2002年5月に施工された建設工事に係わる資材の再資源化等に関する法律では、分別解体とともに建設資材廃棄物の量の見込みを義務付けた。しかし、適切な解体設計手法が整備されていないのが現状である。本報告は、明治大学理工学部一号館解体工事（延床面積3342.5m²）について、青山謙一氏が提唱する解体設計に基づいて、各種建設資材廃棄物と二酸化炭素の排出予測量と現場での監理により整理したマニフェスト伝票などから求めた実施の排出量との比較・検討を行い、解体時における上記手法の整合性を確認するとともに、解体時の二酸化炭素排出量をまとめたものである。
