森林研究
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電算機を用いた数値地形解析による山岳地域の地形変動の計量化について
山本 俊明斉藤 克郎芝 正己佐々木 功
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1981 年 53 巻 p. 184-204

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抄録
山岳地域において展開される伐出作業や林道網計画にとって地形を2次元的に計量化して明確な方法で記述し客観的に地形特性を説明することは重要であり,このためにはまず理論的な計量Modelを組み立て,この計量Modelから地形変動量パラメータを定量的に引き出すことが必要である。
本報告では2次元の自己相関スペクトルにより地形特性を解析した結果とこの計量的手法の有効性と限界性についての問題提起を試みた。
この様な意味において
(1) 数値地形データに基づく地表面の自己相関のパターンとスペクトル分布による山体配列の分析
(2) Fourier合成による計量Modelの組み立てと基本地形の再現性
(3) 地形変動量パラメータとしての残差平方和の標準偏差の統計的意義とFourier近似の収束性
(4) 林道周辺の地形変動量とみなしたパラメータと林道開設における土工量との対応性
に議論の焦点を置いた。
5万分の1および2万5千分の1地形図によるDTMを解析した結果,山体の空間的配列・分布構造などの地表面の周期性あるいはRandom性は卓越波長,スペクトルの偏りにより明確にとらえられた。
これらの山岳地域では変動係数Cは一定値を示し,平均面に対する地表面の変動の偏差は
Y= -2.38+0.31X (r²=0.98)
で推定できた。Model地域の基本地形は10次の等価合成計量Modelにより充分に再現され,これは変動面の傾斜,斜面方位の変化過程を追跡することで証明された。
計量Modelからの残差平方和の標準偏差はFourier近似の収束性を示すもので,地表面の"粗さ"を示す1つの指標であると考えられ,このパラメータは変動面の傾斜に影響される。
基準面に対する相対的な計量Modelの標準偏差は等価の調和級数項に対して逆算ベキ乗的に変化し,90~98%の収束率を示した。
この計量Modelのオーダーは地形変動量の分解能とみなすことができる。
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© 1981 京都大学フィールド科学教育研究センター
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