気候変動緩和のためのカーボンニュートラルに向けては，家庭部門における温室効果ガス排出量を大幅に削減することが必要とされている。このためには，人々の気候変動に対する関心を高め，行動変容を促すことが重要である。本研究では，全国で行われた160 の普及啓発事業の実施記録と8209 件の参加者アンケートの二次分析により，その効果を検証した。その結果，コミュニケーションの基本要因である送り手要因，メッセージ要因，チャンネル要因，受け手要因は，態度変容の効果と関連がみられ，数量化Ⅱ類による要因分析からは，環境行動の実践度が効果に最も強い影響があることが確認された。
