東海地方における農産物直売所の地域的特色

抄録

　本発表は東海地方（愛知・三重・岐阜の3県）における農産物直売所の地域的特色をその設立と立地，開設効果，消費者ニーズとその対応などに関するアンケート調査１）を基に考察するものである。
　直売所の設立と立地　東海地方において，直売所は1990年代以降，とりわけ90年代後半から2000年代前半にかけて設立されたものが多い（図1）。その立地は愛知県を除いて山間部が過半数を占め，残りを主に平地農村部と都市部で分け合う形となっている。これに対して，愛知県では平地農村部が最も高く，都市部と山間部がともに4分の1ずつを占める。それらの立地理由として，各県直売所ともに主要道路沿線，生産者近接，既施設併設をあげる割合が高かった。また，設立・運営の主体は生産者または生産者グループが中心であるものの，愛知県において農協が設立・運営の主体になる割合が高い（図2）。これは農協施設に併設して直売所を設けるタイプが多いためである。
　設立目的と開設効果　直売所の設立目的として，直売所の6割強が「地元農業の振興」「地域の活性化」を，3割強が「地元農産物への消費者ニーズを満たす」「女性・高齢者の活躍の場を作る」を挙げる。具体的な利用者状況をみると，愛知・岐阜両県では年間利用者数1万人未満と10万人以上という直売所が多く，三重県では10万人以上が半数を占めた。年間売上高では愛知・岐阜両県の場合，年間売上高5千万円未満が半数以上を占め，他方で岐阜県の直売所の4分の1が年間1億～5億円の売上高を誇り，愛知県ではさらに年商5億円以上の直売所が12施設（11.7％）みられた。これらから規模からみた直売所の両極性を指摘できよう。全体としてみれば，直売所の開設効果は「地域農産物の有効利用」「消費者とのコミュニケーションの活発化」「地域の活性化」「生産者の所得向上」「女性・高齢者の活動が盛んに」という点にある（図5）。
　出荷者と価格決定　直売所へ出荷する生産者を規模別にみると，全体として50人未満の直売所が4割強を占め，なかでも愛知県の場合，半数以上を占めたのに対して，出荷者数300人以上の大規模な直売所も愛知県で12施設みられ，先述のような規模の両極性がみられた。出荷者は直売所と同一市町村内の農家がほとんど（86.9％～90.1%）であり，これに隣接市町村の農家が加わる形となる。従来，出荷者は専業農家が少なく，女性・高齢者を担い手とするとされたが，愛知県では4分の1弱の直売所で専業農家が過半数以上を占めることが注目される。各直売所の価格決定権はほぼ生産者個人または生産者集団に委ねられている。生産者は周辺スーパーの価格を参考とし，さらに愛知・岐阜両県では周辺直売所の価格を，三重県では津の卸売市場の建値を参考としていた。
　消費者ニーズとその対応　消費者は同一市町村または隣接市町村に居住する者が多いため，リーピーターの割合が高い（図4）。ただ，一部の大規模直売所は県内他市町村からの集客を可能にしている。直売所は消費者ニーズを鮮度（5段階評価で4.3，以下同），安心・安全（4.1），品質（3.8），価格（3.8）の順で捉えている（図6）。これを具現化するため，直売所の過半数弱が朝採り販売を行い，3分の2が生産者氏名を明記し，3分の1強が地場農産物の安定販売や地場農産物の販売のみを行う。また，トレーサビリティに対応し，残留農薬の検査を行う直売所も3分の1弱ある。
　直売所のこのような取り組みは消費者からみた「鮮度」「安心・安全」「品質」を真に具現化し，ローカルフードシステムの構築の地域的条件となり得ているのであろうか。この点について，今後，消費者側からの調査も含めて考察を深めていきたい。なお，発表では紙幅の関係で提示できなかった分布図も交えながら上記の諸点（直売所の設立と立地，開設効果，消費者ニーズとその対応など）について考察する。

1)アンケートは2011年3月に東海農政局及び各県ホームページ掲載の直売所（愛知県267か所，岐阜県123か所，三重県47か所）に対して行った。回答率は全体で37.1％（愛知県38.6％，岐阜県33.3％，三重県43.9％）であった。