健康行動の変化を促す介護予防活動の効果検証

～地域在住高齢者における群間比較試験～

抄録

　【はじめに】

　近年の介護予防では，健康行動の変化を含めた多角的アプローチが注目されている。今回，健康行動の変化を目的に，地域在住高齢者が体力測定結果のフィードバックを受け，集団で課題分析を行い，活動内容を考える展開を実践した。その介入の有効性を，体力測定結果のフィードバックのみの群との比較にて検証した。

　【方法】

　対象は70歳以上の女性の地域在住高齢者であり，介入群22名，対照群15名とした。介入群は地域の通いの場に任意の頻度で参加，対照群は月1回の介護予防活動に参加していた。介入群では，事前測定を実施し結果のフィードバックを行い，その後1ヵ月間で，集団で課題分析し，活動内容を話し合いにて決定した（2週間に1回，理学療法士が参加して支援）。その後3ヵ月間，決めた活動を実施した（月に1回，理学療法士が活動内容の確認のため参加）。合計4ヵ月間の介入期間後に事後測定を実施した。その後に観察期間として6ヵ月を設け，観察期間後測定を実施した。一方，対照群では結果のフィードバックのみを行った。測定では疼痛の有無とVisual Analog Scale（VAS）の聴取，握力と大腿四頭筋筋力の測定，Brief-Balance Evaluation SystemsTest（BESTest），Rapid Dementia Screening Test（RDST）を実施した。事後と観察期間後では，前回の測定からの健康への意識変化をLikert scaleにて聴取した。解析は有意水準を5％として，事前，事後，観察期間後の各測定値の群間比較を行った。

　【結果】

　全測定を実施できた対象者は12名／11名（介入群／対照群）であり，完遂率は54.5／73.3％，平均年齢は79.6／78.1歳であった。介入群で膝関節と腰部の疼痛改善を目的とした運動を実施した。理学療法士が運動メニューを作成し，運動指導を行った。事前，事後，観察期間後の測定値の平均は，VASが28.8，47.0，28.4／40.3，38.3，43.6，握力が21.2，20.5，20.3／20.0，20.6，21.0 kg，大腿四頭筋筋力体重比が0.36，0.36，0.37／0.36，0.42，0.46 kgf/kgであった。疼痛有の割合は75.0，83.3，66.7／54.5，54.5，63.0％であった。Brief-BESTestのセクションの各中央値は，Ⅰが1.0，3.0，3.0／1.0，2.0，2.0，Ⅱが2.0，2.0，2.5／2.0，2.0，2.0，Ⅲが3.0，6.0，5.0／3.0，3.0，3.0，Ⅳが3.0，4.0，4.0／4.0，5.0，4.0，Ⅴが1.5，3.0，3.0／2.0，3.0，3.0，Ⅵが3.0，3.0，2.5／3.0，3.0，3.0，RDSTの中央値は9.5，9.0，8.5／10.0，9.0，9.0点であった。健康への意識が増えた回答の割合は事後で25.0／54.5％，観察期間後で33.3／54.5％であった。観察期間後のBrief-BESTestのセクションⅠのみに有意差が認められた。

　【結論】

　集団で心身の課題分析から活動へ展開することで健康意識は増え，バランス能力のうちBrief-BESTestのセクションⅠ，即ち股関節外転力と体幹側屈力の改善をもたらした。一方，測定結果のフィードバックのみでも健康意識は増え，心身の機能維持ができた。