家族の支援力の低下や医療改革等による入院期間の短縮化により，在宅で医療と福祉支援を常時必要とする人々の日常生活支援は新しいチーム支援を求めている．つまり 平成14年度に国の検討会で得た「一定の条件下でたんの吸引を家族以外の者に容認する」という結論等が示す，従来の医行為を在宅で実行するための条件づくりである．これは縦割りの制度下にある看護職と介護職がどのように連携すると統合したケアを提供できるかという命題に対応することである．以上の目的を達成するために，介護職と看護職のケアミックスができていると評価できる場面を観察調査し，それぞれのケアの特徴と役割分担法および連携法について検討した．
