湯量を生かして，一般家庭や共同浴場において，地域住民が日常的に温泉を利用できる体制が整っている．温泉共同浴場は市内各地区の64か所に存在する．その大部分は，各地区の温泉組合や区によって維持管理されており，地域住民のみが利用できる形態となっている．諏訪市の温泉供給システムをみると，源泉の利用によって２つのタイプに二分することができる．Ⅰ型は，市が管理する源泉を利用するタイプ，Ⅱ型は，地区の温泉組合が管理する源泉を利用するタイプである．Ｉ型では，市内10か所の源泉が統合され，一般家庭（2160戸），市内の共同浴場（47か所）などに供給されている．この温泉統合は，1987年に完了したものである．しかしながら，その供給は近年減少を続けており，いかに温泉離れを食い止めるかが課題となっている．諏訪市では，2012年3月から温泉事業運営検討委員会を立ち上げ，市の温泉事業のあり方について議論している． Ⅱ型では，市の統合温泉を利用せず，各地区で保有している源泉を用いて，共同浴場を運営，また各家庭に温泉を給湯している地区もある．市から温泉を購入する必要はなく，経営的にも余裕がある． 本研究では，Ｉ型の諏訪市大和区，Ⅱ型の諏訪市神宮寺区を事例に，温泉共同浴場の存続基盤を探った．Ｉ型の大和区では，諏訪市の統合温泉を利用し，区の温泉委員会によって５か所の共同浴場が維持管理されている．大和区の世帯数は1,032，人口は2,441（2012年）であり，そのうち共同浴場を利用するのは119世帯（285人）である．統合温泉を用いて，自宅に温泉を引くことも可能であり，約450世帯が自宅に引湯している．大和区では，共同浴場利用者の高齢化が進んでおり，積極的に利用しようという機運は少ない．しかしながら，自宅に温泉を引く世帯から月に500円の協力金を徴収するなどして，共同浴場の維持管理に努めている． Ⅱ型の神宮寺区では，自家源泉を保有しており，神宮寺温泉管理組合によって３か所の共同浴場が維持管理されている．隣接する４地区へも売湯していることから，経営に余裕があり，2005年～2009年にかけて３か所の共同浴場の建て替えを行った．神宮寺区の世帯数は670,人口は1,809である（2012年）．共同浴場の利用者は，286世帯（689人）と多くの利用がある． 大和区，神宮寺区のいずれも，御柱祭にみられるように地域の結束力が高く，その地域基盤から共同浴場も維持，管理されている．日常から行事や会合も多く，頻繁に顔を合わせる機会は多いが，共同浴場はその一翼を担っていると考えられる．しかしながら，大和区と神宮寺区では源泉の有無の違いから，経営基盤に差があり，それにより温泉共同浴場の存続基盤も異なっていることが分かった．利用者も少なく，経営的にも苦しい大和区で，住民が協力金を支払うなどしてまでも共同浴場が維持されているのは，諏訪の伝統を重んじる地域性が背景にあるといえよう．一方，神宮寺区では源泉を保有し，経営に余裕があることから，共同浴場の施設刷新を行っている．これにより住民の温泉利用が促進され，共同浴場は持続可能な維持管理体制を実現している．
