目的：これまで日本では高齢者のIADL(instrumental activities of daily living）の評価に，日常生活課題の「能力」を評価する老研式活動能力指標の手段的自立が汎用されてきた．しかし改正介護保険制度で用いられる基本チェックリストでは，老研式活動能力指標と同様の日常生活課題について「実行状況」を評価している．本研究ではIADLの「能力」と「実行状況」を比較し，「実行状況」による評価の意義を検討することを目的とした．方法：地域在住高齢者を対象に，面接による聞き取り調査を行った．IADLの「能力」は「バスや電車で外出」，「日用品の買物」，「食事の用意」，「請求書の支払い」，「預貯金の出し入れ」が「できるかどうか」をたずねた(老研式活動能力指標の下位尺度）．「実行状況」は上記と同じ生活課題を「しているかどうか」をたずねた(「バスや電車で外出」，「日用品の買物」，「預貯金の出し入れ」が基本チェックリストに含まれている）．これらの「能力」と「実行状況」の回答から，対象者をIADLの良好群(3項目すべてできる·している），境界群(すべてできるが，少なくとも1項目していない），不良群(少なくとも1項目できない）の3群に分類し分析を行った．結果：IADL 5項目のうち男性は「食事の用意」，女性は「請求書の支払い」で「できるがしていない」と答え，「実行状況」と「能力」に乖離がみられる者が多かった．IADLが境界群であった者は男12.5%，女13.4%であった．また，良好群，境界群，不良群の順に身体，社会，心理面が悪化する傾向が見られた．結論：境界群は高齢者の生活機能低下の早期の段階であると考えられる．基本チェックリストは「実行状況」をたずねることにより，「能力」ではスクリーニングできない境界群を抽出することが可能であり，介護予防を進めていく上で意義があると考えられた．
