抄録
ハザードマップが災害時に有効に活用されるためには記載内容や表現方法が地域住民にとって“わかりやすく”デザインされている必要がある.本研究では,ハザードマップにおける凡例に使用されるピクトグラムの“わかりやすさ”について,各地方自治体が公表している洪水ハザードマップを調査し,認知心理学の観点からの考察を加えた.具体的には,インターネット上で公開されている洪水ハザードマップのうち県庁所在地と政令指定都市を含む53部と大阪府下市町村33部を対象として実施した調査結果に基づき,特に,凡例の図記号が統一されていない点について検討した結果について報告する.